病院向け放射線治療装置の大型案件集中による売上変動
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
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- 2026-07-31顕在化決算
「社会インフラ分野においては、医療用診断装置が堅調に推移したものの、前年同期に放射線がん治療装置の案件が集中した反動により、医療ビジネス全体では概ね前年並みとなりました。」
放射線がん治療装置の前年同期の案件集中による反動が、医療ビジネス全体を前年並みにとどめる要因として実績に現れている。 - FY2026対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、中四国地区へのビジネスエリア拡大等を背景に主力である放射線がん治療装置及び医療用診断装置が好調に推移しました。加えて、防衛事業関連向けの非破壊検査装置や、脱炭素需要を背景とした空調機器の販売が増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年度比22.7％の増となりました。」
放射線がん治療装置・医療用診断装置が好調となり、防衛関連非破壊検査装置や空調機器も増加し、社会インフラ分野は22.7％増収となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、主力の放射線がん治療装置及び医療用診断装置が堅調に推移したことに加え、防衛事業関連向け等で非破壊検査装置が増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年同期比29.2%の増となりました。」
主力の放射線がん治療装置・医療用診断装置は堅調に推移し、社会インフラ分野全体は前年同期比29.2％増となった。防衛事業関連向け等の非破壊検査装置の増加も記載されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「主力の放射線がん治療装置が堅調に推移したことにより、この部門全体の売上高は前年度比3.7%の増となりました。」
前年案件集中の反動が示されていた中間期から、通期では主力の放射線がん治療装置が堅調とされ、社会インフラ分野は増収となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「主力の放射線がん治療装置の案件が前年に集中した反動等により」
前年に放射線がん治療装置の案件が集中した反動による減少が、今回も社会インフラ分野の減収要因として記載されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機を中心としたビル設備や、放射線がん治療装置及び医療用診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比43.5%の増となりました。」
前四半期に前年の大口案件の反動で減少していた放射線がん治療装置・医療用診断装置が、今回は増加要因となり、社会インフラ分野全体も前年同期比43.5％増となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機を中心としたビル設備が増加したものの、放射線がん治療装置及び医療用診断装置が前年にあった大口案件の影響により減少したことから、この部門全体の売上高は前年同期比35.2%の減となりました。」
従来から示されていた医療装置の大型案件による売上変動が、今回は前年の大口案件の反動による放射線がん治療装置・医療用診断装置の減少として実際の減収に現れている。 - FY2023削除有価証券報告書当年度の社会インフラ分野の説明では、病院向け放射線治療装置等の大型案件集中による反動や売上変動への直接の言及はない。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、空調機器や放射線がん治療装置及びＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比21.7%の増となりました。」
放射線がん治療装置及びＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置の増加が、前四半期に続き社会インフラ分野の増収要因として示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機が減少したものの、発電機や放射線がん治療装置、ＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比28.8%の増となりました。」
放射線がん治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置の増加が、前四半期に続き社会インフラ分野の増収要因として示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、発電機や昇降機が減少したものの、放射線がん治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比40.2%の増となりました。」
前年度に減少要因となっていた放射線がん治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置は、今回も増加要因として記載され、社会インフラ分野全体は前年同期比40.2％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機や空調機器等が減少したものの、病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年度比3.5％の増となりました。」
前年度に減少要因となっていた放射線治療装置や診断装置が増加し、昇降機・空調機器の減少を補って社会インフラ分野は増収となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、昇降機や空調機器が減少したものの、病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比1.6%の増となりました。」
放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置の増加が続き、昇降機・空調機器の減少を補って、社会インフラ分野全体が前年同期比1.6％増となった。 - FY2022-Q2増加品目と減少品目の更新有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置が増加したものの、昇降機や空調機器が減少したことから、この部門全体の売上高は前年同期比0.2%の減となりました。」
病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置の増加が続く一方、昇降機・空調機器の減少が加わり、社会インフラ分野全体は前年同期比0.2％減となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、空調機器が減少したものの、病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置が増加したことから、この部門全体の売上高は前年同期比20.6%の増となりました。」
前年度通期に減少要因となっていた病院向け放射線治療装置が、ＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置とともに増加し、社会インフラ分野の売上高も前年同期比20.6％増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことに加え、放射線がん治療装置や空調機器が減少しました。」
