新型インフルエンザ等の伝染病流行
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動の緩やかな持ち直しの動きが見られましたが、」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動に緩やかな持ち直しが見られるとの説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動の緩やかな持ち直しの動きが見られましたが、」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動に緩やかな持ち直しが見られるとの説明を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動の緩やかな持ち直しの動きが見られましたが、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や世界的な資源価格の高騰、円安による物価の上昇等により、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が和らぎ、経済活動に緩やかな持ち直しが見られると記載しており、感染症による影響は前期より緩和された。一方、他の不透明要因は残っている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染者数が高止まりしていることに加え、」
新型コロナウイルス感染症について、感染者数の高止まりが続いていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、2022年1月に、新型コロナウイルス感染症の再流行により、まん延防止等重点措置が施行され、消費活動は低調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症について、再流行によりまん延防止等重点措置が施行され、消費活動への影響が再び発生した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「変異株の感染拡大リスク等、依然として予断を許さない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症について、変異株の感染拡大リスクが新たに明示され、感染症リスクが継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大により、2021年１月に11都道府県を対象とした緊急事態宣言が再発出され一度は解除されたものの、まん延防止等重点措置や2021年４月に３度目の緊急事態宣言が都市部を中心に発出されたことにより、依然として予断を許さない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大により、1月の緊急事態宣言再発出に続き、4月に3度目の緊急事態宣言が発出された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大により、2021年１月に11都道府県を対象とした緊急事態宣言が再発出され、依然として予断を許さない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症について、感染者数の再増加に加え、11都道府県を対象とする緊急事態宣言の再発出が記載され、影響の再拡大局面が示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染者数が再度増加傾向にあるなど、依然として予断を許さない状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症について、感染者数が再度増加傾向にあることが記載され、伝染病流行の影響が継続しつつ再拡大局面も示されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新型コロナウイルス感染症拡大にともない、当社の業績に非常に大きな影響がありました。現在もその影響は続いており、今後の状況予測をすることは困難であります。再度「緊急事態宣言」が発出されるような状況等になる場合には、当社の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
従来は伝染病の将来リスクとして記載していたテーマについて、新型コロナウイルス感染症の影響が当期業績に実際に発生し、今後の再拡大もリスクとして示された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期は不透明であり、影響が長期化し、上述の仮定が見込まれなくなった場合には、将来において損失が発生する可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大が実際に事業へ影響している状況に加え、2020年8月頃の収束・2020年9月以降の例年並み売上という前提が崩れた場合、将来損失が発生する可能性を明示している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「英国のEU離脱問題や不安定な中東情勢に加え、新型コロナウイルスの感染拡大により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来は新型インフルエンザ等の流行を将来リスクとして記載していたが、今回は新型コロナウイルスの感染拡大が実際に発生している状況として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザウイルス等の伝染病が世界的に大流行し、感染者の拡大により当社従業員の欠勤者増加、食材の供給停止およびエネルギー等の確保が困難になった場合は、工場の稼働や店舗営業が、縮小または停止する可能性があります。」
伝染病流行による人員、食材、エネルギー確保および操業への影響リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新型インフルエンザウイルス等の伝染病が世界的に大流行し、感染者の拡大により当社従業員の欠勤者増加、食材の供給停止およびエネルギー等の確保が困難になった場合は、工場の稼働や店舗営業が、縮小または停止する可能性があります。」
伝染病流行による人員、食材、エネルギー確保および操業への影響リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新型インフルエンザウイルス等の伝染病が世界的に大流行し、感染者の拡大により当社従業員の欠勤者増加、食材の供給停止およびエネルギー等の確保が困難になった場合は、工場の稼働や店舗営業が、縮小または停止する可能性があります。」
世界的な伝染病流行に伴う人員、食材、エネルギー確保および操業への影響をリスクとしている。