全社一体での物流改革
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、大阪府泉南市及び千葉県木更津市に自社物流拠点を設けており、東阪２拠点体制とすることにより物流の効率化を図り、物流費への対策を行っております。」
泉南・木更津の東阪2拠点体制を物流効率化・物流費対策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これまで大阪府泉南市に自社物流拠点を有していましたが、2017年より、千葉県木更津市にも自社物流拠点を設け、東阪２拠点体制とすることにより、今後の物流費高騰に対する対策を図っております。」
泉南・木更津の東阪2拠点体制を物流費高騰への対策として継続している。新たな拠点の完成・稼働ではなく、既存体制の位置づけを再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2021年３月期経営戦略としては、「物流改革の推進」「ブランディングの強化」「海外販売の強化」「商品開発力の強化と商品品質の向上」を中心として取り組み、開発型ビジネスモデルと卸売型ビジネスモデルそれぞれにおける事業の拡大を図ってまいります。」
物流改革は、2020年3月期の『自社物流センターを基盤とした物流改革（コスト低減対策）』から、2021年3月期には『物流改革の推進』として四つの経営戦略の一つに再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その上で、2020年３月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革（コスト低減対策）」に取り組み、開発型ビジネスモデルと卸売型ビジネスモデルそれぞれにおける事業の拡大を図ってまいります。」
自社物流センターを基盤とした物流改革とコスト低減対策を含む2020年3月期の事業戦略を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その上で、2020年３月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革（コスト低減対策）」に取り組み、開発型ビジネスモデルと卸売型ビジネスモデルそれぞれにおける事業の拡大を図ってまいります。」
自社物流センターを基盤とした物流改革とコスト低減対策を、2020年3月期の事業戦略として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その上で、2020年３月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革（コスト低減対策）」に取り組み、開発型ビジネスモデルと卸売型ビジネスモデルそれぞれにおける事業の拡大を図ってまいります。」
自社物流センターを基盤とした物流改革とコスト低減対策を、2020年3月期の事業戦略として継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2020年３月期経営戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革（コスト低減対策）」に取り組み、開発型ビジネスモデルと卸売型ビジネスモデルそれぞれにおける事業の拡大を図ってまいります。」
物流改革は従来の物流センター新設・稼働から、自社物流センターを基盤としたコスト低減対策へと次の課題として再定義されている。 - FY2019-Q2物流費増加への対応策を具体化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、物流費の増加等により、前年同期を上回る結果となりましたが、今後、提携先倉庫を含めた物流センターの配置見直し、適正地出荷、物流管理システムの高度化に努めてまいります。」
物流センター配置の見直し、適正地出荷、物流管理システムの高度化という、物流センター稼働後の追加的な対応策を明示している。 - FY2018達成有価証券報告書
「2017年11月より、千葉県木更津市に、東日本で初の自社物流拠点となる関東物流センターを稼働するなど、各事業における競争優位性の確保と継続的成長の実現を図り、「ビジネスモデルの強化」と「事業基盤の強化による収益力の向上」の取り組みを行ってまいりました。」
関東物流センターの建設完了に続き、2017年11月から東日本初の自社物流拠点として稼働したことを記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「前事業年度末において計画中であった主要な設備の新設について、当第３四半期累計期間中に完了したものは次のとおりであります。関東物流センター（千葉県木更津市） 投資総額5,668百万円 完了年月平成29年11月」
関東物流センターが平成29年11月に完成し、物流改革の具体的な設備整備が進展した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、「生活者視点でドウシシャを浸透させよう！」を平成30年３月期の経営方針として掲げる当社グループでは、更なる企業価値の向上を目指してグループシナジー効果を活かし、「販促プロモーション、Ｅコマースと海外販売の強化」、「新たな事業の創出」、「ロジスティクス戦略の推進」に取り組み、各事業における競争優位性の確保と継続的成長の実現を図り、「ビジネスモデルの強化」と「事業基盤の強化による収益力の向上」に取り組んでおります。」
平成30年3月期の3つの経営戦略の一つとして、ロジスティクス戦略の推進を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループでは、平成30年３月期の当社グループ経営方針として「生活者視点でドウシシャを浸透させよう！」を掲げ、更なる企業価値の向上を目指してグループシナジー効果を活かし、「販促プロモーション、Ｅコマースと海外販売の強化」、「新たな事業の創出」、「ロジスティクス戦略の推進」に取り組み、各事業における競争優位性の確保と継続的成長の実現を図り、「ビジネスモデルの強化」と「事業基盤の強化による収益力の向上」に取り組んでおります。」
「ロジスティクス戦略の推進」を含む平成30年3月期の3戦略を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成30年３月期の経営戦略として、「販促プロモーション、Ｅコマースと海外販売の強化」、「新たな事業の創出」、「ロジスティクス戦略の推進」の３つに取り組んでまいります。」
「全社一体での物流改革」から、平成30年3月期の経営戦略としての「ロジスティクス戦略の推進」へ表現を組み替えている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「平成29年３月期の当社グループ経営方針として「未来に繋げる“４つの投資”でドウシシャブランドを向上！」を掲げ、更なる企業価値の向上を目指してグループシナジー効果を活かした「新たなモノ・コトに挑戦！」、「更なる営業体制の強化！」、「全社一体での物流改革！」、「人財育成の促進・強化！」などの諸施策を推し進めております。」
全社一体での物流改革を含む4つの投資方針を再掲しているが、物流改革自体の新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「③全社一体での物流改革！」
平成29年3月期の4つの投資の一つとして掲げられている。