Rettyの利用者数を拡大する
FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「① 「Retty」の利便性向上を通じたネット予約利用者数の増加」「今後更に「Retty」の利便性を向上させることでネット予約利用者数の回復を図ってまいります。」
従来の月間利用者数の拡大から、ネット予約利用者数の回復・増加を重視する指標・課題の表現へ軸足を移している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「広告コンテンツについては、ユーザー数についてもCOVID-19影響前との比較では未だ完全に回復したとは言えない状況となっておりますが、徐々に回復の兆しも見せており、売上は第１四半期での大型案件の受注などの影響もあり、回復基調にあります。」
ユーザー数はCOVID-19影響前の水準には未回復である一方、徐々に回復の兆しがあるとの説明を再確認。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度においても、未だCOVID-19の影響から脱したとは言えず、2022年５月には、月間利用者数が2,600万人となっており、COVID-19影響前の状態には依然回復しておりません。」
月間利用者数は2022年5月に2,600万人となり、COVID-19影響前の水準に未回復であることを記載。前年の4,127万人からも低下。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ユーザー数についても上記感染者数の高止まりにより、COVID-19影響前との比較では未だ完全に回復したとは言えない状況となっております。」
ユーザー数はCOVID-19影響前の水準に未回復との説明を再確認。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ユーザー数についても2021年９月末での緊急事態宣言解除により一定程度回復傾向にあるものの、COVID-19影響前との比較では未だ完全に回復したとは言えない状況となっております。」
利用者数は回復傾向にあるものの、COVID-19影響前の水準には未回復であるとの説明を再確認。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ユーザー数についても2021年９月末での緊急事態宣言解除により一定程度回復傾向にあるものの、COVID-19影響前との比較では未だ完全に回復したとは言えない状況となっております。」
緊急事態宣言解除により利用者数は一定程度回復したが、COVID-19影響前の水準には未回復と再確認。 - FY2021前進有価証券報告書
「ただし、足許2021年10月では緊急事態宣言解除の影響により月間利用者数は2019年同月比4.7%減となっており、外部環境の回復に伴い徐々に月間利用者数は回復傾向にあります。今後も利用者数の増加、影響力のあるユーザーによる口コミ投稿数増加及びユーザビリティの更なる向上を通じて、ユーザーから最も支持されるグルメプラットフォームとしてのポジションを確立すべく、効果的なプロモーション活動の実施や、開発による機能改良等の各種施策を実行してまいります。」
月間利用者数について、2021年５月の2019年同月比14.3%減から、2021年10月には同4.7%減まで回復したと説明。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社の実名型グルメプラットフォーム「Retty」のサービスにおける月間利用者数は、2021年５月時点で4,127万人（前年同月比36.7%増）となっており、５月については、2021年、2020年共に月内の大半が緊急事態宣言下であったにもかかわらず、前年同月比で着実に利用者数が回復しております。」「これまで以上にサービスの強化を図っていくことで更なる成長を目指していきたいと考えております。」
2021年5月の月間利用者数4,127万人、前年同月比36.7％増を記載し、利用者数の回復・成長を具体化。サービス強化によるさらなる成長方針も維持。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「サービス利用者数は、実名型による情報の信頼性の高さと信頼できる「ヒト」から個別最適化されたお店探しという特徴を活かして2019年５月に4,800万人を突破し、自粛要請後においても2020年８月末時点で4,393万人を維持するなど、順調に推移しております。」
利用者数の拡大方針と、過去の利用者数の推移を再掲。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、Go To Eatキャンペーンが実施されたこと等によりユーザー数は回復傾向となっております。」
利用者数の拡大方針を維持しつつ、当四半期は回復傾向と説明。 - FY2020初出有価証券報告書
「今後は、当社が保有する「Retty」ユーザーの行動データを活用したレコメンド機能をアップデートするなど、テクノロジーを駆使してよりユーザーにとって利便性が高められるようユーザー体験の更なる向上を図ると同時に、戦略パートナーシップを構築しているヤフー株式会社及びそのグループ会社とのメディア連携などによって、より一層、利用者数を増やしていきたいと考えております。」
月間利用者数を重要指標と位置づけ、2020年８月末時点で4,393万人と記載。