前年の医療用診断装置・特高変電設備等の大口物件の反動と、放射線がん治療装置等の減少が通期の減収要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、放射線がん治療装置が減少したことに加え、前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことから、この部門全体の売上高は前年同期比40.3%の減となりました。」
放射線がん治療装置の減少と、前年のＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置・特高変電設備等の大口物件の反動が引き続き減収要因となっている。部門全体の減収率は第２四半期累計の44.0％減から40.3％減へ縮小した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、エレベータ等のビル設備が増加したものの、前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことから、この部門全体の売上高は前年同期比44.0%の減となりました。」
前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置や特高変電設備等の大口物件があった反動により、社会インフラ分野は前年同期比44.0％減となった。大口案件への依存による売上変動がより広い対象で記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「病院向け放射線治療装置やＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置が減少したことから」
前年度まで増加要因として記載されていた病院向け放射線治療装置や診断装置が、今回は減少し、社会インフラ分野の減収要因となっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、前年にあった大口特高変電設備案件の影響はあったものの、病院向け放射線治療装置やＣＴ、ＭＲＩ等の診断装置が大幅に増加しました。」
病院向け放射線治療装置の増加と、ＣＴ・ＭＲＩ等の診断装置の大幅増加が通期でも記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置やCT、MRI等の診断装置が増加したものの、前年同期にあった大口特高変電設備案件の影響により、この部門全体の売上高は前年同期比3.6%の減となりました。」
病院向け放射線治療装置や診断装置の増加は続いているが、前年同期の大口特高変電設備案件の反動により、社会インフラ分野全体は前年同期比3.6％減となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置やＣＴ、ＭＲＩ等の診断装置が増加したものの」
前年度まで減少要因として記載されていた病院向け放射線治療装置が、今回はCT・MRI等の診断装置とともに増加したと記載されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が増加したものの」
前年度まで減少要因として記載されていた病院向け放射線治療装置が、今回は増加したと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことに加え、空調機器が堅調に推移しました。」
病院向け放射線治療装置の減少を重電の大口案件と空調機器の堅調さが補完する構図が通期でも記載されている。 - FY2019-Q3補完要因の追加有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことに加え、空調機器が堅調に推移したことから、この部門全体では売上高前年同期比54.1%の増となりました。」
病院向け放射線治療装置の減少は続いているが、従来の大口特高変電設備案件に加えて空調機器の堅調さが補完要因として記載され、社会インフラ分野は前年同期比54.1％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことから、この部門全体では売上高前年同期比68.8%の増となりました。」
病院向け放射線治療装置の減少と、重電の大口特高変電設備案件による補完という構図が前四半期に続き記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことから、この部門全体では売上高前年同期比261.9%の大幅増となりました。」
前年度の通期報告に続き、病院向け放射線治療装置の減少が実績として記載されている。一方、重電の大口案件により社会インフラ分野全体は大幅増収となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、冷熱・住設の設備案件が増加したものの、病院向け放射線治療装置が更新需要の谷間となり減少しました。」
第３四半期まで病院向け医療装置の増加が記載されていたが、通期では更新需要の谷間により病院向け放射線治療装置が減少したと記載され、社会インフラ分野の通期減収にもつながっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置が増加したことに加え、冷熱・住設関連で冷凍・冷蔵設備が増加したことから、この部門全体では売上高前年同期比28.4%の増となりました。」
従来の大型案件集中による反動減への言及はなく、病院向け医療装置の増加が引き続き記載されている。社会インフラ分野は前年同期比28.4％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置に加えて空調システムが好調に推移したことから、この部門全体では売上高前年同期比18.5%の増となりました。」
従来の前年同期の大型案件集中による反動減への言及はなく、病院向け医療装置と空調システムが好調と記載され、社会インフラ分野は前年同期比18.5％増となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け医療装置や空調設備が堅調に推移したものの、太陽光及びビル設備が減少したことから、この部門全体では売上高前年同期比3.9%の減となりました。」
前年同期に大型案件が集中した反動による病院向け医療装置の減少という従来の記載から、今回は病院向け医療装置が堅調と記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、ビル設備や空調設備が増加したものの、病院向け医療装置が前年同期に集中したことから減少し、この部門全体では売上高前年同期比21.4%の減となりました。」
前年同期に病院向け医療装置が集中した反動による減少が継続しており、社会インフラ分野の売上高は前年同期比21.4％減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、エレベータ等のビル設備が増加しましたが、病院向け医療装置が前年同期に集中したことから減少し、この部門全体では売上高前年同期比22.1%の減となりました。」
前年同期に病院向け医療装置が集中した反動による減少が継続しており、社会インフラ分野の売上高は前年同期比22.1％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が前年同期に大型案件が集中したことから減少し、この部門全体では売上高前年同期比34.8%の減となりました。」
前年同期の大型案件集中の反動により、社会インフラ分野の売上が前年同期比34.8％減となっている。