自己資本当期純利益率と売上高経常利益率の上昇
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「ROE（％） 10.8 8.5 8.7」
2026年12月期のROE予想を8.7％とし、2025年12月期の8.5％を上回る見通しを示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比0.4ポイント上昇し11.9％となり、当社グループが目標として掲げる８％超の水準を維持いたしました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比0.1ポイント上昇し4.6％となりました。」
ROEは11.5％から11.9％、売上高経常利益率は4.5％から4.6％へ上昇し、ROE8％超の目標水準を維持した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは経営指標としてROE(自己資本当期純利益率)及び売上高経常利益率を重視しておりますが、資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比4.2ポイント上昇し11.5％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比1.4ポイント上昇し4.5％となりました。これは主に、当期においては、仕入価格の高騰から価格転嫁の必要性に迫られたこともあり、粘り強く得意先との間で価格交渉を進め、値上がりに備えた販売在庫の早期確保や、高騰する価格相場に対応した適正な販売価格の維持を徹底したこと等による増益及び、「収益認識会計基準」の適用により、代理人取引に該当する売上高が減少し、利益率を押し上げる要因となりました。」
上昇を目指していたROEは11.5％、売上高経常利益率は4.5％となり、前期の7.3％・3.2％からいずれも上昇した。価格交渉、在庫確保、価格維持等を要因として説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比4.0ポイント上昇し7.3％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比1.0ポイント上昇し3.2％となりました。」
上昇を目指す経営指標について、ROEは3.3％から7.3％、売上高経常利益率は2.2％から3.2％へ実績が上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、前期比4.3ポイント低下し3.3％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については前期比0.2ポイント低下し2.2％となりました。」
上昇を目指す経営指標について、ROEは7.6％から3.3％、売上高経常利益率は2.4％から2.2％へ低下した実績が開示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「資本効率性指標であるROE(自己資本当期純利益率)においては、7.6％となりました。また、収益性指標である売上高経常利益率については2.4％となりました。」
ROE7.6％、売上高経常利益率2.4％の実績を開示した。前年度単体実績のROE4.2％、売上高経常利益率2.1％から数値上は上昇しているが、連結初年度であるため単純比較には制約がある。 - FY2018ROE・売上高経常利益率の実績と数値目標を具体化有価証券報告書
「平成31年12月期の通期業績予想は、売上高19,700百万円、営業利益408百万円、経常利益500百万円、当期純利益320百万円と増収増益を計画しており、収益性指標である売上高経常利益率は2.5％とし、0.4ポイントの改善を目標と致します。」
従来はROEおよび売上高経常利益率の上昇という定性的な目標だったが、平成31年12月期について売上高経常利益率2.5％、0.4ポイント改善という数値目標を設定した。 - FY2017初出有価証券報告書
「経営指標といたしましては、企業の付加価値を如何に高めることができるかを重視し、自己資本当期純利益率及び売上高経常利益率の上昇を目指してまいります。」
企業価値向上のために、自己資本当期純利益率と売上高経常利益率の上昇を経営指標として初めて明示しているが、具体的な数値目標や期限は示していない。