エレベータ等ビル設備の増加
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-31再掲決算
「また、エアコンや蛍光灯の2027年問題に伴う更新需要を背景に、空調機器及びＬＥＤ照明の販売・工事が増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年同期比0.3%の増となりました。」
社会インフラ分野では、空調機器・LED照明の更新需要が新たな増加要因として記載されている。 - FY2026対処有価証券報告書
「防衛事業関連向けの非破壊検査装置や、脱炭素需要を背景とした空調機器の販売が増加したこと等から」
従来減少要因となることがあったビル設備・空調機器について、今回は脱炭素需要を背景とした空調機器の販売増が記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「荷物用エレベーターを中心にビル設備が減少したものの」
前年度に増加要因として示されていたビル設備について、通期では荷物用エレベーターを中心に減少したと記載されている。 - FY2024増加品目の具体化有価証券報告書
「ビル設備で物流倉庫向け荷物用昇降機等が増加したことから」
従来の昇降機・ビル設備の増加について、物流倉庫向け荷物用昇降機等という用途が新たに具体化されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「昇降機を中心としたビル設備や、放射線がん治療装置及び医療用診断装置が増加したことから」
昇降機を中心とするビル設備が、医療装置とともに社会インフラ分野の増加要因として引き続き記載されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「昇降機を中心としたビル設備が増加したものの」
前年度まで減少品目として記載されていた昇降機・ビル設備が、今回は社会インフラ分野の増加品目として記載されている。 - FY2023通期増加品目の更新有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、空調機器やＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置が増加したことから」
社会インフラ分野では、前四半期までの記載に続き空調機器が増加し、ＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置も増加要因として示された。 - FY2023-Q3増加品目の更新有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、空調機器や放射線がん治療装置及びＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置が増加したことから」
従来減少品目として記載されたことのある空調機器について、放射線がん治療装置及び医療用診断装置とともに増加品目として記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機が減少したものの」
昇降機は今回も社会インフラ分野の減少品目として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、発電機や昇降機が減少したものの」
従来増加要因として記載されたことのある昇降機が、今回も社会インフラ分野の減少品目として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機や空調機器等が減少したものの」
従来増加要因として記載されたことのある昇降機・空調機器等が、通期では減少品目として記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機や空調機器が減少したものの」
従来増加品目として記載されたことのある昇降機・空調機器が、今回も社会インフラ分野の減少品目として記載されている。 - FY2021-Q3削除有価証券報告書今回の提出書類では、エレベータ等のビル設備の増加への直接の言及はない。
- FY2021-Q2増加品目の再登場有価証券報告書
「エレベータ等のビル設備が増加したものの」
通期では直接の言及がなかったエレベータ等のビル設備が、社会インフラ分野の増加品目として再び記載されている。 - FY2020削除有価証券報告書通期の社会インフラ分野の説明では、エレベータ等のビル設備や空調機器の増加への直接の言及はない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「重電で大口の特高変電設備案件があったことに加え、空調機器が堅調に推移しました。」
社会インフラ分野の増収要因として、重電の大口案件に加え、空調機器の堅調さが通期でも記載されている。 - FY2019-Q3空調機器の堅調有価証券報告書
「空調機器が堅調に推移したことから」
社会インフラ分野の増収要因として、従来の重電の大口特高変電設備案件に加え、空調機器の堅調さが明示されている。 - FY2019-Q1増加品目の変化有価証券報告書
「重電で大口の特高変電設備案件があったことから」
社会インフラ分野の増収要因として、従来のビル設備や冷熱・住設関連設備とは異なる、重電の大口特高変電設備案件が明示されている。 - FY2018増加品目の変化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、冷熱・住設の設備案件が増加したものの」
従来の病院向け医療装置、空調システム、冷凍・冷蔵設備等の個別品目から、通期では冷熱・住設の設備案件の増加という表現に変化している。 - FY2018-Q3増加品目の変化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置が増加したことに加え、冷熱・住設関連で冷凍・冷蔵設備が増加したことから」
前回の空調システムの好調に加え、今回は冷熱・住設関連の冷凍・冷蔵設備の増加が記載されている。 - FY2018-Q2空調システム好調の継続有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置に加えて空調システムが好調に推移したことから」
前回の「空調設備が堅調」から、今回は「空調システムが好調」と記載されている。ビル設備・エレベータへの直接の言及はない。 - FY2018-Q1増加から減少への変化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置や空調設備が堅調に推移したものの、太陽光及びビル設備が減少したことから、この部門全体では売上高前年同期比3.9%の減となりました。」
従来増加していたビル設備は、今回は減少と記載された。空調設備は増加から堅調へ表現が変化している。 - FY2017-Q3増加品目の追加有価証券報告書
「ビル設備や空調設備が増加したものの」
従来記載されていたビル設備に加え、空調設備の増加も記載されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、エレベータ等のビル設備が増加しましたが」
社会インフラ分野では、病院向け医療装置が減少する一方、エレベータ等のビル設備は増加した。