ストック・オプションによる株式価値の希薄化
FY2022-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は73,000株であり、発行済株式総数の2.2％に相当いたします。」
潜在株式数・比率は前回開示の91,600株・2.7％から73,000株・2.2％へ低下し、希薄化可能性の規模が縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は91,600株であり、発行済株式総数の2.7％に相当いたします。」
潜在株式数・比率は前回の141,900株・4.3％から91,600株・2.7％へ低下した一方、ストック・オプション行使による希薄化可能性は残っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 10,000 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2024年1月から3月に新株予約権の行使により10,000株が発行され、潜在株式による希薄化可能性がさらに具体化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 200 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年7月から9月に新株予約権の行使により200株が発行され、潜在株式による希薄化可能性が追加的に具体化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は141,900株であり、発行済株式総数の4.3％に相当いたします。普通株式の発行済株式の株式数の増加25,400株は、新株予約権の行使に伴う新株発行によるものであります。」
潜在株式数は141,900株、4.3％となり、当事業年度中には新株予約権の行使による25,400株の新株発行が行われた。希薄化可能性が継続して具体化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 600 3,338,221 566 160,196 566 34,868 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年1月から3月に新株予約権の行使により600株が発行され、希薄化可能性が追加的に具体化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数（株） 24,800 (注）新株予約権の行使による増加であります。」
2022年10月から12月に新株予約権の行使により24,800株が発行され、潜在株式による希薄化可能性がさらに具体化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、2022年９月16日開催の取締役会において、当社の取締役に対して、新株予約権（第５回有償ストック・オプション）を発行することを決議し、2022年10月３日に発行いたしました。新株予約権の目的である株式の種類及び数：普通株式30,000株。」
取締役向けに普通株式30,000株を対象とする新株予約権が発行され、潜在株式による希薄化可能性が追加された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は113,400株であり、発行済株式総数の3.4％に相当いたします。これらのストック・オプションが行使された場合には、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数は113,400株、3.4％となる一方、当事業年度中に新株予約権の行使により13,000株が発行され、希薄化リスクが一部顕在化している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は131,600株であり、発行済株式総数の4.0％に相当いたします。」
潜在株式数と発行済株式総数に占める割合を示し、行使・売却時の希薄化可能性を記載している。