世界的なコンテナ不足・船便減便による海外物流費増加
FY2021-Q2に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。24社中11社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「生産面におきましては、原材料価格の高騰や国内工場における加工賃の上昇影響が継続する一方、海外物流費の低減、海外生産比率の引き上げなどのコスト削減施策を着実に進めました。」
原材料価格・国内加工賃の上昇は継続しているが、海外物流費の低減が進み、物流費上昇リスクへの対応効果を記載している。 - 2026-04-03悪化決算説明資料
「中東情勢の緊迫化が長引けば、原油価格の上昇や物流の混乱などで影響が顕在化する可能性があり」
中東情勢を契機とする原油価格上昇・物流混乱の可能性を、海外物流費リスクとして具体的に示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「海外生産においては、委託工場の一部において加工賃の引き上げがあり、また工場移転による操業中断の遅れを補うため航空便を活用した結果、物流費が増加しました。」
海外委託工場の加工賃引き上げに加え、工場移転の遅れと航空便利用による物流費増加が実際のコスト負担として発生している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また国内物流費の高騰が予想されるものの物流体制の見直しを進めコスト低減に努めます。」
従来の海外物流混乱に加え、国内物流費の高騰が見込まれるコストリスクを記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「海外生産比率の引き上げ、為替先物予約による安定化、海外物流状況の改善、商品価格の改定などの収益性の改善により」
従来の物流混乱・物流費上昇リスクについて、海外物流状況が改善したと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「海外生産比率の引き上げ、為替先物予約による安定化、海外物流状況の沈静化、商品価格の改定などの収益性の改善により」
従来のコンテナ不足・船賃高騰等による物流リスクについて、海外物流状況が沈静化したと記載している。物流面の負担が一部緩和されたとの説明である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「昨年来のコンテナ不足に端を発する船賃急騰及び航海スケジュールの不安定など、物流における混乱状況が継続しており」
コンテナ不足に起因する船賃急騰と航海スケジュールの不安定化が、通期でも継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「生産におきましては、昨年来のコンテナ不足に端を発する船賃高騰および航海スケジュールの不安定な状況は継続しており」
コンテナ不足に起因する船賃高騰と航海スケジュールの不安定化が引き続き発生している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「昨年来のコンテナ不足に端を発する船賃急騰及び航海スケジュールの不安定など、物流における混乱状況が継続しており」
コンテナ不足に起因する船賃急騰と航海スケジュールの不安定化が引き続き発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「さらに昨年秋以降の世界的なコンテナ不足に端を発した海上輸送の不安定化と運賃高騰の影響を受けるなど、厳しい事業運営を強いられました。」
コンテナ不足・船便減便による海外物流費増加に加え、海上輸送の不安定化と運賃高騰が通期の事業運営に影響したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、世界的なコンテナ不足や船便の減便により海外物流費は増加しました。」
世界的なコンテナ不足・船便減便による海外物流費の増加が、当四半期にも継続している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「また、世界的なコンテナ不足や船便の減便による海外物流費の増加を受け、物流体制を多様化し、その影響を最小化する施策を行いました。」
世界的なコンテナ不足と船便減便により海外物流費が実際に増加したことを、新たなサプライチェーン上のリスクとして記載している。