日本ライフライン（7575）・施策前進
コストコントロールと業務再構築による収益改善
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
横断的な事業構造改革による収益安定化126社が書いているテーマ・逆風2社・追い風126社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「一方、低採算事業であったコロナリー・インターベンション事業からの撤退や自社製品の原価低減により、売上総利益率は60.6％と前年同期並みを維持しました。」
低採算事業からの撤退と自社製品の原価低減により、仕入商品の拡大や価格改定の影響下でも粗利率を維持した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方、低採算事業であったコロナリー・インターベンション事業からの撤退や自社製品の原価低減により、売上総利益率は60.6％と前年同期並みを維持しました。」
低採算事業からの撤退と自社製品の原価低減により、保険償還価格改定等の影響下でも粗利率を維持した。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業環境の変化への対応や業務プロセスの効率化を目的として基幹システムの刷新を進めるほか、デジタルマーケティングに取り組む等、事業基盤の強化・効率化にも努めております。」
基幹システム刷新に加え、デジタルマーケティングを事業基盤の強化・効率化施策として明示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「WEB会議システムの活用等により従来の業務のあり方を見直すことで、業務効率化とコスト削減が達成されました。これらを一過性の対応として終わらせることなく、継続的に効率やコストを意識した業務改善に取り組んでおります。」
コロナ禍対応として導入したWEB会議等により業務効率化・コスト削減を達成し、基幹システム刷新を含む業務変革を継続する段階に進んだ。 - FY2021初出有価証券報告書
「従来の組織・業務のあり方を見直し一層の効率化を図るとともに、経営における情報技術のさらなる活用を目指して、基幹システムを刷新する取り組みを開始いたしました。また、コロナ禍で従来の営業活動が制限される中、医療従事者向けオンラインセミナーを積極的に取り入れる等、新たな営業スタイルの模索を進めております。」
組織・業務の見直し、IT活用、オンラインセミナーを組み合わせ、コロナ禍に対応した収益改善と営業改革の施策を初めて体系的に記載した。