節約志向と消費者購買意欲の冷え込み
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
東邦レマックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「継続的な物価上昇を背景に消費者の節約志向が一層強まっており、個人消費の伸び悩みが懸念されるなど、厳しい事業環境が続いております。」
物価上昇を背景に消費者の節約志向が一層強まり、個人消費の伸び悩みが懸念されると記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、円安に伴うインバウンド需要は継続しているものの、消費者物価の上昇に伴う生活防衛意識の高まりにより継続する節約志向、原材料価格や商品仕入原価の高騰等により厳しい経営環境が続いております。」
物価上昇に伴う生活防衛意識と節約志向が継続し、原材料価格・仕入原価の高騰とともに厳しい環境を形成していると記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、長引く円安や資材等の価格高騰の影響から商品仕入原価が高止まりしており、また消費者の価格志向や消費動向にも変化が見られ、企業としての対応力を問われる難しい経営環境にあります。」
円安・資材価格高騰による仕入原価の高止まりと、消費者の価格志向・消費動向の変化を、対応力を問われる難しい環境の要因として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「消費者物価の上昇に伴う生活防衛意識の高まりにより継続する節約志向」
物価上昇に伴う生活防衛意識と節約志向の継続を、靴流通業界の厳しい経営環境の要因として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、円安や資材等の価格高騰の影響から商品価格が徐々に上昇してきており、消費者の価格志向や消費動向にも変化が見られ、企業としての対応力を問われる難しい環境にあります。」
商品価格の上昇に伴う消費者の価格志向・消費動向の変化と、対応力を問われる難しい環境を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「消費者の消費動向の変化や節約志向が高まってきていること」
消費者の消費動向の変化と節約志向の高まりを、物価上昇等と関連する事業環境上のリスクとして継続して記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ただ消費者の価格志向が、高付加価値商品と値ごろ感のある商品への消費の二極化が顕著となり、対応に苦慮する厳しい経営環境が続いております。」
従来の価格志向の二極化について、二極化が顕著となり対応に苦慮する状況と表現しており、消費環境の厳しさを強めている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「消費者の消費動向の変化や節約志向が高まってきていること」
前回の価格志向の二極化に加え、節約志向が高まってきていると記載しており、消費環境の厳しさを強めている。 - FY2023-Q2価格志向の二極化を再記載有価証券報告書
「消費者の価格志向が二極化してきており、対応力を問われる難しい環境にあります。」
過去の節約・低価格志向の強まりという表現から、商品価格上昇を背景とする消費者の価格志向の二極化という形で再び消費環境を記載している。 - FY2021削除有価証券報告書当事業年度の経営環境・業績説明では、消費者の節約志向や低価格志向の強まりについて明示的な記載が確認できない。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「イベントや外出の自粛等による消費マインドの低下や主要取引先各社の臨時休業・時短営業等により、靴市場の売上は減少傾向にあります。」
イベント・外出自粛や主要取引先の臨時休業・時短営業を背景とする消費マインド低下と靴市場の売上減少傾向を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期において、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う外出やイベントの自粛等により、消費マインドが低下し、靴市場の売上は減少傾向にあります。」
感染症再拡大に伴う外出・イベント自粛による消費マインド低下と靴市場の売上減少傾向を継続して記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「また新型コロナウイルス感染症の影響から、消費者の節約志向・低価格志向がさらに強まっていること」
従来から続く節約・低価格志向について、新型コロナウイルス感染症の影響によりさらに強まっていると記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「またＥコマース分野の充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいること、消費者の消費パターンの多様化、節約志向の定着化により、取り巻く環境が非常に厳しいものとなっております。」
消費パターンの多様化と節約志向の定着化を、事業環境の厳しさの要因として継続して記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また感染症第２波への警戒などにより、消費マインドが低下しており、靴市場の売上は減少傾向にあります。」
新型コロナウイルス感染症第2波への警戒により、消費マインドが低下し、靴市場の売上が減少傾向にあると記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響もあり、消費者の節約志向・低価格志向がさらに強まっていること」
従来から続く節約・低価格志向について、新型コロナウイルスの影響によりさらに強まっていると記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら消費税増税に伴う駆け込み需要の反動や相次ぐ大規模自然災害などにより消費マインドが低下したこと、地球温暖化により季節感がなくなり、天候が安定しなくなったこと、ＥＣ市場が拡大し、他業種との垣根も低くなり、価格・サービスの競争がより激化してきたことなどにより、業界を取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
消費税増税の反動、大規模自然災害、温暖化、EC市場拡大などにより消費マインドが低下したと記載しており、消費環境の厳しさを具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「またＥコマース分野のさらなる充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいること、消費者の消費パターンの多様化、節約志向の定着化により、取り巻く環境が非常に厳しいものとなっております。」
消費者の消費パターンの多様化と節約志向の定着化を、事業環境の厳しさをもたらす要因として継続して記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また消費行動の二極化傾向が続く中で、生活必需品の値上げなどにより一般消費者の節約・低価格志向への意識がさらに強まり、非常に厳しい環境が続いております。」
生活必需品の値上げを背景に、節約・低価格志向への意識がさらに強まったと記載しており、消費環境の厳しさを強めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、生活必需品の値上げなどに伴う服飾品・衣料品に対する消費者の根強い節約志向、購買行動の多様化、他業種参入により価格競争が激化していることなどにより、厳しい状況が続いております。」
生活必需品の値上げに伴う根強い節約志向と購買行動の多様化を、靴流通業界の厳しい環境要因として継続して記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「消費者の消費パターンが多様化し、選別する目がさらに厳しくなってきていることにより、取り巻く環境が非常に厳しいものとなっております。」
消費者の選別がさらに厳しくなっていると記載し、消費環境の厳しさが強まったことを示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また消費行動の二極化傾向が続く中で、一般消費者の節約・低価格志向への意識は依然として強く、異業種・異業態との競合、価格競争が激化する厳しい環境が続いております。」
消費行動の二極化と一般消費者の節約・低価格志向が依然として強いと記載しており、消費環境の厳しさを継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「将来への不安からくる節約志向が定着してきており、今後も低調に推移することが予想されます。」
節約志向が一時的なものではなく定着してきたと表現し、個人消費の低調な推移を予想している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、競合他社との価格競争、並びに業種・業態の垣根を越えた販売競争の激化、さらには消費者の低価格志向・節約志向が重なり、非常に厳しい経営環境となっております。」
消費者の低価格志向・節約志向が続き、厳しい消費環境にあるとの説明を継続している。 - FY2017-Q2節約志向の再記載有価証券報告書
「また可処分所得の伸び悩み等の影響から節約志向が根強く残り、個人消費が力強さを欠く厳しい環境が続いております。」
前事業年度の記載では明示されていなかった節約志向について、可処分所得の伸び悩みと個人消費の弱さに関連付けて再び記載している。 - FY2016削除有価証券報告書当事業年度の業績・課題の記載では、消費者の節約志向や購買意欲の冷え込みへの明示的な言及が確認できない。
- FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「靴業界におきましては、根強い消費者の節約志向と依然として続くスニーカー等のスポーツトレンドにより、婦人靴・紳士靴市場が相対的に苦戦を強いられ、厳しい環境が続いております。」
消費者の節約志向が根強く続いているとの説明を再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また消費者の志向についても一部で高付加価値・高品質商品を選択する動きは見られるものの、依然として節約志向は強く、消費者の購買意欲の冷え込みは続いている状況であります。」
高付加価値・高品質商品の選択動向に触れつつ、節約志向と購買意欲の冷え込みを記載している。