適正販売価格の維持による粗利率の改善
FY2016に初出。28回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「一方、利益面では原価管理の徹底及び人員の適正化により収益性が向上し、前年同期比において減収増益となりました。」
住環境関連事業では、原価管理の徹底と人員の適正化が収益性向上に結び付き、減収下で営業利益が30.9％増加したと説明している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、一部商品の販売価格の見直しや、配送の一部内製化に伴うコスト削減の結果、利益率が改善し、前年同期比において、増収増益となりました。」
一部商品の販売価格見直しと配送の一部内製化によるコスト削減が、住環境関連事業の利益率改善と増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「建設資材価格の値上がり状況が一服し、受注競争が強まったことから、販売価格の維持が難しく、人件費等のコスト増加の影響もあり、前年同期比において増収減益となりました。」
販売価格の維持が難しいことと人件費等のコスト増加が利益を押し下げ、増収減益となる構図が中間期にも続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、建設資材価格の値上がり状況が一服し、受注競争が強まったことから、販売価格の維持が難しく、利益を押し下げる要因となり、前年同四半期比において増収減益となりました。」
従来は価格改定や適正販売価格の維持による利益改善を説明していたが、当四半期は受注競争の強まりにより販売価格の維持が難しくなり、増収減益となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「これは主に、当期においては、売上高の増加及び内装建材事業において仕入価格の相場変動に柔軟に対応した適正な販売価格の維持に努めたことにより増益となり、販売費及び一般管理費の伸び率を上回ったことによるものです。」
適正販売価格の維持が内装建材事業の増益及び全体の収益性向上に寄与したと説明している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「内装建材事業においては、建設需要が持ち直しつつある中で、収益力の向上のため、仕入価格の相場変動に柔軟に対応した適正な販売価格を維持したことにより、エクステリア事業及び住環境関連事業の利益減少分を上回る好調な業績で推移し」
仕入価格相場に応じた適正販売価格の維持が、内装建材事業の好調な業績とグループ全体の増益に寄与したと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「全事業セグメントにおいて、仕入れコストの相場変動に柔軟に対応した適正な販売価格を維持し、収益力の向上に取り組んで参りました。」
仕入れコストの変動に応じた適正販売価格の維持を全事業セグメントで継続し、収益力向上に取り組む方針を再確認している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、全事業セグメントにおいて、仕入れコストの相場変動に柔軟に対応した適正な販売価格を設定し、建設需要の取り込みを図ったことにより、当社グループの業績は、前年同四半期比において増収増益となりました。」
全事業セグメントで仕入れコストの相場変動に応じた販売価格設定を行い、建設需要の取り込みと増収増益につながったと説明している。 - FY2022対処有価証券報告書
「粘り強く得意先との間で価格交渉を進め、値上がりに備えた販売在庫の早期確保や、高騰する価格相場に対応した適正な販売価格の維持を徹底したこと等による増益」
仕入価格高騰に対し、価格交渉、販売在庫の早期確保、適正販売価格の維持を進めた結果、増益および売上高経常利益率の上昇につながったと説明している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、鋼材等の原材料価格の上昇が続いておりますが、仕入価格相場に対応した価格改定が順調であったことにより、前年同四半期比において増収増益となりました。」
原材料価格上昇が続く中でも、仕入価格相場に対応した価格改定が順調に進み、増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「建設需要の持ち直しには至っていないものの、鋼材等の原材料価格の高騰に伴う仕入価格相場に対応した適正な販売価格の維持を徹底したこと等により、当社グループの業績は、前年同四半期比において増収増益となりました。」
建設需要が持ち直していない中でも、仕入価格相場に対応した適正販売価格の維持を徹底し、増収増益につながったとの説明を再確認している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症による経済への影響により、建設需要の持ち直しには足踏みがみられたものの、仕入価格相場に対応した価格改定が順調であったことにより、前年同四半期比において増収増益となりました。」
建設需要の持ち直しに足踏みがある中でも、仕入価格相場に対応する価格改定が順調に進み、増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「仕入価格相場に対応した価格改定の影響が想定より順調に進んだ事や配送体制の見直し等によるコストの低減が増益に寄与し」
価格改定の進展と配送体制見直しによるコスト低減が、利益率・利益額の改善に実際に寄与したと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「仕入価格相場に対応した販売価格の改定や配送体制の見直しによるコストの低減により減収増益となりました。」
仕入価格相場に対応した販売価格改定と配送体制見直しによるコスト低減が、内装建材事業の減収下での増益に結び付いたと記載している。 - FY2021-Q2原価管理・経費見直しによるコスト低減が増益に寄与有価証券報告書
