人手不足・原料価格上昇によるコスト上昇
FY2017に初出。21回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載は2026-10-09。
ティムコがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- 2026-10-09顕在化決算
「春夏物については、透湿防水生地の原価高騰による販売価格の上昇などが影響し、ジャケット類を中心とした一部の春物衣料の販売が苦戦し」
透湿防水生地の原価高騰が販売価格上昇と春物衣料の販売苦戦として実際に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その一方で、円安や仕入原価の上昇幅が大きかったことなどが影響し売上総利益率が若干低下いたしました。」
円安と仕入原価上昇が売上総利益率の低下として実際に現れ、コスト上昇による影響が継続している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「さらに、仕入原価上昇による売上総利益率の低下も影響し、セグメント利益(営業利益)は22百万円(前年同期比48.9％減)となりました。」
仕入原価の上昇がフィッシング事業の売上総利益率低下とセグメント利益の前年同期比48.9％減として実際に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当事業年度においては、フィッシング事業、アウトドア事業共に売上高が前期を下回ったことに加え、為替レートが円安に振れたことなどによる仕入原価の上昇の影響を受け、売上総利益率は低下いたしました。」
円安・原材料価格上昇などによる仕入原価上昇が、両事業の売上総利益率低下として実際に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、円安や物価高騰による仕入原価の上昇などによる売上総利益率の低下などにより営業利益は17百万円(前年同期比85.8％減)となりました。」
円安・物価高騰による仕入原価上昇が売上総利益率の低下と営業利益の大幅減少として実際に現れ、コスト上昇リスクの影響が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、継続して不安定なウクライナ情勢に加え物価上昇や円安の進行など、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
物価上昇と円安の進行を含むコスト環境上の懸念が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「世界的な物価上昇に加えて円安による影響も加わり、原材料価格や物流コスト等の上昇等、引き続き厳しい環境に置かれております」
物価上昇、円安、原材料価格・物流コストの上昇が引き続き厳しいコスト環境として記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「フィッシング事業に関しては、コロナ禍において３密を避けられる屋外アクティビティとして需要が高まった反動や、原価高騰及び円安に起因する商品の値上げによる買い控えなども見受けられ、当第２四半期の販売は全般的に苦戦しました。」
原価高騰と円安による商品の値上げが買い控えを招き、販売苦戦としてコスト上昇の影響が実際に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間(自2022年12月１日 至2023年２月28日)における日本経済は、新型コロナウイルス感染症抑制と経済活動の両立が進んだ一方、継続して不安定なウクライナ情勢や物価上昇など、景気の先行きは不透明な状況が続きました。」
従来の原材料・物流等のコスト上昇懸念に加え、物価上昇が継続する外部環境として示された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大や急激な為替変動、原材料価格や物流コストの上昇等、引き続き厳しい事業環境に置かれておりますが、こうした状況にも耐えうる社内体制を築き、安定した収益の確保を目指してまいります。」
急激な為替変動、原材料価格、物流コストの上昇が、当事業年度の厳しいコスト環境として引き続き記載された。仕入実績では円安・物流経費高騰による仕入原価上昇も確認されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「円安の急進や原油高騰による各種産業のコスト上昇により景気は不透明な状況が続きました。」
円安の急進と原油高騰によるコスト上昇が、従来の人手不足・原材料価格上昇に加わるコスト環境上の懸念として示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足による製造遅延や原油高騰による各種産業のコスト上昇等に加え、１月後半にオミクロン株を中心とした新型コロナウイルスの感染急拡大に伴うまん延防止等重点措置が再発出される等、景気を下押しする不透明な状況が続きました。」
従来の人手不足・原材料価格上昇に加え、原油高騰による各種産業のコスト上昇が示された。コスト上昇要因の範囲が広がっている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「比較的円安傾向に進んだことや原材料価格の上昇等により売上総利益率は若干低下いたしました。」
円安傾向と原材料価格の上昇が、フィッシング事業の売上総利益率低下として実際に現れた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における日本経済は、中国経済やIT関連産業の減速による影響の広がりや、人手不足とそれに伴う人件費高騰などが企業の景況感の下押し要因となりました。」
人手不足とそれに伴う人件費高騰が引き続き景況感の下押し要因として記載されている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「中国経済の減速や深刻化する人手不足による人件費の上昇、米国通商政策の先行き不透明感などの懸念要素が企業の景況感を下押しする状況となりました。」
従来の人手不足による人件費上昇について、今回は「深刻化する人手不足」として記載され、コスト上昇懸念が強まっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における日本経済は、大手企業の生産活動や個人消費の底堅さを背景に需要の緩やかな回復がみられたものの、原油価格の上昇や人手不足による人件費の上昇、保護貿易主義への警戒等の懸念要素が企業の景況感を下押しする状況となりました。」
人手不足による人件費上昇を引き続きコスト上昇要因として記載し、原油価格上昇も懸念要素として示している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における日本経済は、大手企業の生産活動や個人消費の底堅さを背景に需要の緩やかな回復がみられたものの、原油価格の上昇や人手不足による人件費の上昇、保護貿易主義への警戒等の懸念要素が企業の景況感を下押しする状況となりました。」
従来の人手不足による人件費上昇に加え、原油価格の上昇がコスト上昇要因として明示された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「米国の通商政策の不透明感や円高進行、労働需給のひっ迫に伴う人件費コストの増加などの懸念要素が企業の景況感を下押しすることとなり」
労働需給のひっ迫に伴う人件費コストの増加を、引き続き経営環境上の懸念要素として記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「人手不足による人件費上昇、原料価格の上昇に伴うコスト上昇などの懸念要素も残存し」
人手不足による人件費上昇と原料価格上昇に伴うコスト上昇を、経営環境上の懸念要素として初めて明示した。