自動車関連以外の業種への取引先拡充
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-06-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- 2026-06-11前進決算説明資料
「半導体や物流自動化へ既に展開しており、さらに事業領域拡大を進める段階」
自動車関連以外の業種・分野への拡大について、半導体および物流自動化への展開が既に進んでいると明示された。 - FY2025-H1工作機械関連向け制御部品増加も中国赤字有価証券報告書
「中国につきましては、自動車関連企業向け生産設備および工作機械関連企業向け制御部品の売上が増加したものの、自動車関連企業向け自社製品の売上が減少したことなどにより、売上高は９億３千２百万円と前年同中間期に比べ１億２千１百万円(15.0％)の増収となりましたが、営業損失は３千７百万円(前年同中間期は１千４百万円の営業損失)となりました。」
自動車関連以外の工作機械関連企業向け制御部品の売上増加が続き、中国売上高は15.0％増となった。一方、自動車関連向け自社製品の減少などにより営業損失は拡大した。 - FY2024電気機器関連向け売上の通期減少有価証券報告書
「日本につきましては、自動車関連企業向け生産設備の売上が増加したものの、電気機器関連企業向け生産設備の売上が減少したこと、また前連結会計年度には円安効果があったことなどにより、売上高は282億９百万円と前連結会計年度に比べ４億６千８百万円(△1.6％)の減収となり、営業利益は５億１千６百万円と前連結会計年度に比べ６億３千万円(△54.9％)の減益となりました。」
自動車関連以外の顧客拡充に関して、電気機器関連企業向け生産設備の売上減少が通期でも確認され、日本セグメントは売上高1.6％減、営業利益54.9％減となった。 - FY2024-Q3電気機器関連向け売上減少継続・営業利益減少幅拡大有価証券報告書
「日本につきましては、自動車関連企業向け生産設備の売上が増加したものの、電気機器関連企業向け生産設備の売上が減少したこと、また前年同四半期には円安効果があったことなどにより、売上高は189億２千２百万円と前年同四半期に比べ19億２千１百万円(△9.2％)の減収となり、営業利益は１億３千８百万円と前年同四半期に比べ６億５千１百万円(△82.5％)の減益となりました。」
電気機器関連企業向け生産設備の売上減少が続き、日本セグメントは売上高9.2％減、営業利益82.5％減となった。 - FY2024-Q2電気機器関連向け売上減少継続・日本減収減益有価証券報告書
「日本につきましては、自動車関連企業向け生産設備の売上が増加したものの、電気機器関連企業向け生産設備の売上が減少したこと、また前年同四半期には円安効果があったことなどにより、売上高は131億５千１百万円と前年同四半期に比べ15億６千３百万円(△10.6％)の減収となり、営業利益は１億６千万円と前年同四半期に比べ４億７千７百万円(△74.8％)の減益となりました。」
自動車関連以外の顧客拡充に関して、電気機器関連企業向け生産設備の売上減少が続き、日本セグメントは売上高10.6％減、営業利益74.8％減となった。 - FY2024-Q1電気機器関連向け売上の減少有価証券報告書
「自動車関連企業向け生産設備の売上が増加したものの、電気機器関連企業向け生産設備の売上が減少したこと、また前年同四半期には円安効果があったことなどにより、売上高は64億５千６百万円と前年同四半期に比べ３億９百万円(5.0％)の増収となりましたが、営業利益は２千４百万円と前年同四半期に比べ６千６百万円(△72.6％)の減益となりました。」
非自動車分野の一つである電気機器関連企業向け生産設備の売上が減少した一方、自動車関連企業向け生産設備の売上は増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「日本につきましては、電気機器関連企業向け生産設備の売上が増加したこと、また円安効果なども加わり、売上高は286億７千８百万円と前連結会計年度に比べ14億７千万円(5.4％)の増収となり、営業利益は11億４千６百万円と前連結会計年度に比べ６億７千万円(140.9％)の増益となりました。」
日本で電気機器関連企業向け生産設備の売上増加が通期業績に表れ、売上高5.4％増、営業利益140.9％増となった。自動車関連以外の顧客拡充が数値を伴って進展している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「日本につきましては、電気機器関連企業向け生産設備の売上が増加したこと、また円安効果なども加わり、売上高は208億４千３百万円と前年同四半期に比べ15億３千９百万円(7.9％)の増収となり、営業利益は７億８千９百万円と前年同四半期に比べ４億８千４百万円(158.8％)の増益となりました。」
