人手不足・物流費上昇によるコスト増
FY2019-Q1に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
ヤギがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「生地については、残暑の影響から秋物商戦の立ち上がりで苦戦しましたが、適切な価格転嫁により利益面で貢献しました。」
コスト上昇環境は続く一方、生地では適切な価格転嫁が利益面に寄与したと記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、円安の影響が長引いているものの、生産背景の集約や仕入先との関係構築により原価や物流経費などのコスト削減に取り組むなど効率化を図ることで利益についても増加しました。」
円安や原価・物流費の上昇負担は継続しているが、生産背景の集約や仕入先との関係構築によるコスト削減を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、中国経済の先行き懸念や長期化する不安定な国際情勢、為替の変動などによる原材料価格及び物流価格の高騰などの影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格・物流価格の高騰と為替変動を含むコスト上昇環境が引き続き利益・事業運営上の負担となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、エネルギー価格の高止まり、それに伴う原材料価格や物流価格の高騰、急速な円安の進行により利益確保が難しい経営環境で推移しました。」
エネルギー、原材料、物流価格の高止まりと急速な円安により利益確保が難しいコスト環境が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと種々要因によるコスト上昇に加え一部で人手不足により人件費を上げざるを得ない状況にあり、アパレル・小売り等の川下におきましても、商品上代を上げる風潮にあります。」
コスト上昇と人手不足による人件費上昇が続く状況を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の度重なる拡大の影響を受けながらも、行動制限が緩和されたことにより経済活動は正常化に向かいました。しかし、エネルギー価格の上昇とそれに伴う原材料価格や物流価格の高騰、世界的な金融引締めによる急速な円安の進行、そしてロシアによるウクライナ侵攻の長期化による世界的な景気後退懸念に物価の上昇と人手不足による人件費の高騰などが加わり先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・物流・エネルギー価格、円安に加え、物価上昇と人手不足による人件費高騰がコスト増要因として加わった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また販売先から要望される価格が厳しいなかで、原材料及び燃料価格が高騰しており、加えて急速な円安の進行で輸入コストが上昇し、利益確保に苦慮する大変厳しい状況となりました。」
原材料・燃料価格の高騰と急速な円安による輸入コスト上昇、価格転嫁の難しさが利益確保を圧迫する状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、原料価格や物流経費の高騰、円安基調といったコスト高に歯止めがかからず、価格改定交渉を行い一般管理費の見直しや物流改革に取り組んでまいりましたが、これらの影響を克服するには及ばず」
原料価格・物流経費の高騰と円安基調が継続し、価格改定交渉、一般管理費見直し、物流改革を行っても影響を克服できない状況が記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかし、原料価格の上昇、円安基調、中国の電力不足に伴う計画停電やベトナムでのロックダウン等による生産効率の低下、原油高に伴う物流経費の上昇など、依然として続く生産におけるコスト上昇を価格に転嫁し難い状況が収益の悪化を招いております。」
従来の運賃・工賃等の上昇に加え、原料価格、円安、中国の電力不足、ベトナムのロックダウン、原油高が収益圧迫要因として明示され、コスト増リスクが拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、生産背景としては、原料価格の上昇、円安基調、中国の電力不足に伴う計画停電による生産効率の低下や、原油高に伴う物流経費の上昇が、より一層コスト高につながり収益を圧迫しており、今後も苦戦が予想される状況であります。」
従来の運賃・工賃等の上昇に加え、原料価格、円安、中国の電力不足、原油高による物流経費上昇が明示され、コスト増による収益圧迫要因が拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「テキスタイル分野は、産地の稼働状況も低調で力強さに欠いた上、運賃、倉敷料の高騰や、ニッター・染工場の人手不足による生産キャパシティ不足、工賃の値上げ要請など、総じて収益を圧迫する厳しい経営環境となり採算面の維持に苦慮する一年となりました。」
運賃、倉敷料の高騰に加え、生産キャパシティ不足や工賃値上げ要請が記載され、コスト増による収益圧迫要因が拡大している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、運賃、工賃や倉敷料の高騰が依然として収益を圧迫しており、苦戦を強いられております。」
運賃、工賃および倉敷料の高騰が収益を圧迫する状況を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また依然として運賃、工賃や倉敷料の増加が収益を圧迫している状況です。」
運賃、工賃および倉敷料の増加が収益を圧迫する状況を、コスト増の負担として引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、消費者の節約志向は依然根強く、人手不足による人件費の高まりと物流費用の上昇に伴うコスト増や、海外では米国政権における保護主義の強まりと欧州での不安定な政情など、世界的な景気減退に発展しかねない状況にあり、先行き不透明な状態が続いております。」
人手不足による人件費上昇と物流費上昇に伴うコスト増を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費の高まりと物流費用の上昇に伴うコスト増」
人手不足による人件費上昇と物流費上昇に伴うコスト増を、引き続き事業環境上の負担として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足による人件費の高まりと物流費用の上昇に伴うコスト増」
人手不足による人件費上昇と物流費上昇に伴うコスト増を、引き続き事業環境上の負担として記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「人手不足による人件費の高まりと物流費用の上昇に伴うコスト増」
人手不足による人件費上昇と物流費上昇に伴うコスト増を事業環境上のリスクとして初めて明示し、国内運送費上昇が実際の減益要因になったと記載している。