デバイスビジネスへの注力
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「インドにおけるインフラ機器や車載関連向け電子部品が堅調に推移しました。また、防犯意識の高まりを背景としたセキュリティカメラの販売及びＯＤＭビジネスの拡大に加え、ＡＩ関連向け産業用ＰＣが増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年度比13.8％の増となりました。」
半導体・デバイス分野でインド関連、セキュリティカメラ・ODM、AI関連産業用PCの増加が記載され、部門売上高は前年度比13.8％増となった。 - 2026-04-28対処決算
「半導体・デバイス分野においては、インドにおけるインフラ機器や車載関連向け電子部品が堅調に推移しました。また、防犯意識の高まりを背景としたセキュリティカメラの販売及びＯＤＭビジネスの拡大に加え、ＡＩ関連向け産業用ＰＣが増加したこと等から、この部門全体の売上高は前年度比13.8%の増となりました。」
前年度までのデバイス分野の低調要因に対し、インド向け電子部品、セキュリティカメラ、ODM、AI関連産業用PCの増加が示され、部門売上高が増加した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、電子部品実装機向け産業用ＰＣが増加したことに加え、インドでのスマートメーターや車載関連向け電子部品等が堅調に推移したこと等から、この部門全体の売上高は前年同期比12.5%の増となりました。」
前年度通期まで市場流通品需要の減少等が示されていた半導体・デバイス分野で、電子部品実装機向け産業用ＰＣ、インドのスマートメーター・車載関連向け電子部品が増加・堅調となり、部門売上高は前年同期比12.5％増となった。 - FY2025デバイス増加・減少領域の通期更新有価証券報告書
「デバイスが半導体製造装置関連向け等で減少したものの、電子部品実装機や住宅設備向け、インドの車載関連向け等で増加しました。」
デバイス分野では半導体製造装置関連向けが減少する一方、電子部品実装機、住宅設備、インド車載関連向けが増加領域として示されている。 - FY2025-H1デバイス増加・減少領域の更新有価証券報告書
「デバイスが電子部品実装機向けやインドの車載関連向け等で増加したものの、半導体・電子部品等の供給不足緩和により市場流通品の需要が減少したことから」
デバイスの増加領域として電子部品実装機向けやインドの車載関連向けが示される一方、供給不足の緩和に伴う市場流通品需要の減少も記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「電子部品の在庫調整等を背景とした需要減少の影響により、東南アジアを中心にデバイスが低調に推移した」
在庫調整を背景とする東南アジア中心のデバイス低調が通期でも記載されている。 - FY2024-Q3デバイス低調地域の更新有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、在庫調整局面を背景とした需要減少の影響により、東南アジアを中心にデバイスが低調に推移したことに加え」
デバイスの低調な地域として、前四半期の中国・マレーシア等から、今回は東南アジアを中心とする地域へ記載が更新されている。 - FY2024-Q2増加地域・用途の更新有価証券報告書
「デバイスが在庫調整局面を背景とした需要減少により、中国やマレーシア等を中心に低調に推移したものの、インドの車載関連向けが増加したことに加え、国内で半導体製造装置やセキュリティ関連向けが堅調に推移したことから」
デバイス分野では、中国・マレーシア等が低調となる一方、インドの車載関連向け、国内の半導体製造装置・セキュリティ関連向けが増加・堅調な領域として示されている。 - FY2024-Q1増加地域・用途の更新有価証券報告書
「デバイスが半導体製造装置やセキュリティ関連向けで堅調に推移したことに加え、インドの車載関連や東南アジアのＥＭＳ向けが増加したことから」
デバイス分野の増加領域として、半導体製造装置・セキュリティ関連に加え、インド車載関連と東南アジアEMS向けが新たに明示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、半導体製造装置関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
半導体製造装置関連・パワーコンディショナー向け半導体の増加とLe Champグループの寄与が通期でも示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、半導体製造装置関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
半導体・デバイス分野の増加とLe Champグループによるデバイス売上への大きな寄与が、前四半期に続いて記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、食品関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
食品関連・パワーコンディショナー向け半導体の増加と、Le Champグループによるデバイス売上への大きな寄与が引き続き記載されている。 - FY2023-Q1第１四半期の増加領域とLe Champ寄与の更新有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、食品関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
デバイス分野の増加領域として食品関連・パワーコンディショナー向け半導体が記載され、Le Champグループのデバイス売上への寄与が「大きく」と説明されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「半導体製造装置向け半導体が増加したことに加え、第２四半期より当社グループに加わったLe Champグループがデバイスの売上増に寄与したことから」
デバイス分野では半導体製造装置向け半導体の増加とLe Champグループの連結効果が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、産業機器関連向け半導体が増加したことに加え、第２四半期より当社グループに加わったLe Champグループがデバイスの売上増に寄与したことから」
デバイス分野について、Le Champグループが連結後のデバイス売上増に寄与したという具体的な業績上の前進が記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ノートＰＣ向け海外製デバイスが増加したことに加え」
海外製デバイスについて、ノートＰＣ向け商材の増加が業績要因として引き続き記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「セキュリティ関連等のＯＤＭビジネスやＰＣ、駅務関連向けデバイスが増加したものの」
海外製デバイスビジネスという従来の表現から、ＰＣ、駅務関連向けデバイスなど具体的な増加領域を示す業績要因の記載へ変化している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、電子ペーパー等の表示デバイスや家電、セキュリティ関連のＯＤＭビジネス、駅務関連向けデバイスが増加したものの」
海外製デバイスビジネスという従来の表現から、表示デバイス、家電・セキュリティ関連のODM、駅務関連向けデバイスという具体的な領域の増加へ記載が変化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「「市場ニーズに対応した海外製デバイスビジネス」などの成長分野への取組みに注力するなど」
海外製デバイスビジネスについて、市場ニーズへの対応を軸とする表現に変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「蓄電池関連向け半導体、ノートＰＣ向け海外デバイス商材等が増加したものの、産業機器関連向け半導体が減少しました。」
海外デバイス商材の増加と産業機器関連向け半導体の減少という、直前四半期からのデバイス分野の構図が通期でも記載されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、産業機器関連向け半導体が減少したものの、ノートＰＣ向け海外デバイス商材等が増加したことから」
従来の電子ペーパー等の海外製デバイスビジネスという成長分野の表現から、ノートＰＣ向け海外デバイス商材の増加という具体的な業績要因へ記載が変化している。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書今回の提出書類では、海外製デバイスビジネスへの注力を示す直接の記載はない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「ロボット・装置システムビジネス、海外製デバイスビジネス等の成長分野への取組みに注力してまいりました。」
海外製デバイスビジネスを成長分野として引き続き位置づけている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子ペーパー等の海外製デバイスビジネス」
電子ペーパー等の海外製デバイスビジネスを成長分野の一つとして引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子ペーパー等の海外製デバイスビジネス」
電子ペーパー等の海外製デバイスビジネスを成長分野として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「電子ペーパー等の海外製デバイスビジネスや」
デバイスビジネスへの注力は、従来の重点戦略という表現から、電子ペーパー等の海外製デバイスを含む成長分野への取組みとして具体化されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「デバイスビジネス」、「装置システムビジネス」等の重点戦略に注力すると共に」
デバイスビジネスを重点戦略として引き続き位置づけている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「デバイスビジネス」、「装置システムビジネス」等の重点戦略に注力すると共に」
デバイスビジネスを重点戦略として引き続き位置づけている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「デバイスビジネス」、「装置システムビジネス」等の重点戦略に注力すると共に」
デバイスビジネスを重点戦略の一つとして扱っている。