メーカー政策・新車販売動向・商品供給への依存
FY2017に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
VTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の国内の新車販売台数は、一部の自動車メーカーの型式指定手続きの不備に伴う生産停止の影響を大きく受けたこともあり、前期比101.0％となりました。」
メーカーの型式指定手続き不備による生産停止は販売に影響したが、国内新車販売台数は年度で前期比101.0％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の国内の新車販売台数は、一部の自動車メーカーの型式指定手続きの不備に伴う生産停止の影響を大きく受けたこともあり、前年同期比97.4％となりました。」
自動車メーカーの手続き不備と生産停止が国内新車販売に引き続き影響した一方、海外販売や中古車販売は増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「国内の新車販売台数は、当第４四半期連結会計期間に一部のメーカーの品質問題に伴う生産停止の影響を大きく受けました。」
メーカーの品質問題とそれに伴う生産停止が実際に発生し、国内新車販売に大きな影響を与えたと記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内の新車販売台数は、半導体や部品不足の緩和により自動車メーカーの生産が回復傾向であることから、当第３四半期連結累計期間は前年同期比113.1％となりました。」
半導体・部品不足によるメーカーの供給制約は緩和し、生産回復傾向が続いている状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「国内の新車販売台数は、半導体や部品不足の緩和により自動車メーカーの生産が回復傾向であることから、当第２四半期連結累計期間は前年同期比115.7％となりました。」
半導体・部品不足の緩和とメーカー生産の回復傾向が続いていることを再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「国内の新車販売台数は、半導体や部品不足の緩和により自動車メーカーの生産が回復傾向であることから、当第１四半期連結累計期間は前年同期比120.3％となりました。」
半導体・部品不足によるメーカーの生産停滞・供給制約は緩和し、生産が回復傾向となった。ただし、個別車種ではモデルチェンジに伴う生産調整の影響が記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「直近ではメーカーの生産停滞による影響がやや緩和し、輸入車が増加したことも相まって新車販売台数は増加に転じました」
メーカーの生産停滞による新車供給への影響がやや緩和し、輸入車の増加もあって新車販売台数が増加に転じた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ホンダ系、日産系ともに新型車を中心に受注は好調に推移しているものの、メーカーの生産停滞による影響が続き、売上台数は減少いたしました。」
新型車の受注は好調である一方、メーカーの生産停滞が続き、国内の売上台数が減少する状況を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ホンダ系、日産系ともに新型車を中心に受注は好調に推移しているものの、メーカーの生産停滞による影響を受け、売上台数は減少いたしました。」
新型車の受注は好調である一方、メーカーの生産停滞により販売台数が減少し、全体の新車販売台数は前年同期比96.9％となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内の新車販売台数は昨年度後半から第１四半期連結会計期間までは回復基調が継続していましたが、第２四半期連結会計期間以降は半導体や部品不足等による自動車メーカーの生産遅延や減産等の影響を受けたことにより前年割れが続き、当第３四半期連結累計期間では前年同期比93.5％となりました。」
自動車メーカーの供給・生産停滞リスクが半導体・部品不足として継続し、国内新車販売台数は第3四半期累計で前年同期を下回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「国内の新車販売台数は昨年度後半から第１四半期連結会計期間までは回復基調が継続していましたが、当第２四半期連結会計期間は半導体や部品不足等による自動車メーカーの生産遅延や減産等の影響により前年同期比85.2％と落ち込みました。」
自動車メーカーの供給・生産停滞リスクが半導体・部品不足として実際に現れ、第2四半期会計期間の国内新車販売台数が前年同期比85.2％に落ち込んだ。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「そのような環境の下、当社グループの中核事業であります自動車販売関連事業の当第１四半期連結累計期間における国内販売の状況は、ホンダ系、日産系ともに新型車の販売が好調に推移いたしました。」
メーカーの新型車供給等に左右されるリスクは残るものの、当第1四半期はホンダ系・日産系とも新型車販売が好調に推移したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのような環境の下、当社グループの中核事業であります自動車販売関連事業の当連結会計年度における国内販売の状況は、ホンダ系は新型車の生産遅延による影響を受け、日産系では新型車の受注が堅調に推移したものの生産が伸び悩むなど、回復の波に乗り切れない状況となりました。」
メーカーの新型車生産遅延・生産伸び悩みが年度を通じて国内販売に影響したと再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ホンダ系は新型車の生産遅延による影響を受け、日産系では新型軽自動車が堅調に推移したものの登録車では新型車の生産が伸び悩むなど、厳しい状況となりました。」
メーカーの新型車生産遅延・生産伸び悩みが引き続き販売環境に影響しており、国内販売の厳しい状況を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新車部門では、国内におけるホンダ車の販売台数は2,834台（前年同期比15.3％減）、日産車の販売台数は7,326台（前年同期比21.6％減）となり、海外を含む当社グループ全体の新車販売台数は18,501台（前年同期比19.5％減）と台数ベースで前年を下回り、減収減益となりました。」
ホンダ車・日産車およびグループ全体の新車販売台数が前年同期を下回り、メーカー側の生産遅延等による販売への影響が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新車部門では、国内におけるホンダ車の販売台数は1,280台（前年同期比20.9％減）、日産車の販売台数は3,196台（前年同期比32.6％減）となり、海外を含む当社グループ全体の新車販売台数は6,901台（前年同期比40.1％減）と台数ベースで前年を下回り、減収減益となりました。」
メーカーの生産遅延等を背景に、ホンダ車・日産車およびグループ全体の新車販売台数が大幅に減少し、減収減益となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの中核事業であります自動車販売関連事業の当連結会計年度における状況は、ホンダ車は新型車の生産遅延による影響を受け、また、日産車では新型軽自動車が堅調に推移したものの登録車の販売が伸び悩むなど、国内販売は厳しい状況となりました。」
メーカーの生産遅延が実際にホンダ車の販売に影響し、国内販売の厳しい状況として記載された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「新車部門では、国内におけるホンダ車の販売台数はメーカーの荷繰りによる影響もあったことから1,618台（前年同期比5.0％減）」
自動車メーカー側の荷繰りによる影響が実際にホンダ車販売台数の前年同期比5.0％減少要因として記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、中古車部門、サービス部門、レンタカー部門の強化等により新車販売動向に左右されない企業体制を構築しておりますが、メーカーの政策、新車の販売動向、災害等の発生による商品の供給状況によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
中古車・サービス・レンタカーの強化を進めつつも、メーカー政策、新車販売動向、災害による供給状況の影響を受ける可能性を記載している。