円安対策と売上総利益率の改善
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-02。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、想定以上の円安進行によりシューズ事業の売上原価が増加した結果、前年同期を下回りました。」
円安進行による売上原価増加により、売上総利益は6億63百万円、前年同期比6.3％減となった。粗利益改善の流れが円安によって悪化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては売上原価を抑えることができたものの、13億13百万円（前年同期比12.3％減）と前事業年度を下回りました。」
売上原価を抑える対応は継続したが、売上総利益は前年同期比12.3％減となり、利益額の増加には至っていない。 - 2026-03-06後退月次
「全体総利益率は、前年同月より 0.5 ポイント down しました。」
全体総利益率は前年同月の30.0％から29.5％へ低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上原価を抑えることはできたものの、前年同期を下回りました。」
売上原価を抑える対応は継続しているが、売上総利益は前年同期比0.3％減となり、利益額の増加には至っていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「ただ、売上総利益及び売上総利益率は前年を上回ることができ、業績回復の兆しが垣間見える形で終えることができました。」
売上高が前年同期比6.7％減少する一方、売上原価を抑え、売上総利益は14億27百万円、前年同期比12.5％増となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上原価を抑えることはできたものの、前年同四半期を下回りました。」
売上原価を抑えた一方、売上総利益額は前年同期を下回った。原価抑制による粗利益面の対応方針を継続して記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率につきましては前年を上回る率を残すことができましたが、売上総利益につきましては売上原価を抑えることができたものの、前年同四半期を上回ることはできませんでした。」
売上原価を抑えた結果、売上総利益率は前年を上回った。一方、売上高減少の影響により売上総利益額は前年同期比2.6％減となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、売上総利益率は前年を上回る率を確保しましたが、売上高や売上総利益の絶対額が不足し、課題を残す形となりました。」
売上総利益率は前年を上回る水準を確保した一方、売上高・売上総利益の絶対額不足が課題として残ったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃を進めてまいります。」
円安・資源価格高騰による調達価格上昇への対応として、取引先との協議、価格見直し、商品の改廃を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「現在、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃を進めております。その結果、売上総利益につきましては改善傾向に向かっております。」
円安・調達コスト上昇への対応として、取引先との協議、価格見直し、商品の改廃を継続し、売上総利益の改善傾向を記載している。販売単価は前年同期比34.7％増、売上総利益は2.7％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期において、昨年から為替レートが円安に推移していることなどから調達コストが上昇しております。現在、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃を進めております。その結果、売上総利益につきましては改善傾向に向かっております。」
円安・調達コスト上昇に対し、取引先との価格協議、販売価格の見直し、商品の改廃を進め、その結果として売上総利益が改善傾向に向かっていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、急激な円安による商品原価の上昇などについては的確な対処ができず、課題を残す形となりました。」
円安・海上運賃等による仕入コスト上昇を背景に、売上総利益は前年同期比7.9％減少し、円安対策・粗利益改善の課題が残ったと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率については計画を下回っておりますが、販売価格の見直しや商品の改廃を進め、改善してまいります。」
円安・原材料価格高騰等により粗利益率が計画未達となる状況の中、販売価格の見直しと商品の改廃により改善する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率については計画を下回っておりますが、販売価格の見直しや商品の改廃を進め、改善してまいります。」
円安・原材料価格高騰により粗利益率が計画未達となる状況の中、販売価格の見直しと商品の改廃によって改善する方針を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「昨年10月以降より為替レートが円安に推移していることで調達コストが上昇しております。さらに昨今の原油価格高騰による原材料費の値上げや海上運賃の高騰も重なり、売上総利益につきましては計画を大幅に下回っております。現在、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃をすすめることによって今後改善を行っていく予定であります。」
従来の円安対策による総利益率改善という施策から、円安・原材料費・海上運賃の上昇により総利益が計画を大幅に下回る状況と、取引先との価格見直し・商品の改廃による改善策へ説明が変化している。 - FY2021削除有価証券報告書当事業年度の業績・方針の記載では、円安対策や為替対策の効果を売上総利益率の改善と結び付ける明示的な記載が確認できない。
- FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら売上総利益率につきましては売上原価の改善により前年同四半期比増となっており、今後につきましては不足分を挽回すべく、売上高の確保に努めてまいります。」
売上原価の改善により売上総利益率が前年同期を上回ったことを確認し、売上高の不足分を挽回する方針を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら売上総利益率につきましては売上原価の改善により前年同期比増となっており、今後につきましては不足分を挽回すべく売上高の確保に努めてまいります。」
売上原価の改善により売上総利益率が前年同期比で上昇したと記載し、売上高の不足分を挽回する方針を示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業損益につきましては、売上原価を抑えることができたこと、販売費及び一般管理費を削減することができたことにより、前年同四半期を上回りましたが、黒字にすることはできませんでした。」
売上原価は前年同四半期の1,328,239千円から1,141,772千円へ減少した。売上高減少により売上総利益額は減少したものの、原価抑制を含む損益改善が記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上高が前事業年度に比べて27.3％減少しましたが、売上原価が28.5％減少したことにより、売上総利益は前事業年度に比べ５億29百万円減少（前年同期比23.4％減）となりました。」
売上原価の減少により原価率が前年同期比1.3ポイント低下し、総利益率の改善が数値として記載されている。ただし売上総利益額は減少した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期累計期間において、売上原価の改善による総利益率の前年比増等、事業年度末に向けても同水準の確保に努めてまいります。」
従来の円安対策という説明から売上原価の改善による総利益率向上へ整理された施策について、総利益率の前年比増を確認し、事業年度末まで同水準を確保する方針を記載している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「しかしながら売上原価の改善により総利益率が前年を上回っており、今後いかに売上高を確保していくかが重要な課題となっております。」
従来の円安対策による総利益率改善という説明ではなく、売上原価の改善による総利益率向上として説明されている。 - FY2017削除有価証券報告書当事業年度の業績説明では、円安対策や為替対策の効果を売上総利益率の改善と結び付ける明示的な記載が確認できない。
- FY2017-Q3削除有価証券報告書当第３四半期累計期間の業績説明では、円安対策や為替対策の効果を売上総利益率の改善と結び付ける明示的な記載が確認できない。売上総利益は売上不足の影響により前年同四半期を下回っている。
- FY2017-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら円安対策の効果などもあり、利益面については若干ではありますが改善をすることができました。」
円安対策の効果等により利益面が改善したと記載している。売上総利益は12億50百万円で前年同四半期比1.5％増、為替差損は20,100千円から1,194千円へ減少した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては為替対策の効果もあり、前年同四半期を上回りました。」
為替対策の効果により、売上総利益は597,022千円となり、前年同四半期比12.3％増加した。 - FY2016前進有価証券報告書
「しかし円高の影響を受け、総利益率の改善が進み」
円高の影響を受けて総利益率の改善が進み、売上総利益は28億50百万円、前年同期比15.1％増となった。為替リスクへの対応として為替予約取引も記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては取り組んできた円安対策と円高の影響により前年同四半期を上回りました。」
取り組んできた円安対策と円高の影響による売上総利益改善を再掲している。売上総利益は前年同四半期比13.2％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「円安対策を講じた効果と円高の影響もあり」
為替環境への対応策を講じ、その効果と円高の影響によって売上総利益が前年同四半期を上回ったと説明している。