大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
小田原機器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「売上高については、一部案件について客先要望及び開発計画の遅延により翌期以降へ売上が先送りとなった影響により、前期比で減収となりました。」
客先要望及び開発計画の遅延により、案件の売上が翌期以降へ先送りされ、開発・納期遅延リスクが実際の減収要因として現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更は、ありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかし、内的要因又は外的要因により予期しない事象が発生した場合、製品開発の遅延、納期の遅延及び追加開発費用の発生等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型案件等における開発・納期遅延及び追加開発費用のリスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更は、ありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。 なお、新型コロナウィルスの感染拡大による事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。 なお、新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。\nなお、新型コロナウィルスの感染拡大による事業への影響については、今後の推移状況を注視してまいります。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、内的要因又は外的要因により予期しない事象が発生した場合、製品開発の遅延、納期の遅延及び追加開発費用の発生等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型案件等における開発・納期遅延及び追加開発費用のリスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
大型案件の開発遅延・納期遅延・追加開発費用リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一部案件について客先要望及び開発計画の遅延により翌期以降へ売上が先送りとなった影響により、前期と同程度となりました。利益面については、一部客先において設計開発費用が想定以上に増加したことに加えて、新規性の高い開発案件について受注損失を計上したことにより営業損失となりました。」
大型案件等に関する開発計画・売上の遅延、想定超過の設計開発費用、受注損失が実際の業績要因として記載されている。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループは非接触ＩＣカードシステムを含めた運賃収受システム全体を一括で受注していることから、大型案件の開発については各プロジェクト毎に開発の進捗状況を管理し、また開発・製造工程を中心とした各プロセスの改善・効率化に努めております。しかし、内的要因又は外的要因により予期しない事象が発生した場合、製品開発の遅延、納期の遅延及び追加開発費用の発生等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
大型案件の遅延リスクは継続しているが、プロジェクトごとの進捗管理と開発・製造工程の改善・効率化を対応策として明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、内的要因又は外的要因により予期しない事象が発生した場合、製品開発の遅延、納期の遅延及び追加開発費用の発生等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
非接触ICカードシステムを含む一括受注型の大型案件について、内外要因による開発・納期遅延及び追加費用の可能性を示している。