省エネコンサルタント資格の新設・全員受講
FY2022に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2022年には、省エネ関連の知識を学んだ自社従業員が、お客様に最適な省エネ家電選びをサポートする「省エネコンサルタント資格」制度を開始し、2026年３月時点で資格取得者は2,182名にのぼっております。」
省エネコンサルタント資格取得者は前年度の2,168名から2,182名へ増加し、資格取得の推進を継続している。 - FY2025省エネ資格取得者数の変化有価証券報告書
「2022年には、省エネ関連の知識を学んだ自社従業員が、お客様に最適な省エネ家電選びをサポートする「省エネコンサルタント資格」制度を開始し、2025年３月時点で資格取得者は2,168名にのぼっております。引き続き、資格取得の推進をしてまいります。」
省エネコンサルタント資格取得者は2025年3月時点で2,168名となり、資格取得の推進を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年には、省エネ関連の知識を学んだ自社従業員が、お客様に最適な省エネ家電選びをサポートする「省エネコンサルタント資格」制度を開始し、2024年３月時点で資格取得者は2,251名にのぼっております。引き続き、資格取得の推進をしてまいります。」
省エネコンサルタント資格の取得者が2024年3月時点で2,251名となり、資格取得の推進を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「『省エネコンサルタント』制度の取組によりお客様の省エネニーズにお応えしたコンサルティングを行いつつ、」
省エネコンサルタント制度を継続し、顧客の省エネニーズに対応するコンサルティングを行っている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、電気代高騰等に伴ってお客様の省エネ意識が高まる中で、『省エネコンサルタント』制度の取組も継続し、お客様の省エネニーズにお応えしたコンサルティングを行ってまいりました。」
省エネコンサルタント制度を継続し、電気代高騰等を背景とする顧客の省エネニーズへの対応を行っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「より多くのお客様に喜ばれご来店いただける店舗づくりを進めるとともに、『省エネコンサルタント』制度の取組も継続しております。電気代高騰等に伴ってお客様の省エネ意識も高まっており、このニーズにお応えしたコンサルティングを行ってまいりました。」
省エネコンサルタント制度を継続し、電気代高騰等を背景とする顧客の省エネニーズへのコンサルティングを行っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、2022年４月には『省エネコンサルタント』制度を新設いたしました。物価上昇とエネルギー価格の高騰が続く中、お買い得であるだけではなく、お客様の省エネニーズにもお応えしたコンサルティングを行っております。」
省エネコンサルタント制度のもと、物価・エネルギー価格高騰を背景とする顧客の省エネニーズへのコンサルティングを継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、2022年４月には『省エネコンサルタント』制度を新設いたしました。電力供給の社会的課題もある中、お客様の省エネニーズにお応えしたコンサルティングを行っております。」
2022年4月に省エネコンサルタント制度を新設し、省エネニーズに対応する顧客コンサルティングを開始した。 - FY2022初出有価証券報告書
「なお、ＳＤＧｓの新たな取り組みとして、社内資格「省エネコンサルタント」を新設し運用を開始いたしました。役員・本部従業員を含む約8,000名のノジマ全員が受講し、資格取得者は“認定証”を着用します。省エネ関連の知識を身に着けた従業員がお客様の省エネ家電選びのサポートをしてまいります。」
SDGsの新たな取り組みとして社内資格を新設・運用開始し、約8,000名の全員受講と、資格取得者による省エネ家電選びの支援を行う施策を初めて記載している。