為替変動による収益への影響
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、想定以上の円安進行によりシューズ事業の売上原価が増加した結果、前年同期を下回りました。」
円安の進行が想定以上となり、シューズ事業の売上原価増加と売上総利益の前年同期比減少として影響が顕在化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引は人民元及び米ドル決済のため、人民元及び米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。ただし、当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
人民元・米ドル決済による為替エクスポージャーと、為替予約取引による回避策を継続して開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「欧米との金利格差拡大に伴う円安の進行、並びにその円安に起因する資源・原材料価格の高騰に伴う物価上昇が続いており」
欧米との金利差を背景とする円安進行と、それによる資源・原材料価格高騰が収益・消費環境に影響する状況を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引は人民元及び米ドル決済のため、人民元及び米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。」
人民元及び米ドル決済による為替エクスポージャーと、為替予約取引による回避策を継続して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「米国の金利上昇による急激な円安進行により調達価格が高騰していること」
米国金利上昇を背景とする急激な円安と調達価格高騰が、収益・事業活動に影響する要因として継続して記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また人民元決済の取引も徐々に増える予定であり、人民元の円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性もあります。」
従来の米ドル決済に加え、人民元決済の取引も増える予定とし、為替エクスポージャーの対象通貨を広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「米国の金利上昇による急激な円安進行により調達価格が高騰していること」
米国金利上昇を背景とする急激な円安と調達価格高騰が、引き続き収益環境への影響要因として記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期において、昨年から為替レートが円安に推移していること等から調達コストが上昇しております。現在、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃を進めております。その結果、売上総利益につきましては改善傾向に向かっております。」
円安による調達コスト上昇は継続しているが、取引先との協議、価格見直し、商品の改廃を進めた結果、売上総利益が改善傾向にあると記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期において、昨年から為替レートが円安に推移していることなどから調達コストが上昇しております。現在、お取引先様と協議をさせていただき、価格の見直しや商品の改廃を進めております。その結果、売上総利益につきましては改善傾向に向かっております。」
円安による調達コスト上昇は続いているが、取引先との協議、価格見直し、商品の改廃を進めた結果、売上総利益が改善傾向に向かっていると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、急激な円安による商品原価の上昇などについては的確な対処ができず、課題を残す形となりました。」
急激な円安による商品原価上昇への対処が不十分で、課題が残ったと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「米国の金利上昇による急激な円安進行により調達価格が高騰していることなどの要因により、売上総利益率については計画を下回っております。」
米国金利上昇を背景とする急激な円安と調達価格高騰が、引き続き業績・粗利益率に影響していると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「米国の金利上昇による急激な円安進行により調達価格が高騰してきている」
従来の為替変動リスクについて、急激な円安により調達価格が高騰する影響が具体的に記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「昨年10月以降より為替レートが円安に推移していることで調達コストが上昇しております。」
円安による調達コスト上昇が実際に発生していると記載しており、従来の為替変動リスクが調達面の負担として顕在化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引の大半は米ドル決済のため、米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。ただし、当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
米ドル決済を中心とする輸入取引の為替リスクと、為替予約取引による回避策を継続して記載している。 - FY2021-Q3為替差損を更新有価証券報告書
「為替差益 439 - 為替差損 - 52」
当第3四半期累計期間は為替差損52千円となり、前年同期の為替差益439千円から損益方向が変化している。 - FY2021-Q2為替差損を更新有価証券報告書
「為替差損 - 48」
当第2四半期累計期間は為替差損48千円となり、前年同四半期累計期間の為替差益396千円から損益方向が変化している。 - FY2021-Q1為替差損を更新有価証券報告書
「為替差損 - 5」
当第1四半期累計期間は為替差損5千円を計上し、前年同四半期の為替差益348千円から損失へ転じている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引の大半は米ドル決済のため、米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。ただし、当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
米ドル決済による為替リスクと、為替予約取引による回避策を継続して記載している。 - FY2020-Q3為替差益を更新有価証券報告書
「為替差益 2,257 439」
当第3四半期累計期間の為替差益は439千円となり、前年同四半期の2,257千円から減少したものの、引き続き為替差益を計上している。 - FY2020-Q1為替差益を更新有価証券報告書
「為替差益 781 348」
為替差益は前年同四半期の781千円から348千円へ減少したものの、当四半期も為替差益を計上している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 2,257」
当第3四半期累計期間は為替差益2,257千円となり、前年同期の為替差益1,030千円を上回っている。為替変動による損益影響は引き続きプラスとなっている。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 1,196」
前年同四半期の為替差損55千円から、当四半期は為替差益1,196千円へ転じ、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 - 781」
為替差損は前年同四半期の1,048千円から、当四半期は為替差益781千円へ転じ、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引の大半は米ドル決済のため、米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。ただし、当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
米ドル決済を中心とする輸入取引の為替リスクと、為替予約取引による回避策を継続して記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 1,030」
当第3四半期累計期間は前年同期の為替差損1,235千円から為替差益1,030千円へ転じ、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 55」
当第2四半期累計期間の為替差損は55千円で、前年同四半期の1,194千円から減少している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 1,048」
為替差損は1,048千円となり、前年同四半期の979千円から増加した。金額は小さいものの、為替変動の影響が実績に引き続き現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、自社で企画した商品の多くを海外の協力工場に生産委託しており、輸入取引の大半は米ドル決済のため、米ドルの円に対する為替相場変動により当社の業績が影響を受ける可能性があります。ただし、当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
米ドル決済を中心とする輸入取引による為替リスクと、為替予約取引による回避策を継続して記載している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 1,235」
為替差損は1,235千円となり、前年同四半期の25,216千円から減少している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「経常損益につきましては前事業年度ほどの営業外収益は上げていないものの、営業外費用を削減できているため13百万円の経常利益（前年同四半期は経常損失30百万円）と前事業年度を上回りました。」
為替差損は1,194千円となり、前年同四半期の20,100千円から減少した。為替を含む営業外費用の影響が縮小している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 979」
当第1四半期の為替差損は979千円で、前年同四半期の3,071千円から減少した。為替対策の効果による売上総利益の改善も記載している。 - FY2016対処有価証券報告書
「当社は為替相場の変動リスクを可能な限り回避する目的で、為替予約取引を実施しております。」
為替相場変動リスク自体は引き続き記載されているが、リスク回避のため為替予約取引を実施していることを明示している。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「経常損益につきましては、前年を上回る為替差損はあったものの、営業損益の回復も手伝い、前年同四半期を上回ることができました。」
為替差損は25,216千円となり、前年同四半期の為替差益7,007千円から悪化した。為替変動の影響が実績として引き続き現れている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「経常損益につきましては、為替差損等により前年同四半期を上回る営業外費用となりましたが、営業利益の回復に伴い、前年同四半期を上回ることができました。」
当四半期累計期間には為替差損20,100千円を計上しており、為替変動の影響が実績に現れている。