TWOSTONE&Sons（7352）・施策再定義直近の決算説明資料（2026-07-15）では「前進」
エンジニアを人的資本と捉えた稼働数・稼働期間の向上
FY2023に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載は2026-07-15。
5記載
4年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材育成・社内環境整備方針に基づく人的資本経営105社が書いているテーマ・逆風1社・追い風104社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに77社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループでは、各事業部（子会社）の現場部門指導担当者が職務遂行に必要な業務知識およびスキル取得に向けてOJT形式で研修を実施しております。それに加え当社グループである株式会社Branding Careerによって提供されているプログラミングスクール「tech boost」のカリキュラムを希望する従業員へと配信するといったITリテラシー向上に向けた福利厚生施策など、社員の業務以外での自己研鑽を促す制度を導入しております。」
関係するエンジニアを人的資本と捉える従来の考え方に加え、子会社でのOJT、tech boostカリキュラムの社内配信など、従業員の育成施策を具体化している。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、当社グループ社員だけでなく、関わりのあるエンジニアを中心としたすべての人材を人的資本と捉え、稼働数増加および稼働期間が延びるような環境づくりの徹底をしております。」
社員に限定せず関係するエンジニアを人的資本と捉え、稼働数・稼働期間の増加を目指す人的資本の考え方を初めて開示している。専属キャリアアドバイザーやフリーランス向け福利厚生を手段としている。