IoT時代のスマートライフの革新・創造
FY2016に初出。17回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-10-15前進www.dreamnews.jp
「株式会社ノジマ（本社：東京都港区、代表執行役社長：野島廣司、以下ノジマ）は、自社で企画・販売するプライベートブランド『ELSONIC』より、話しかけるだけで、照明の ON/OFF や調光・調色までスムーズに操作できる、音声操作シーリングライトを発売いたしました。」
スマートライフに関わる音声操作対応の照明製品を発売し、IoT型商品の具体的な展開を進めたと報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「本株式取得により、当社が有する顧客接点及び市場ニーズの抽出・還元力と、日立グループが培ってきた高度な日本のモノづくり技術を融合させ、現場で得られるお客さまの声を、製品開発からアフターサービスまで循環させるビジネスモデルをさらに深化させ、日立ブランドの高付加価値の家電製品を社会に届けることが可能となります。」
顧客接点と製造技術を融合し、顧客の声を製品開発からアフターサービスまで循環させる新たな事業モデルが具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、新たな子会社としてVAIO㈱（以下VAIO）が、当社グループの傘下に入り、報告セグメントとしましては、プロダクト事業を構成しており、他の事業セグメントとのシナジーへつながるように尽力してまいります。」
デジタル商品・サービスを軸とした事業領域の拡張が、VAIOの子会社化と他セグメントとのシナジー創出に進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「グループの体制については、７月１日に、海外子会社であるNojima APAC Limitedが、Thunder Match Technology Sdn. Bhd.（以下TMT）を子会社化いたしました。マレーシアにおける情報通信商品の販売に強みを持つTMTのノウハウを生かし、海外事業においても更なる発展ができるよう尽力してまいります。」
IoT時代のトータルソリューション企業への進化に向け、マレーシアの情報通信商品販売会社TMTを子会社化し、海外事業の発展に向けた事業基盤を広げた。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、有料衛星放送事業をグループの事業領域に加えることで、各事業領域のモノやサービスにこれまでになかったコンテンツを融合させることによる新たなサービスの提供と、ニューノーマル時代においてより充実した優良なサービスを提案してまいります。」
スマートライフの革新・創造に向けた事業領域拡大が、有料衛星放送コンテンツと既存事業の融合による新サービスの提供として具体化された。 - FY2021前進有価証券報告書
「今回の株式取得により、ニフティが展開する安心・安全なインターネットサービスを提供するお客様層の拡充を図るとともに、ニフティが長年培ってきたインターネット領域のノウハウを活用することで株式会社セシールの事業構造改革を進めてまいります。」
IoT時代のトータルソリューション企業への進化に向け、ニフティ・セシールを通じてセシールをグループに加え、顧客層の拡充と事業構造改革へ取り組む段階に進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、ニフティが提案するＩｏＴによる生活に密着したブロードバンド接続サービスをグループ店舗でご案内する等、グループシナジーを発揮いたしました。」
IoTによるブロードバンド接続サービスをグループ店舗で案内し、ニフティとのグループシナジーを具体的に発揮したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、前年にグループ入りした子会社ニフティ株式会社とのシナジー効果が出たことに加え、当社の強みであるお客様に寄り添ったコンサルティングセールスが、「質」を求めるお客様のニーズに合致し、新商品や白物家電の比率が向上したことにより収益が伸長いたしました。」
ニフティとのシナジー効果が実際に発現し、コンサルティングセールスや商品構成の改善と合わせて収益伸長に寄与したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業内容について、ニフティ株式会社の全株式を取得することで、インターネット事業が加わりました。」
IoT時代のトータルソリューション企業への進化に向けたニフティ取得が、インターネット事業の連結・運営という実際の事業構成に反映された。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、あらゆる家電製品がインターネットやモバイル端末を通じてつながるIoT時代において、お客様のスマートライフのハブとなり、世の中に新しい価値を提供できるトータルソリューション企業への進化を目指しております。」
IoT時代のトータルソリューション企業構想を、ニフティ取得後のグループ再編にも適用している。 - FY2017前進有価証券報告書
「この度、当社グループは、デジタル家電及び携帯電話販売という既存のビジネスモデルから、IoT時代を見据えたトータルソリューション企業へと進化するため、ニフティのISP事業とWebサービス事業から成るコンシューマー向け事業をグループへ迎えることにいたしました。」
IoT時代のトータルソリューション企業への進化に向け、ニフティのコンシューマー向け事業を実際にグループへ迎え入れた。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「この度、当社グループは、デジタル家電及び携帯電話販売という既存のビジネスモデルから、IoT時代を見据えたトータルソリューション企業へと進化するため、ニフティのISP事業とWebサービス事業から成るコンシューマー向け事業をグループへ迎えることにいたしました。」
IoT時代のスマートライフ革新・創造という従来の方向性が、既存の販売モデルからトータルソリューション企業へ進化する構想として具体化され、ニフティのISP・Webサービス事業を手段として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、インターネットを介してあらゆる家電がつながっていくIoT（Internet of Things）時代となることが予想される中、当社グループは、コンサルティングセールスのレベルアップやお客様のニーズに合致した新しい商品・サービスの充実に努め、お客様とともにスマートライフを革新・創造してまいります。」
IoTを将来環境として捉え、接客力と商品・サービスの充実を通じた顧客価値創造を掲げている。