消費者嗜好・競合・景気の変動による業績影響
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
ティムコがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- 2026-10-09悪化決算
「景気は緩やかな回復基調にあるものの、物価上昇や中東をはじめとする地政学リスクなど先行き不透明な状況が続きました。」
景気回復基調を認めつつ、物価上昇と地政学リスクによる不透明感が継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間における日本経済は、政府による物価高対策なども影響し、景気は緩やかな回復基調にあるものの、物価上昇や地政学リスクなど先行き不透明な状況が続きました。」
景気に緩やかな回復基調がある一方、物価上昇と地政学リスクが先行き不透明要因として継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当事業年度における日本経済は、雇用・所得環境の改善により緩やかな回復基調にあるものの、継続的な物価上昇を背景に個人消費に弱さが見られたのに加え、米国の関税政策による影響が下振れリスクとなり、景気先行きの不透明な状況が続きました。」
物価上昇による個人消費の弱さに加え、米国の関税政策が新たな下振れリスクとして示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間における日本経済は、雇用・所得環境の改善により緩やかな回復基調にあるものの、物価上昇を背景に個人消費が伸び悩みました。さらに、米国の関税政策による影響などにより先行き不透明な状況が続いております。」
雇用・所得環境の改善による回復基調を認めつつも、物価上昇による個人消費の伸び悩みに加え、米国の関税政策が新たな先行き不透明要因として示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当事業年度における日本経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加により緩やかな回復基調にあるものの、原材料及びエネルギー価格の高騰や円安進行など、物価上昇の継続による消費者マインドの改善に足踏みもみられました。」
経済やインバウンド需要の回復を認める一方、物価上昇や円安により消費者マインドの改善が足踏みしているとの認識を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における日本経済は、社会経済活動の正常化が進み、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加により回復基調にあるものの、地政学上のリスクの深刻化や、原材料及びエネルギー価格の高騰や為替の変動等に伴う物価高の影響による実質賃金の減などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化やインバウンド需要の増加を認めつつ、地政学上のリスクの深刻化、原材料・エネルギー価格高騰、為替変動、実質賃金減少が景気の不透明要因として示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間(自2023年12月１日 至2024年２月29日)における日本経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が一段と薄れて各地域で人流が回復し、海外渡航者も増加してきたことから個人消費にも回復の動きが見られております。その一方で、継続して不安定なウクライナ情勢に加え物価上昇や円安の進行など、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
感染症の影響が薄れ、人流・海外渡航者・個人消費に回復の動きがある一方、ウクライナ情勢、物価上昇、円安の進行により景気の先行きは不透明との認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間(自2022年12月１日 至2023年５月31日)における日本経済は、コロナ禍からの社会・経済活動の正常化が進んだ一方、継続して不安定なウクライナ情勢や物価上昇など、景気の先行きは不透明な状況が続きました。」
社会・経済活動の正常化が進む一方、不安定なウクライナ情勢や物価上昇による景気の不透明感が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間(自2022年12月１日 至2023年２月28日)における日本経済は、新型コロナウイルス感染症抑制と経済活動の両立が進んだ一方、継続して不安定なウクライナ情勢や物価上昇など、景気の先行きは不透明な状況が続きました。」
感染症抑制と経済活動の両立が進んだ一方、不安定なウクライナ情勢や物価上昇が新たな景気の不透明要因として示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における日本経済は、長期化する新型コロナウイルス感染症の影響の中、感染対策を実施し、経済活動の正常化への動きが見られましたが、円安の急進や原油高騰による各種産業のコスト上昇により景気は不透明な状況が続きました。」
