資源高による建築コスト・物流コストの上昇
FY2018に初出。16回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-09。
アドヴァングループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- 2026-10-09再掲決算
「これにより、為替相場の変動やコスト高の影響が懸念され、依然として予断を許さない状況が続いております。」
為替変動及びコスト高の影響懸念を継続して記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、資源高や円安の進行による仕入コストの上昇が影響したことなどにより、連結営業利益は2,232百万円(同29.1%減)となりました。」
資源高・円安による仕入コスト上昇が、営業利益2,232百万円、前期比29.1%減として業績に現れた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建材関連事業は、インバウンド需要の高まりなどを背景に穏やかな回復の動きを見せる一方で、資源・エネルギー高や物価上昇による消費への影響懸念により、先行き不透明な状況が継続してきました。」
インバウンド需要を背景とした回復の動きと、資源・エネルギー高及び物価上昇による消費への影響懸念が併存する状況を継続して記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上高の減少に加え、資源高や円安の進行による仕入コストの上昇が影響したことなどにより3,150百万円(同20.0%減、同788百万円減)となりました。」
資源高・円安による仕入コスト上昇が、営業利益の20.0%減少として当年度業績に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、当連結会計年度は、海上運賃の値上げや円安進行の影響を受けて仕入コストは上昇しており、」
資源高・物流費上昇のリスクが、海上運賃の値上げ、円安および仕入コスト上昇として営業利益の減少に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に係る各種制限の段階的緩和により穏やかな回復基調の動きを見せる一方で、急激な円安や資源・エネルギー高による消費への影響懸念他、海外の経済・物価動向、今後のウクライナ情勢の展開などを要因として、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源・エネルギー高による消費への影響懸念を含むコスト上昇要因を、景気の不透明要因として継続記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「海上運賃の値上げなどにより仕入コストは上昇しており」
資源高・物流費上昇のリスクが、海上運賃値上げと仕入コスト上昇として実際の業績環境に現れている。ただし売上伸長により営業利益は増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「建材関連事業は、建築需要は徐々に回復に向けた動きを見せておりますが、原材料の高騰や急激な円安の影響を受けながら推移してきました。」
資源高・コスト上昇のリスクが、原材料高騰および急激な円安の影響として建材関連事業の実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「建材関連事業は、建築需要は徐々に回復に向けた動きを見せておりますが、原材料の高騰や急激な円安の影響を受けながら推移してきました。」
資源高・コスト上昇のリスクが、原材料高騰および急激な円安の影響として建材関連事業の実績に現れていると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「急激な円安による金融市場の変動や資源・エネルギー高による消費への影響が懸念されており」
資源・エネルギー高による経済・消費への影響懸念を継続して記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、当連結会計年度は販売費及び一般管理費は経費の見直し等もあり41百万円減少しましたが、海上運賃や仕入コスト上昇などの要因により、売上総利益率は前連結会計年度より低下致しました。」
資源高・物流費上昇のリスクが、海上運賃や仕入コストの上昇、売上総利益率の低下として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における我が国経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善などを背景に、景気は引き続き緩やかな回復基調にありますが、原油高や米国の通商政策による影響が懸念されるなど、海外リスクの高まりから先行きの不透明感も強まっております。」
原油高を含むコスト上昇要因への懸念を継続して記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原油高による原材料費高」
従来の資源高による建築・物流コスト上昇の課題について、原油高による原材料費高が現状の経済環境として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「資源高の影響による建築コストの上昇や物流コストの上昇など、」
資源高に伴う建築コストと物流コストの上昇を、建築業界の新たな課題として明示している。