小野建（7414）・施策前進直近の適時開示（2026-11-02）では「引き上げ」
人材育成と組織力の強化
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2022。直近の記載は2026-11-02。
7記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成1040社が書いているテーマ・逆風45社・追い風1088社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1133件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-11-02引き上げ適時開示
「補助事業に関わる従業員の 1 人当たり給与支給総額について、年平均 6.0％増加させることを表明いたします。」
人材・賃金施策について、補助事業に関わる従業員を対象に、2029年3月期から2032年3月期まで年平均6.0％の給与支給総額増加を表明した。 - FY2026前進有価証券報告書
「物価上昇の対策として４年連続して賃金ベースアップも行い人材確保にも努めております。」
人材確保策として、4年連続の賃金ベースアップを実施した。 - 2026-05-28前進決算説明資料
「✓ 研修制度の拡充 ☞若手社員の階層別研修を新規実施 ☞eラーニングの表彰制度を創設」
若手社員向け階層別研修とeラーニング表彰制度を新たな人材育成施策として示した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「新入社員研修や階層別研修等の社員一人一人の資質向上の為のeラーニング研修及び各種資格取得の奨励制度を導入しております。また、社員側からの希望部署への転換応募制度「ジョブチャレンジ制度」を実施し、自主的なキャリア形成・能力開発に取り組んでいただく制度も制定しております。」
従来の人材育成・資格取得支援から、eラーニング、ジョブチャレンジ制度、キャリア形成支援へ施策を具体化・拡充した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、社員一人一人の資質向上のための人材育成プログラムの推進と各種資格取得の奨励制度の充実も図るとともに、高齢者・障害者雇用も積極的に進め、働きやすい、働き甲斐のある労働環境の整備も行ってまいります。」
人材育成について、育成プログラム、資格取得奨励、高齢者・障害者雇用、労働環境整備を含む施策に具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の事業展開に鑑み、人材の育成が急務であり、個々のレベルアップとともに組織力強化をはかるため、情報と業務の共有化の徹底に取り組んでまいります。」
人材育成、個人のレベルアップ、情報・業務共有による組織力強化を引き続き課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「個々のレベルアップとともに組織力強化をはかるため、情報と業務の共有化の徹底に取り組んでまいります。」
個人の能力向上に加え、情報・業務共有を通じた組織力強化を人材面の課題としている。