売上高・売上総利益額の拡大による営業利益の安定化
FY2016に初出。31回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
創健社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。97社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は25.3％（前連結会計年度比0.1ポイント増）となり、売上高営業利益率は0.4％（前連結会計年度比0.9ポイント減）となりました。そのため翌連結会計年度におきましては、初年度となります第７次中期経営計画『共創と変革による成長基盤の強化』に注力し、役員・社員一丸となって、引き続きこの指標を改善するように取り組んでまいります。」
売上総利益率は25.3％へ小幅に改善した一方、売上高営業利益率は0.4％へ0.9ポイント低下した。翌年度から第7次中期経営計画に取り組み、指標改善を目指すとしている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「この結果、全体の売上高は、２２億９８百万円（前年同期比６９百万円減、２．９％減）となり、売上総利益率２５．１％と前年同期比０．２ポイント増となりました。販売費及び一般管理費は５億８８百万円（前年同期比５百万円増、１．０％増）となり、営業損益につきましては、営業損失１１百万円（前年同期は、営業利益６百万円）となり、経常損益につきましては、経常損失１０百万円（前年同期は、経常利益９百万円）という結果にて終了しました。」
売上高は2.9％減少した一方、売上総利益率は0.2ポイント改善した。しかし、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益・経常利益から営業損失・経常損失へ転じており、利益安定化に向けた進展が後退している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は25.2％（前連結会計年度比0.4ポイント増）となり、売上高営業利益率は1.3％（前連結会計年度比0.8ポイント増）となりました。」
売上総利益率と売上高営業利益率が前年度から改善し、利益重視の経営体質に向けた指標の進展を開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、全体の売上高は、２３億６７百万円（前年同期比２３百万円増、１．０％増）となり、売上総利益率２４．９％と前年同期比０．２ポイント増となりました。販売費及び一般管理費は５億８３百万円（前年同期比３百万円減、０．５％減）となり、営業損益につきましては、営業利益６百万円（前年同期は、営業損失６百万円）となり、経常損益につきましては、経常利益９百万円（前年同期は、経常損失６百万円）という結果にて終了しました。」
前年同期の営業損失・経常損失から、営業利益6百万円・経常利益9百万円へ転じ、利益安定化に向けた中間期の収益改善を開示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は24.8％（前連結会計年度比0.3ポイント減）となり、売上高営業利益率は0.5％（前連結会計年度と同率）となりました。」
売上総利益率は24.8％へ0.3ポイント低下し、売上高営業利益率は0.5％で横ばいとなった。利益率改善を掲げる中、粗利率の低下が記載されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、全体の売上高は、３７億６３百万円（前年同四半期比６２百万円増、１．７％増）となり、売上総利益率２４．９％と前年同四半期比０．２ポイント減となりました。販売費及び一般管理費は９億５百万円（前年同四半期比８百万円増、０．９％増）となり、営業損益につきましては、営業利益２９百万円（前年同四半期比２百万円減、８．６％減）となり、経常損益につきましては、経常利益３２百万円（前年同四半期比３百万円減、１０．８％減）という結果にて終了しました。」
売上高は1.7％増加した一方、売上総利益率は0.2ポイント低下し、営業利益・経常利益は前年同期を下回った。営業利益の安定化を掲げる中、収益性が低下している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、全体の売上高は、１２億４百万円（前年同四半期比２８百万円増、２．４％増）となり、売上総利益率２４．９％と前年同四半期比０．０ポイント減となりました。販売費及び一般管理費は３億３百万円（前年同四半期比６百万円増、２．２％増）となり、営業損益につきましては、営業損失３百万円（前年同四半期は、営業損失３百万円）となり、経常損益につきましては、経常損失３百万円（前年同四半期は経常損失２百万円）という結果にて終了しました。」
売上高は増加したものの、営業損失は前年同期と同額で、経常損失は2百万円から3百万円へ拡大した。営業利益の安定化を掲げる中、当四半期も営業損失が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は25.1ポイント（前連結会計年度比0.0ポイント増）となり、売上高営業利益率は0.5ポイント（前連結会計年度比は0.1ポイント減）となりました。そのため翌連結会計年度におきましては、初年度となります第６次中期経営計画『新たな成長に向けた価値観の向上」（2023年４月１日から2026年３月31日まで）』に注力し、役員・社員一丸となって、引き続きこの指標を改善するように取り組んでまいります。」
売上総利益率は横ばいだった一方、売上高営業利益率は0.6ポイントから0.5ポイントへ低下し、翌年度に改善へ取り組むとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その最終年度となります当連結会計年度におきましては、オーガニック＆プラントベースの分野でカテゴリーNO.1企業を目指し、「withコロナ」を前提とした食品市場における新しい営業活動を想定し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。」
第5次中期経営計画の最終年度において、ブランド商品のファン作りと目標営業利益額の達成を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、全体の売上高は、１１億７６百万円（前年同四半期比４６百万円増、４．２％増）となり、売上総利益率２４．９％と前年同四半期比０．３ポイント減となりました。販売費及び一般管理費は２億９７百万円（前年同四半期比８百万円増、２．９％増）となり、営業損益につきましては、営業損失３百万円（前年同四半期は、営業損失４百万円）となり、経常損益につきましては、経常損失２百万円（前年同四半期は、経常損失２百万円）という結果にて終了しました。」
売上高は4.2％増加したものの、売上総利益率は0.3ポイント低下し、営業損失が継続している。営業損失は前年同期から1百万円縮小したが、経常損失は同額である。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益率は25.1ポイント（前連結会計年度比0.2ポイント減）となり、売上高営業利益率は0.6ポイント（前連結会計年度比は0.4ポイント減）となりました。そのため翌連結会計年度におきましては、最終年度となります第５次中期経営計画『新世代に向けた食の提案」（2020年４月１日から2023年３月31日まで）』に注力し、役員・社員一丸となって、引き続きこの指標を改善するように取り組んでまいります。」
売上総利益率と売上高営業利益率が前年度から低下し、翌年度に両指標の改善へ取り組むとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、経営指標として「売上総利益率」及び「売上高営業利益率」を主眼としており、売上高の拡大を図り、売上高と営業費用とのバランスを図りながら、利益重視の経営体質へ進めてまいります。」