経済活動の正常化への動きがある一方、円安の急進と原油高騰によるコスト上昇が新たな景気下押し要因として示され、不透明な経済環境が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間(自2021年12月１日 至2022年５月31日)における日本経済は、新型コロナウイルス感染症による影響が和らぎ、景気に回復の兆しが見えましたが、中国国内におけるロックダウン及び半導体不足による製造遅延や原油高騰による各種産業のコスト上昇等が続き、景気は不透明な状況が続きました。」
感染症の影響が和らぎ回復の兆しが示された一方、中国国内のロックダウン、半導体不足による製造遅延、原油高騰によるコスト上昇が続き、不透明な景気環境が継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間(自2021年12月１日 至2022年２月28日)における日本経済は、半導体不足による製造遅延や原油高騰による各種産業のコスト上昇等に加え、１月後半にオミクロン株を中心とした新型コロナウイルスの感染急拡大に伴うまん延防止等重点措置が再発出される等、景気を下押しする不透明な状況が続きました。」
従来の感染症や経済停滞に加え、半導体不足による製造遅延、原油高騰、オミクロン株による措置再発出が景気の下押し要因として示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当事業年度（自2020年12月1日 至2021年11月30日）における日本経済は、2021年初頭より新型コロナウイルスの感染再拡大に伴うまん延防止等重点措置や度重なる緊急事態宣言の発出により、長期間にわたり経済活動が停滞しました。」
感染再拡大、重点措置、緊急事態宣言による経済活動の停滞を、景気・消費環境上のリスクとして通期で記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間(自2020年12月1日 至2021年８月31日)における日本経済は、新型コロナウイルスの感染再拡大に伴うまん延防止等重点措置や度重なる緊急事態宣言の発出により、長期間にわたり経済活動が停滞しました。」
感染再拡大、まん延防止等重点措置、度重なる緊急事態宣言により、経済活動の停滞が続くとの認識を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間(自 2020年12月１日 至 2021年５月31日)における日本経済は、新型コロナウイルスの感染再拡大に伴うまん延防止等重点措置、並びに度重なる緊急事態宣言の発出により、昨年後半よりみられた景気回復基調は、年明けより足踏み状態となりました。」
感染再拡大、まん延防止等重点措置、度重なる緊急事態宣言により、景気回復基調が足踏み状態となったとの認識を継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における日本経済は、新型コロナウイルスの感染再拡大に伴う二度目の緊急事態宣言が、年明けより11都府県に発出された影響を受け、昨年夏以降続いた景気回復基調を押し戻す展開となりました。」
感染再拡大と11都府県への二度目の緊急事態宣言により、前年夏以降の景気回復基調が押し戻されたと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その後、社会経済活動のレベルの引き上げが徐々に進み、持ち直しの動きが期待されるものの、引き続き新型コロナウイルス感染症が国内外経済に与える影響については回復に向かう動きが鈍く、先行きが不透明な状態が今後も続くと想定されます。」
経済活動の持ち直しが期待される一方、国内外経済への新型コロナウイルス感染症の影響からの回復は鈍く、先行き不透明な状況が続くとの認識を示している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この影響により日本経済は深刻なダメージを受け、多くの業種で景況感が大幅に悪化する形となりました。個人消費については、需要の高まった日用品など一部の業態で改善が見られるものの、休業要請対象施設となった、百貨店、ショッピングセンター、大型小売店舗、飲食店などの売上が大きく落ち込むこととなりました。」
新型コロナウイルス感染拡大と緊急事態宣言により、日本経済の景況感が大幅に悪化し、百貨店・ショッピングセンター等の売上が大きく落ち込んだ。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「個人消費は、供給が不足した日用品など一部の業態で改善が見られるものの、暖冬の影響や外出の自粛、訪日観光客のインバウンド需要の激減などにより、百貨店業態や宿泊・飲食サービス、衣料品販売などの景況感は大きく落ち込むこととなりました。」
暖冬、外出自粛、訪日観光客のインバウンド需要激減により、個人消費と衣料品販売等の景況感が大きく落ち込んだ。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度(自2018年12月１日 至2019年11月30日)における日本経済は、中国経済を中心とした世界経済の減速や消費税増税による消費の落ち込みを受け、製造業を中心として多くの業種で景況感が下押しされる形となりました。」