「また、各事業における原価管理の徹底、経費の見直しによるコストの低減や営業外収益に保険解約益を計上したことにより、前年同四半期比においては減収増益となりました。」
前四半期に施策として示された原価管理と販管費削減について、各事業での徹底・経費見直しによるコスト低減が、減収下での増益要因として記載された。 - FY2021-Q1原価管理と販管費削減を利益管理策として併記有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループにおきましては、「内装建材事業」、「エクステリア事業」、「住環境関連事業」の三本の事業セグメントを軸に、建設需要の確実な取り込み、適正な販売価格の維持、原価管理及び信用リスクの遅効的な顕在化に備えた与信管理の徹底に取り組んで参りました。」
適正販売価格の維持に加え、原価管理を利益管理の施策として明示している。また、住環境関連事業では販売費及び一般管理費の削減により増益となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比4.3ポイント低下し3.3％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比0.2ポイント低下し2.2％となりました。」
価格改定の浸透や売上総利益の状況を含む収益性テーマについて、ROEと売上高経常利益率が前期から低下した実績が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社では適正な販売価格の維持に努め、建設需要の確実な取り込みを図り、スムーズで柔軟な受注体制ときめ細かな配送体制を徹底して参りました。」
適正販売価格の維持への取り組みは継続している。今回の利益増加については、売上高の増加等によるものと説明しており、粗利率改善の具体的な記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加等により売上総利益は増益となりましたが、人員増加による人件費やＯＡ機器の入替え更新等に伴う各種経費の増加により、営業利益、経常利益、四半期純利益の各段階利益は、前年同四半期比で減益となりました。」
売上総利益は増加した一方、人員増加による人件費とOA機器更新等の経費増加が営業利益以下の減益要因となる構図が続いている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加や価格改定の浸透により売上総利益は増益となりましたが、人員増加による人件費やＯＡ機器の入替え更新等に伴う各種経費の増加により、営業利益、経常利益、四半期純利益の各段階利益は、前年同四半期比で減益となりました。」
価格改定の浸透により売上総利益は増益となり、仕入価格上昇分の販売価格への反映は前期より進展したと記載している。一方、人件費やOA機器更新等の経費増加により、営業利益以下の各段階利益は減益となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比0.9ポイント低下し4.2％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比0.4ポイント低下し2.1％となりました。」
前期の適正販売価格維持による粗利率改善からさらに悪化し、ROEは4.2％、売上高経常利益率は2.1％へ低下した。仕入価格上昇分の価格転嫁の遅れと販管費増加が要因と説明されている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「営業活動において、引き続き、仕入価格の上昇に伴う、販売価格の改定に努めて参りましたが、当上半期の一部販売先への値上対応の遅れによる利益減少分を取り戻すまでには至らず、前年同四半期比で増収減益となりました。」
仕入価格上昇分の販売価格改定を継続しているものの、上半期の一部販売先への値上対応の遅れによる利益減少を回復できず、増収減益となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、利益面においては、仕入価格の上昇分について、販売価格へ反映させた価格改定を進めているものの、一部販売先への対応に遅れが生じており、利益率を圧迫したことに加え、販売費及び一般管理費が増加したことから、前年同四半期比で減益となりました。」
仕入価格上昇分の価格改定を進めているものの、一部販売先への反映遅れが残り、販売費及び一般管理費の増加も加わって減益となった。第1四半期から利益圧迫要因が継続・具体化している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面においては、仕入価格の上昇分を販売価格へ反映することに遅れが生じており、前年同四半期比で減益となりました。」
前期の適正販売価格維持による粗利率改善から、当四半期は仕入価格上昇分の販売価格への反映遅れにより、前年同期比で減益となったとの記載へ変化している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「その一方、仕入価格の値上りに伴う利益率の低下や、人件費の増加、運賃コストの上昇等により、利益を圧迫する要因が生じました。」
前期の適正販売価格維持による粗利率改善という記載から、当期は仕入価格上昇に伴う利益率低下と人件費・運賃コスト上昇が利益を圧迫したとの記載へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上原価は、売上高の減少により前期比６億99百万円減の140億69百万円となり、適正な販売価格の維持に努めた事により粗利率が改善され、売上総利益は、前期比52百万円増の29億32百万円となりました。」
売上高が減少する中でも、適正販売価格の維持により粗利率が改善し、売上総利益が前期比で増加したと記載している。