顧客本位の販売を支える人材の増員
FY2016に初出。35回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の2026年度の新卒採用数は約560名（ノジマチーム全体は約1,100名）と、業界内でも高い水準を推移しています。」
2026年度の新卒採用数を当社約560名、ノジマチーム全体約1,100名とし、採用による人材基盤拡大を具体的に示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数（外、平均臨時雇用者数） 11,868（4,728）」
連結従業員数は前期の11,541名から11,868名へ増加した。顧客本位のコンサルティングを支える人材基盤が拡大している。 - FY2024連結従業員数の減少有価証券報告書
「合計 11,541 （ 4,881 ）」
連結従業員数は前期の12,016名から11,541名へ減少した。一方、採用・育成を通じて質の高いコンサルティングを支える方針は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
従業員数について、当第3四半期連結累計期間に著しい増減がないとの記載を継続している。 - FY2024-Q2従業員数の著しい増減なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
当第2四半期連結累計期間において、従業員数に著しい増減がないと記載している。 - FY2024-Q1従業員数の著しい増減なし有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
従業員数について、当第1四半期連結累計期間に著しい増減がないと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「合計 12,016 （ 4,416 ）」
連結従業員数は前期の7,035名から12,016名へ増加した。コネクシオの連結子会社化に伴う人員増加を含む。 - FY2023-Q3従業員数の著しい増減なし有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
当第3四半期連結累計期間において、従業員数に著しい増減がないと記載している。 - FY2023-Q2従業員数の著しい増減なし有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
従業員数について、当第2四半期連結累計期間に著しい増減がないと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が319名増加し7,354名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた積極採用を継続し、正社員数が319名増加して7,354名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「家庭用電化製品やスマートフォン等の新製品及び新技術については、お客様のご要望に合わせた質の高いコンサルティングをするため、当社グループの従業員の増員を引き続き進めてまいります。」
従業員増員方針を継続し、連結従業員数は前期の6,910名から7,035名へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が225名増加し7,135名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた採用を継続し、正社員数が225名増加して7,135名となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が395名増加し7,305名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた積極採用を継続し、正社員数が395名増加して7,305名となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が531名増加し7,441名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた積極採用を継続し、正社員数は531名増加して7,441名となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「家庭用電化製品やスマートフォン等の新製品及び新技術については、お客様のご要望に合わせた質の高いコンサルティングをするため、当社グループの従業員の増員を引き続き進めてまいります。 合計 6,910 （ 4,030 ）」
従業員増員の方針を継続し、連結従業員数は前期の6,786名から6,910名へ増加した。 - FY2021-Q3従業員数の著しい増減なし有価証券報告書
「（５）従業員数 第３四半期連結累計期間において、連結会社または提出会社の従業員数の著しい増減はありません。」
従業員数について、当第3四半期連結累計期間に著しい増減がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「電気通信事業法改正に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大により販売台数は減少しましたが、各通信事業者との連携に加え、引き続き、将来を見据えた人材育成のため、採用・教育・研修等の充実を図ることで、質の高いキャリアショップへの転換に取り組みました。」
採用・教育・研修を通じて顧客本位の販売を支える人材を育成する方針を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が287名増加し7,073名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた採用を継続し、正社員数が287名増加して7,073名となった。 - FY2020連結従業員数の減少継続有価証券報告書
「合計 6,786 （ 3,434 ）」
顧客本位のコンサルティングのための増員方針や採用・教育施策は継続している一方、連結従業員数は前期の7,235名から6,786名へ減少した。 - FY2020-Q3海外子会社の人員体制適正化による減員有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いましたが、主に一部の海外子会社における人員体制の適正化により正社員が242名減少し6,993名となりました。」
前連結会計年度の積極採用を背景としつつ、一部海外子会社の人員体制適正化により、正社員数は前四半期の7,335名から242名減少して6,993名となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が100名増加し7,335名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた採用を継続し、正社員が100名増加して7,335名となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために前連結会計年度に人材の採用を積極的に行いました。そのため、正社員が662名増加し7,897名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた採用を継続し、正社員数が662名増加して7,897名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「キャリアショップ運営事業及びインターネット事業では、新卒社員の採用強化や、教育・研修の推進、更に当社グループにおける経営方針の共有を通じて、グループとしての一体感を醸成するとともに、生産性の向上及び一層のサービス品質の向上に取り組んでおります。」
新卒採用強化、教育・研修、方針共有を継続し、連結従業員数は7,235名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、正社員が471名増加し、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーも含む。）も136名増加して5,901名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、正社員が471名増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、正社員が601名増加し6,031名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、正社員数が601名増加して6,031名となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、正社員が847名増加し6,277名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、正社員が847名増加して6,277名となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「キャリアショップ運営事業及びインターネット事業では、新卒社員の採用強化や、教育・研修の推進、更に当社グループにおける経営方針の共有を通じて、グループとしての一体感を醸成するとともに、生産性の向上及び一層の店舗品質の向上に取り組んでおります。」
新卒採用強化等を継続し、連結従業員数は5,430名となった。前連結会計年度末の5,014名から416名増加している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が365名減少し2,642名となったものの、正社員が430名増加し5,444名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、正社員が430名増加して5,444名となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が388名減少し2,619名となったものの、正社員が666名増加し5,680名となりました。」
新卒採用を継続し、正社員が666名増加して5,680名となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が385名減少し2,622名となったものの、正社員が948名増加し5,962名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、正社員が948名増加して5,962名となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「そのため、臨時雇用者数が前連結会計年度末に比べ620名減少したものの、従業員数が前連結会計年度末に比べ360名増加しております。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を継続し、連結従業員数が360名増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が566名減少し3,061名となったものの、正社員が462名増加し5,116名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを目的とした新卒採用を継続し、正社員が462名増加して5,116名となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が514名減少し3,113名となったものの、正社員が501名増加し5,155名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを目的とした新卒採用を継続し、正社員数が501名増加して5,155名となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新規出店計画等を見据え、また、よりお客様の立場に立ったコンサルティングセールスを行っていくために新卒採用を積極的に行いました。そのため、臨時雇用者数（契約社員、パートタイマーを含む。）が480名減少し3,147名となったものの、正社員が471名増加し5,125名となりました。」
新規出店と顧客本位のコンサルティングセールスを見据えた新卒採用を実施し、正社員数が471名増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「家庭用電化製品やスマートフォン等の新製品及び新技術については、お客様のご要望に合わせた質の高いコンサルティングをするため、当社グループの従業員の増員を引き続き進めてまいります。」
新製品・新技術への対応と質の高いコンサルティングのため、従業員増員を進める方針を示している。