Komori
ヒマラヤ(7514)・施策再掲

インターネット販売のフルフィルメント事業運営子会社の設立

FY2017-Q2に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

10記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2021前進FY2022 – FY2024-Q12017: 320172018: 120182019: 020192020: 020202021: 120212022: 120222023: 120232024: 220242025: 1
同じテーマの他社
フルフィルメント前後工程へのサービス領域拡大5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「EC事業領域においては、中期経営計画(2024年8月期~2026年8月期)の重点戦略に基づき、EC専売品の拡充、及び新規カテゴリーの開拓、EC専用物流センターの効率向上など、規模の拡大と収益性の向上に向けた取り組みを継続しております。」

    EC専売品、新規カテゴリー、EC専用物流センターの効率向上を通じた規模拡大・収益性向上の取り組みを継続している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「EC事業領域においては、EC専売品の拡充及び新規カテゴリーの開拓、新EC専用物流センターの効率向上など、規模の拡大と収益性の向上に向けた取り組みを継続して実行しております。」

    EC専売品、新規カテゴリー、新EC専用物流センターを通じた規模拡大・収益性向上の取り組みを継続している。
  3. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「EC事業領域においては、EC専売品の拡充及び新規カテゴリーの開拓、新EC専用物流センターの稼働率向上など、規模の拡大と収益性の向上に向けた取り組みを継続して実行しております。」

    ECフルフィルメントの強化について、新EC専用物流センターの稼働率向上を含む運用改善を継続して実行している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「EC売上高300億円の体制構築に向けて、EC専売品の拡充及び新規カテゴリーの開拓、新EC専用センターによる運用体制への早期の移行を目指しております。」

    フルフィルメントを含むEC運用体制について、新EC専用センターへの早期移行を含む具体的な運用強化策が示された。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「実店舗だけでなく、ECでの収益基盤をさらに強固なものとするために、全社的な観点からフルフィルメントを含めた改善を実行し、システム関連への投資も積極的に実行することで今後需要がより一層高まるEC市場での成長を目指します。」

    コアブレインが担うフルフィルメントを含め、EC全体を収益化する改善とシステム投資を中期経営計画の重点戦略として明示した。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社はスポーツ用品の販売等を、コアブレイン株式会社はフルフィルメント事業を主な内容として事業活動を展開しております。連結子会社のコアブレイン株式会社は、当社のインターネット販売業務におけるフルフィルメント業務の一部を請け負っております。」

    コアブレイン株式会社が当社のインターネット販売における受注・梱包・発送等のフルフィルメント業務を担う体制を再確認している。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社はスポーツ用品の販売等を、コアブレイン株式会社はフルフィルメント事業を主な内容として事業活動を展開しております。連結子会社のコアブレイン株式会社は、当社のインターネット販売業務におけるフルフィルメント業務の一部を請け負っております。」

    コアブレイン株式会社が当社のインターネット販売における受注・梱包・発送等のフルフィルメント業務の一部を担う体制を再確認している。
  8. FY2017前進有価証券報告書

    「当社および株式会社ビーアンドディーはスポーツ用品の販売等を、コアブレイン株式会社はフルフィルメント事業を主な内容として事業活動を展開しております。連結子会社のコアブレイン株式会社は、当社および株式会社ビーアンドディーのインターネット販売におけるフルフィルメント業務の一部を請け負っております。」

    コアブレイン株式会社が当社およびビーアンドディーのインターネット販売におけるフルフィルメント業務の一部を実際に請け負う事業体制を記載している。
  9. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年2月24日付けで、インターネット販売におけるフルフィルメント事業運営を目的とした、コアブレイン株式会社(連結子会社)を新たに設立し、第2四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」

    インターネット販売のフルフィルメント事業を運営するコアブレイン株式会社の設立・連結子会社化を再掲している。
  10. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「平成29年2月24日付けで、インターネット販売におけるフルフィルメント事業運営を目的とした、コアブレイン株式会社(連結子会社)を新たに設立し、当第2四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」

    インターネット販売のフルフィルメント事業を運営する目的でコアブレイン株式会社を設立し、第2四半期から連結子会社とした。
一緒に動いた変遷

「全国156店舗・売場面積277,854平方メートルの店舗基盤」は、この変遷が動いた10回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1全国156店舗・売場面積277,854平方メートルの店舗基盤4回
  3. 2自己資本比率の低下3回
  4. 3店舗作業軽減の仕組み作りと業務改善3回
  5. 4リアル店舗をビジョンを体感できる場として再定義3回
  6. 5積極的出店による事業規模の拡大3回
  7. 6カテゴリー別の専門業態の開発3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヒマラヤの次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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