EC領域への注力とネット・リアル融合による販売拡大
FY2017に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業領域においては、中期経営計画（2024年８月期～2026年８月期）の重点戦略に基づき、ＥＣ専売品の拡充、及び新規カテゴリーの開拓、ＥＣ専用物流センターの効率向上など、規模の拡大と収益性の向上に向けた取り組みを継続しております。」
中期経営計画に基づくEC領域の拡大と収益性向上を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新中期経営計画の重点戦略目標として、ユニファイドコマースによる既存店の収益力向上とＥＣ事業拡大の加速を通じて、目標利益の達成を目指す」
従来のネット・リアル融合の方針が、顧客情報を統合して店舗・オンライン双方で個別化した体験を提供するユニファイドコマースへ再整理された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は改装店、新店ともに好調な滑り出しとなり、既存店も堅調に推移し、ＥＣ事業においても、販売力強化に努めたことにより、前年同期を上回る結果となりました。」
改装店・新店・既存店が堅調に推移し、販売力強化に努めたEC事業も前年同期を上回ったと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「既存店の売上は、11月の気温が高く推移し冬物アパレルへのシフトが一時停滞したことにより、前期をやや下回る水準となりましたが、ＥＣ事業では、重点的な販売力強化により、前期を大幅に上回る結果となりました。」
EC領域について、重点的な販売力強化により、前期を大幅に上回る結果となったと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「既存店の売上は、断続的な緊急事態宣言等の影響下、競争環境も厳しさを増してきた中で、粗利率の確保と適正な在庫水準の維持を重視したことにより、前期を下回る水準となりましたが、ＥＣ事業では、当面の不透明な状況の継続を想定し、販売力強化に注力したことにより、当初計画を上回る結果となりました。」
EC事業は販売力強化により当初計画を上回る結果となったと説明しており、店舗とECの役割の差が業績分析で明示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ＥＣ事業では当第３四半期連結累計期間を通じて、計画を上回るペースで推移しております。」
EC事業が第3四半期累計期間を通じて計画を上回るペースで進捗したと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＥＣ事業では当第２四半期連結累計期間を通じて、計画を上回るペースで推移しております。」
EC事業が当第2四半期連結累計期間を通じて計画を上回るペースで推移している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「特に、ＥＣ事業が順調な伸びを継続していること、」
EC事業の順調な成長が継続していると記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、ＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進める方針のもと、拡大するＥＣとリアル店舗との相互送客の仕組みを整えるなどのオペレーションの改善の結果、収益の大幅な改善に繋げることができました。」
EC販売システムへの投資とEC・リアル店舗間の相互送客の仕組みについて、収益の大幅な改善につながったという結果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ＥＣ市場の拡大により、お客様の購買動向の変化が進行しております。当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC市場拡大と購買動向の変化を背景に、EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ＥＣ市場の拡大により、お客様の購買動向の変化が進行しております。当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC市場拡大と購買動向の変化を背景に、EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「ソフトウエアの増加は、主にＥＣ事業に係る販売サービスシステムの開発によるものであります。」
EC販売システムへの投資方針について、EC事業に係る販売サービスシステムの開発という具体的な資産投資が確認できる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを進める方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを進める方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを進める方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを進める方針を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループはＥＣ販売システムへの投資により、販売サイトの利便性を高め、ＥＣ市場でのシェアの獲得を推し進めるとともに、拡大するＥＣ市場のお客様をリアル店舗へ送客する仕組みを整えるなど、市場変化への対応を進めております。」
EC販売システムへの投資、販売サイトの利便性向上、ECからリアル店舗への送客の仕組み作りを具体的に進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「ＥＣ領域においては「ネット」と「リアル」を融合したサービスを拡充し、ＥＣサイトと実店舗で垣根のない買い物ができる環境を整備いたしました。これによりお客様の利便性を向上させ、「ネット」と「リアル」の相乗効果で売上拡大を目指します。」
ネットと実店舗を融合した買い物環境について、従来の計画段階から「整備いたしました」と具体的な進捗を記載している。インターネット販売の大きな成長も確認されている。 - FY2018-Q3インターネット販売の成長が粗利率低下要因として顕在化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.5％となり、前年同期に比べ0.3ポイント低下いたしました。」
インターネット販売の成長が確認された一方、価格競争の影響を通じて粗利率低下の要因として記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社としても今後の成長戦略を鑑みると、当面はネット販売の業容拡大および新業態店舗の出店に経営資源を集中させる計画であるため、保有する株式会社ビーアンドディーの全株式を譲渡することにいたしました。」
ビーアンドディー社の譲渡理由として、ネット販売の業容拡大と新業態店舗への経営資源集中という成長計画を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社としても今後の成長戦略を鑑みると、当面はネット販売の業容拡大および新業態店舗の出店に経営資源を集中させる計画であるため、保有するビーアンドディー社の株式を譲渡することにいたしました。」
EC領域への注力が一般的な方針から、ビーアンドディー社の譲渡を伴う、ネット販売の業容拡大と新業態店舗への経営資源集中という具体的な成長計画に進展している。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業拡大の手段として、従来のような実店舗出店に加え、ＥＣ領域への注力をより進め、変化する市場の動向、お客様要望を踏まえた販売チャネル、サービス等の拡充を図ってまいります。ＥＣ領域においては「ネット」と「リアル」を融合したサービスを拡充し、ＥＣサイトと実店舗で垣根のない買い物ができる環境を整備します。これによりお客様の利便性を向上させ、「ネット」と「リアル」の相乗効果で売上拡大を目指します。さらに、受注件数の増加に備えた体制を整えるとともに効率の向上を図ってまいります。」
従来の実店舗出店に加えてECを事業拡大の手段と位置付け、ECサイトと実店舗を融合した販売環境、受注増加に対応する体制、業務効率向上を進める方針を初めて明示している。