輸入商品の為替変動による利益率変動リスク
FY2017に初出。16回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-03。
ヤギがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。66社中42社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- 2026-08-03顕在化決算説明資料
「利益率が低下した主な理由は、円安や物流費高騰によるコストの上昇で粗利率が低下したことによるものです。」
為替変動による輸入・調達コストの上昇が、粗利率低下として実際の業績に影響している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「天然繊維については、綿糸相場は比較的安定して推移したものの、為替変動の影響を大きく受けました。」
為替変動が天然繊維の事業環境に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、円安の影響が長引いているものの、生産背景の集約や仕入先との関係構築により原価や物流経費などのコスト削減に取り組むなど効率化を図ることで利益についても増加しました。」
長引く円安による輸入コスト負担が継続する一方、生産背景の集約や仕入先との関係構築によるコスト削減が利益増加に寄与した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、円安の影響が長引いており輸入コストの増加など利益率の低下があったものの、物流経費などのコスト削減に取り組んでおり、利益については前年同期と同程度で着地しました。」
長引く円安による輸入コスト増加と利益率低下が、当中間期の事業環境に実際に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の高止まり、それに伴う原材料価格や物流価格の高騰、急速な円安の進行により利益確保が難しい経営環境で推移しました。」
急速な円安を含む価格・為替環境が、利益確保の困難として当第3四半期にも実際に現れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の上昇とそれに伴う原材料価格や物流価格の高騰、世界的な金融引締めによる急速な円安の進行、そしてロシアによるウクライナ侵攻の長期化による世界的な景気後退懸念に物価の上昇と人手不足による人件費の高騰などが加わり先行き不透明な状況が続いております。」
急速な円安を含む価格・為替面の外部環境を引き続き記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原料価格の上昇、燃料費の高騰と世界的なコンテナ不足に伴う物流経費の上昇、円安基調といった生産面における”三重苦”に加え、前半は中国やベトナムでのロックダウンによるコロナ対策の影響で苦戦が続きました」
原料価格、燃料費、物流費、円安に加え、中国・ベトナムのロックダウンの影響を生産面の「三重苦」として記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また販売先から要望される価格が厳しいなかで、原材料及び燃料価格が高騰しており、加えて急速な円安の進行で輸入コストが上昇し、利益確保に苦慮する大変厳しい状況となりました。」
急速な円安による輸入コスト上昇が、価格転嫁の難しさとともに利益確保の困難として第2四半期にも実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料費や物流コストの上昇に加え、急激な円安進行により仕入価格が高騰し苦戦を強いられました。」
急激な円安による仕入価格高騰が、収益確保の困難として実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、原料価格の上昇、円安基調、中国の電力不足に伴う計画停電やベトナムでのロックダウン等による生産効率の低下、原油高に伴う物流経費の上昇など、依然として続く生産におけるコスト上昇を価格に転嫁し難い状況が収益の悪化を招いております。」
円安基調が原料価格上昇や物流経費上昇とともにコスト高を生じさせ、価格転嫁の困難を通じて収益悪化に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、生産背景としては、原料価格の上昇、円安基調、中国の電力不足に伴う計画停電による生産効率の低下や、原油高に伴う物流経費の上昇が、より一層コスト高につながり収益を圧迫しており、今後も苦戦が予想される状況であります。」
円安基調が原料価格・物流経費の上昇と併せて収益を圧迫する要因として、当四半期にも実際の事業環境に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また、原料の高騰や為替の影響で仕入コストが高くなり、収益の確保に苦慮しました。」
原料高騰と為替の影響による仕入コスト上昇が、アパレル事業の収益確保の困難として当四半期に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは輸入商品の取り扱いが多いため、為替の変動によって利益率が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。このため、既契約分においては為替予約取引により可能な限り、将来の為替変動によるリスクを回避しております。」
輸入商品の為替リスクと、既契約分を為替予約でヘッジする対応を継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減益となった原因としましては、国内運送費が時代の趨勢として上昇したことと、為替の影響により輸入コストが上昇したことが挙げられます。」
為替変動による輸入コスト上昇が実際の減益要因として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは輸入商品の取り扱いが多いため、為替の変動によって利益率が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入商品の為替変動による利益率・業績への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは輸入商品の取り扱いが多いため、為替の変動によって利益率が変動し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入商品の取り扱いが多いことから、為替変動による利益率・業績への影響をリスクとしている。