当連結会計年度の売上総利益率は25.3％、売上高営業利益率は1.0％となり、いずれも前年度から改善したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その初年度となります当連結会計年度におきましては、オーガニック＆プラントベースの分野でカテゴリーNO.１企業を目指し、コロナ後の食品市場における新しい営業活動を想定し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第5次中期経営計画の初年度として、ブランド商品のファン作りと目標営業利益額の達成を継続して掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その初年度となります当連結会計年度におきましては、オーガニック＆プラントベースの分野でカテゴリーNO.１企業を目指し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第5次中期経営計画の初年度において、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を継続して掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、化学調味料を使わない無添加自然食品専業企業として50年の年月を積み重ねてきた歴史に信頼をいただいている当社グループは、第５次中期経営計画『新世代に向けた食の提案』（2020年４月１日～2023年３月31日まで）を作成しました。その初年度となります当連結会計年度におきましては、オーガニック＆プラントベースの分野でカテゴリーNO.１企業を目指し、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第5次中期経営計画の初年度として、ブランド商品のファン作りと目標営業利益の達成を継続して掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その最終年度となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。また、これまでに蓄積した多くのデータをさらに詳細に分析を行い、今後当社グループブランドの市場拡大を図るために営業力・商品力をより一層強化してまいります。」
第4次中期経営計画の最終年度として、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を継続し、営業力・商品力を強化する方針を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は、４５億４３百万円（前連結会計年度比４３百万円増、１．０％増）となり、売上総利益率２５．４％と前連結会計年度とほぼ同率となりました。販売費及び一般管理費は１１億２８百万円（前連結会計年度比２９百万円減、２．６％減）となり、営業損益につきましては、営業利益２３百万円（前連結会計年度は、営業損失１４百万円）となり、経常損益につきましては、経常利益２６百万円（前連結会計年度は、経常損失９百万円）という結果にて終了しました。」
売上高が1.0％増加し、販売費及び一般管理費が2.6％減少した結果、営業損失から営業利益23百万円、経常損失から経常利益26百万円へ転じた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その２年目となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、新たに始めたオープンイベントへの参加が定着し当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。」
第4次中期経営計画の2年目において、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その２年目となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、オープンイベント等への参加を開始し当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。」
第4次中期経営計画2年目において、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その２年目となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、オープンイベント等への参加を開始し当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組んでおります。」
第4次中期経営計画2年目において、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営指標として「売上総利益率」及び「売上高営業利益率」を主眼としており、売上高の拡大を図り、売上高と営業費用とのバランスを図りながら、利益重視の経営体質へ進めてまいります。」
売上総利益率・売上高営業利益率を重視し、売上高拡大と営業費用とのバランスによって利益重視の経営体質を目指す方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その初年度となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第4次中期経営計画の初年度として、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を継続して掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その初年度となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全と、オーガニック市場への関心について大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第4次中期経営計画の初年度において、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を継続して掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「第４次中期経営計画『新たなマーケットの開拓』（平成29年４月１日から平成32年３月31日まで）を作成しました。その初年度となります当連結会計年度におきましては、2020年東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて国内の食の安全とオーガニック市場に関心と大手食品企業を含めた競争がさらに高まる中、当社グループブランド商品のファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成するために役員・社員一丸となって取り組む所存でございます。」
第4次中期経営計画の初年度として、ブランド商品のファン作りと営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営指標として「売上総利益率」及び「売上高営業利益率」を主眼としており、売上高の拡大を図り、売上高と営業費用とのバランスを図りながら、利益重視の経営体質へ進めてまいります。」
売上高拡大と売上高・営業費用のバランスを通じ、売上総利益率と売上高営業利益率を重視する方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第３次中期経営計画『５０周年を迎え、新購買層への更なるアプローチ（平成26年４月１日から平成29年３月31日まで）』の最終年度となります当連結会計年度におきましては、既存の得意先の新しい顧客を増やすことにもつながるよう引き続き新しい顧客層やその予備軍が多く存在している市場を積極的に開拓、育成し、当社グループブランド商品の新しいファン作りに注力するとともに、目標の営業利益額を達成させるために、役員・社員一丸となって取り組んでおります。」
計画最終年度において、顧客層の拡大と営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「目標の営業利益額を達成させるために、役員・社員一丸となって取り組んでおります。」
営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「目標の営業利益額を達成させるために、役員・社員一丸となって取り組んでおります。」
最終年度においても、営業利益目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外への輸出を検討し、営業利益を安定的なものへとするために、売上高と売上総利益額拡大を図るように役員・社員一丸となって取り組んでまいりました。」
営業利益の安定化を、輸出、売上高拡大、売上総利益額拡大によって進める方針を示している。