日本で電気機器関連企業向け生産設備の売上が増加し、売上高7.9％増、営業利益158.8％増となった。自動車関連以外の顧客・市場への展開が数値を伴って進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「日本につきましては、工作機械関連企業向け製品の売上が増加したことなどにより、売上高は272億８百万円と前連結会計年度に比べ21億１千８百万円(8.4％)の増収となり、営業利益は４億７千５百万円と前連結会計年度に比べ３億２千２百万円(210.8％)の増益となりました。」
自動車関連以外の工作機械関連企業向け製品の販売増加が、日本セグメントの売上高8.4％増、営業利益210.8％増として通期で確認された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「中国につきましては、工作機械関連企業向け製品の売上が増加したものの、自動車関連企業向け自社製品の販売が減少したことなどにより、売上高は15億８千６百万円と前年同四半期に比べ２億７千６百万円(21.1％)の増収となりましたが、営業利益は５千９百万円と前年同四半期に比べ１千１百万円(△15.9％)の減益となりました。」
中国で工作機械関連企業向け製品の売上増加が続き、売上高21.1％増となった。自動車関連以外の取引先・市場への展開が数値を伴って進展する一方、営業利益は15.9％減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、業績の拡大と安定化のため、自動車関連以外の業種についても取引先を拡充する取組みを行っております。」
自動車関連企業への依存への対応として、非自動車分野の取引先拡充を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「中国につきましては、工作機械関連企業向け製品の販売が増加したことなどにより、売上高は20億８千６百万円と前年同四半期に比べ２億２千１百万円(11.8％)の増収となり、営業利益は１億１百万円と前年同四半期に比べ５千万円(99.6％)の増益となりました。」
中国で工作機械関連企業向け製品の販売増加が続き、売上高11.8％増、営業利益99.6％増となった。自動車関連以外の取引先・市場への展開が数値を伴って進展している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中国につきましては、工作機械関連企業向け製品の販売が増加したことなどにより、売上高は13億９百万円と前年同四半期に比べ１億４千６百万円(12.6％)の増収となり、営業利益は７千１百万円と前年同四半期に比べ６千５百万円(―％)の増益となりました。」
中国で工作機械関連企業向け製品の販売増加が続き、売上高12.6％増、営業利益6,500万円増となった。自動車関連以外の取引先・市場への展開を再確認できる。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「中国につきましては、工作機械関連企業向け製品の販売が増加したことなどにより、売上高は７億８千９百万円と前年同四半期に比べ２千８百万円(3.7％)の増収となり、営業利益は４千７百万円と前年同四半期に比べ２千万円(74.6％)の増益となりました。」
中国で工作機械関連企業向け製品の販売が増加し、非自動車分野を含む取引先拡充の進展を売上高3.7％増、営業利益74.6％増として確認できる。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのため、業績の拡大と安定化のため、自動車関連以外の業種についても取引先を拡充する取組みを行っております。」
自動車関連企業への依存への対応として、非自動車分野の取引先拡充を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのため、業績の拡大と安定化のため、自動車関連以外の業種についても取引先を拡充する取組みを行っております。」
自動車関連企業への依存への対応として、非自動車分野の取引先拡充を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのため、業績の拡大と安定化のため、自動車関連以外の業種についても取引先を拡充する取組みを行っております。」
自動車関連企業への依存リスクへの対応として、非自動車分野への顧客拡充を進めている。