円高・為替変動による業績への影響
FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026為替差益計上もデリバティブ評価損発生有価証券報告書
「営業外収益の為替差益は14,400千円、営業外費用のデリバティブ評価損は62,585千円であります。」
為替差益を計上した一方、デリバティブ評価損62,585千円が発生した。為替変動による影響は残るが、前年度の為替差損133,685千円とは異なる形で表れている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 - 52,236」
前年中間期の47,960千円の為替差損に対し、当中間連結会計期間は52,236千円の為替差益となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫は解消している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 23,888 - 為替差損 - 47,960」
前年中間期の為替差益2,388万8千円から、当中間連結会計期間は4,796万円の為替差損へ転じ、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が再び発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替差損 42,533 29,323」
為替差損は前年度の42,533千円から当年度の29,323千円へ減少し、為替変動による営業外費用面の利益圧迫は縮小した。為替予約等によるヘッジ方針も継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 - 11,040」
前年同期の為替差損から当第3四半期累計期間は1,104万円の為替差益に転じ、為替変動による営業外費用面の利益圧迫は解消している。 - FY2024-Q2為替差益の縮小有価証券報告書
「為替差益 39,199 23,888」
当第2四半期累計期間は2,388万8千円の為替差益となり、前年同期の3,919万9千円から縮小した。ただし、為替差損による利益圧迫ではなく、為替差益を計上している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 - 14,636」
前年同期の為替差損3,046万円に対し、当第1四半期累計期間は1,463万6千円の為替差益となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫は解消している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「為替差損 - 42,533」
前年度の為替差益7,112千円から、当年度は42,533千円の為替差損となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が再び発生している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 23,073 － 為替差損 － 5,711」
前年同期の為替差益2,307万3千円に対し、当第3四半期累計期間は571万1千円の為替差損となり、為替変動による利益圧迫が再び発生している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 18,095 39,199」
前年同期の為替差益1,809万5千円に対し、当第2四半期累計期間は3,919万9千円の為替差益となり、為替差損による利益圧迫は発生していない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益 1,525 － 為替差損 － 30,460」
前年同期の1,525千円の為替差益に対し、当第1四半期累計期間は30,460千円の為替差損となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が再び発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 － 7,112」
当連結会計年度は7,112千円の為替差益となり、前年度に残っていた11,705千円の為替差損から改善している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 18,095」
前年同期の為替差損1,160万9千円に対し、当第2四半期累計期間は1,809万5千円の為替差益となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が解消している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 1,525」
前年同期の為替差損3,179万8千円に対し、当第1四半期累計期間は1,525千円の為替差益となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が解消した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差損 107,765 11,705」
為替差損は前連結会計年度の107,765千円から11,705千円へ減少し、為替変動による利益圧迫が縮小している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 3,938」
前年同期の為替差損5,797万7千円に対し、当第3四半期累計期間は393万8千円の為替差益となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が解消している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 58,589 11,609」
当第2四半期累計期間の為替差損は1,160万9千円で、前年同期の5,858万9千円から減少し、為替変動による利益圧迫は前年同期比で縮小している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 55,450 31,798」
当第1四半期の為替差損は3,179万8千円で、前年同期の5,545万円から減少した。為替差損は残るものの、前年同期比で利益圧迫は縮小している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 105,902 57,977」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は5,797万7千円で、前年同期の1億590万2千円から減少した。為替変動による利益圧迫は残るものの、前年同期比では縮小している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 66,829 58,589」
当第2四半期累計期間の為替差損は5,858万9千円で、前年同期の6,682万9千円から減少した。為替差損は残るものの、営業外費用による利益圧迫は前年同期比で縮小している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 45,053 55,450」
為替差損は前年同期の4,505万3千円から当第1四半期の5,545万円へ増加し、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 105,902」
前年同期の為替差益2,391千円に対し、当第3四半期連結累計期間は105,902千円の為替差損となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 66,829」
前年同期の為替差益1,044万円に対し、当第2四半期累計期間は6,682万9千円の為替差損となり、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が再び拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 1,987 45,053」
当第1四半期の為替差損は4,505万3千円となり、前年同期の198万7千円から増加した。為替変動による営業外費用面の利益圧迫が再び拡大している。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替差損 158,813 1,153」
為替差損は前連結会計年度の158,813千円から1,153千円へ大幅に減少し、為替変動による営業外費用面の利益圧迫が縮小した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 2,391」
当第3四半期連結累計期間は2,391千円の為替差益となり、前年同期の130,700千円の為替差損から改善している。為替変動の影響自体が消失したとは記載されていない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 － 10,440」
前年同期に計上されていた為替差損1億9,613万円に対し、当第2四半期累計期間は1,044万円の為替差益となり、為替差損による利益圧迫は確認されない。為替変動の影響自体が消えたとは記載されていない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「一方、営業外費用につきましては、２億１千９百万円と前連結会計年度に比べ５千４百万円(32.9％)の増加となりました。この主な要因は、為替差損の増加４千万円などによるものであります。」
為替差損の増加により営業外費用が前年同期比で増加し、為替変動による業績影響が数値を伴って悪化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「米国につきましては、前年同四半期末と比べて為替レートが円高となり円換算額が減少したことなどにより、売上高は30億８千２百万円と前年同四半期に比べ１億３百万円(△3.2％)の減収となりましたが、営業利益は付加価値の高い製品の販売が増加したことなどにより、６億９百万円と前年同四半期に比べ１億２百万円(20.1％)の増益となりました。」
円高による海外売上高の円換算額減少が引き続き発生しており、為替変動による業績影響を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は補助金収入７千１百万円の計上などがあったものの、為替差損１億５千４百万円の計上などにより、５億１千６百万円と前年同四半期に比べ１億４百万円(△16.8％)の減益となりました。」
円高等に伴う為替差損1億5,400万円が発生し、補助金収入があったものの経常利益を押し下げた実績を再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「経常利益は為替差損１億４千８百万円の計上などにより、１千４百万円と前年同四半期に比べ３億６千１百万円(△96.1％)の減益となりました。」
円高に伴う為替差損が実際に発生し、経常利益を押し下げた影響が金額および減益率とともに示されている。