ブランディングによる独自価値の創出
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「NB加工では、ギフト関連が中元・歳暮などのフォーマルギフト市場だけに留まらず、多様なニーズに向けて取り組むカジュアルギフトやブランドスイーツ事業の深耕など、新たなビジネスの育成にも注力したことにより、販売が伸長しました。」
ブランドスイーツ事業の深耕やカジュアルギフトへの展開を通じた販売伸長を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社が販売代理店を務めるアウトドアブランド「STANLEY(スタンレー)」では、SNSやポップアップストア展開による認知度向上に加え、人気アイテムの真空スリムクエンチャーのラインアップ拡充により、引き続き販売が好調に推移しました。」
ブランド認知向上施策をSNS・ポップアップストアから商品ラインアップ拡充へ広げ、販売好調を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、当社が販売代理店を務めるアウトドアブランド『STANLEY(スタンレー)』では、真空スリムクエンチャーのマグボトルが、SNSでの人気やポップアップストア展開による認知度向上を背景に、デザイン性と機能性が高く評価され、販売が好調に推移しました。」
SNSとポップアップストアを活用してブランド認知を高め、特定商品で販売好調となった具体的なブランディング進展を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ギフト関連では、ブランドスイーツのOIMO MERCI(オイモメルシー)の認知度拡大に向けて、9月に阪急百貨店うめだ本店に再度出店したほか、九州の博多阪急にも出店しました。」
OIMO MERCIについて、既存出店先への再出店と博多阪急への新規出店により、ブランド認知と販売拠点の拡大を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ブランドスイーツについては、2021年10月から大丸東京店にて「T.D.Early」の常設店舗を設けているほか、2023年2月からは、さつま芋を使ったスイーツブランド「OIMO MERCI(オイモメルシー)」を展開しており、当第1四半期においては、大丸東京店、アトレ恵比寿、東武百貨店池袋本店(いずれも東京都)、阪急百貨店うめだ本店(大阪府)にて期間限定で出店し、好評な販売となりました。」
既存のT.D.Earlyに加え、OIMO MERCIを展開し、複数の百貨店等へ期間限定出店することでブランドスイーツの販売拠点を広げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ギフト関連では、ブランドスイーツ「T.D.Early」がメディア露出による認知度向上や販路拡大とともに、旅行土産としても好調に推移しました。」
メディア露出、販路拡大、旅行土産需要を通じたブランドスイーツの認知度向上・販売伸長を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ギフト関連では、「T.D.Early」などのブランドスイーツがメディア露出による認知度向上や販路拡大とともに、販売が伸長しました。」
メディア露出によるブランドスイーツの認知度向上と販路拡大を通じた販売伸長を継続して記載している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2021年3月期経営戦略としては、「物流改革の推進」「ブランディングの強化」「海外販売の強化」「商品開発力の強化と商品品質の向上」を中心として取り組み」
従来の『ブランディング』から『ブランディングの強化』へ表現を改め、2021年3月期の重点戦略として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その上で、2020年3月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革(コスト低減対策)」に取り組み」
2020年3月期の事業戦略として、ブランディングを独立した施策として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その上で、2020年3月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革(コスト低減対策)」に取り組み」
2020年3月期の事業戦略として、ブランディングを独立した施策として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その上で、2020年3月期の事業戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革(コスト低減対策)」に取り組み」
2020年3月期の事業戦略において、ブランディングを独立した施策として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2020年3月期経営戦略としては、「商品開発力の強化と商品品質の向上」、「ブランディング」、「自社物流センターを基盤とした物流改革(コスト低減対策)」に取り組み」
2020年3月期の経営戦略において、「ブランディング」を独立した施策として初めて明示している。