中国経済を中心とする世界経済の減速と消費税増税による消費落ち込みが、通期の景況感下押し要因として示された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における日本経済は、米中間の貿易摩擦の激化などの海外環境やIT関連需要の減速による影響が中小企業にも波及したことで、製造業を中心として景況感を下押しする形となりました。個人消費は、大型連休の特需などが消費の押し上げ要因となった一方で、消費税増税前の駆け込み需要の鈍さも見られ、日用品や衣料品などの販売は盛り上がりに欠けました。」
米中間の貿易摩擦の激化やIT関連需要の減速が中小企業にも波及し、消費税増税前の駆け込み需要も鈍く、景況感と個人消費の下押し要因が強まった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における日本経済は、中国などの海外経済やIT関連需要の減速による影響が中小企業にも波及したことで、製造業を中心として景況感を下押しする形となりました。個人消費は、大型連休の特需などが消費の押し上げ要因となる一方で、日用品や衣料品などの販売が足踏み状態となるケースもみられました。」
中国などの海外経済・IT関連需要の減速や、日用品・衣料品販売の足踏みが景況感・個人消費の下押し要因として継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における日本経済は、中国経済やIT関連産業の減速による影響の広がりや、人手不足とそれに伴う人件費高騰などが企業の景況感の下押し要因となりました。個人消費は、堅調な雇用環境を受けたサービスが消費の押し上げ要因となる一方で、衣料品等足踏み状態となるケースもあり、力強さを欠く分野も見られました。」
中国経済・IT関連産業の減速の影響が広がり、人件費高騰や衣料品消費の足踏みも景況感を下押しする要因として示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は不透明な景気動向や競合の進むなか、引き続き厳しいものと想定されます。」
不透明な景気動向と競合が進む厳しい経営環境を引き続き想定している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における日本経済は、大手企業の生産活動や個人消費の底堅さを背景に需要の緩やかな回復がみられたものの、原油価格の上昇や人手不足による人件費の上昇、保護貿易主義への警戒等の懸念要素が企業の景況感を下押しする状況となりました。」
需要回復の一方で、原油価格、人件費、保護貿易主義への警戒などが景況感を下押しする状況を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における日本経済は、大手企業の生産活動や個人消費の底堅さを背景に需要の緩やかな回復がみられたものの、原油価格の上昇や人手不足による人件費の上昇、保護貿易主義への警戒等の懸念要素が企業の景況感を下押しする状況となりました。」
需要回復の一方で、原油価格、人件費、保護貿易主義などの懸念要素が景況感を下押しする状況を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における日本経済は、大手企業の生産活動や個人消費の底堅さを背景に需要の回復がみられるものの、米国の通商政策の不透明感や円高進行、労働需給のひっ迫に伴う人件費コストの増加などの懸念要素が企業の景況感を下押しすることとなり、消費は回復しているものの、力強さを欠く状況が続いております。」
需要や消費の回復を認めつつも、通商政策、円高、人件費コストなどの懸念により消費回復は力強さを欠くとの認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は不透明な景気動向や競合の進むなか、引き続き厳しいものと想定されます。」
不透明な景気動向と競合を業績環境上の不確実性として継続認識している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間(自平成28年12月１日 至平成29年８月31日)における日本経済は、底堅い回復基調がみられるものの、中国をはじめとする新興国経済の不確実性の高まりや、米国での経済政策の進展の遅れなども懸念され、海外の政治経済情勢を巡る不透明感が残存し不安定な状況が続いております。」
景気・海外政治経済情勢の不透明感が残存し不安定な状況が続くとの認識を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社の関連するアウトドア関連産業においては、釣用品市場、アウトドア衣料品市場ともに消費が落ち込んでおり、全般に厳しい市場環境となりました。」
消費動向や景気環境が業績に影響する状況を、釣用品・アウトドア衣料品市場の消費低迷として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「お客様の多様化する嗜好の変化、他社との競合、景気の動向等により、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
個人消費の低迷という当期の実績要因とは別に、消費者嗜好、競合、景気動向を一般的な業績リスクとして明示した。