人材の確保と育成
FY2018に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「育成においては、下記の取り組みを進めることで、従業員一人当たりの売上高が170百万円以上という高い付加価値と生産性を生み出し、事業成長につなげています。」
人材育成の施策と結び付けて、従業員一人当たり売上高170百万円以上という水準が新たに示されている。 - 2026-05-30再掲株主総会
「また、当社は「従業員とその家族の健康づくりに積極的に取り組み、一人ひとりが明るく元気に働くことができる環境を実現し、さらなる企業価値を高めるべく健康経営に邁進する」との健康宣言を掲げ、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されております。」
健康経営の方針が継続し、2026年の認定実績が記載されている。 - FY2025人的資本指標の通期更新有価証券報告書
「その結果として、入社・配属後の自己都合での離職率が直近３年間平均で３％以下というリテンションの高さで人材の維持を可能なものとしています。」
採用・育成方針に加え、直近３年間平均の自己都合離職率３％以下という人材維持の水準が示されている。 - FY2024人的資本指標の更新有価証券報告書
「その結果として、入社・配属後の自己都合での離職率が直近３年間平均で２％以下というリテンションの高さで人材の維持を可能なものとしています。」
採用・育成施策の結果として、直近３年間平均の自己都合離職率2％以下という人材維持の実績が示され、従業員一人当たり売上高150百万円以上の生産性も説明されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社理念とビジョンの実現に向けた人材の確保と維持は、当社の経営命題ととらえ位置付けています。個性や能力を見極めた採用や育成に注力するとともに、組織文化や価値観をすり合わせる作業を丁寧かつ的確に行うことを重視しています。」
従来の採用強化・教育研修から、人的資本を中核に据えた採用・育成・定着の体系へ記載が拡張され、自己都合離職率2.3％、従業員一人当たり売上高150百万円以上などの実績・指標も示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「少子高齢化や労働人口の減少等、雇用環境が大きく変化する中、多様な能力を持つ人材の確保に加え、貴重な経営資源である従業員が、能力を最大限に発揮できるための人事制度や教育研修体系を整備し、創造力、実践力の溢れる人材を育成します。」
従来の採用施策・社員教育の記載から、多様な能力を持つ人材の確保、人事制度・教育研修体系の整備、創造力・実践力の育成を含む表現へ具体化されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「採用施策の強化による優秀な人材の確保に加え、社員教育の充実による人材育成に取組んでおります。」
採用強化と社員教育による人材確保・育成の施策が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「社員の“創造力・解決力の醸成”」
社員の創造力・解決力を醸成する人材施策が、アフターコロナを見据えた４つの成長戦略の一つとして引き続き示されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「社員の「創造力・解決力の醸成」にも注力し」
従来の採用施策強化・社員教育の充実という人材施策から、社員の創造力・解決力の醸成を明示する表現へ重点が変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「採用施策の強化による優秀な人材の確保に加え、社員教育の充実による人材育成に取組んでおります。」
採用強化と社員教育による人材確保・育成の施策が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「採用施策の強化による優秀な人材の確保に加え、社員教育の充実による人材育成に取組んでおります。」
採用強化と社員教育による人材確保・育成の施策が引き続き記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「採用施策の強化による優秀な人材の確保に加え、社員教育の充実による人材育成に取組んでおります。」
少子高齢化や労働人口減少を背景に、採用施策の強化と社員教育の充実を人材面の課題への対応として示している。