ROE向上に向けた売上高増加と事業構造・経営体質の強化
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026ROE低下と計画目標未達有価証券報告書
「また、当連結会計年度におけるROE(自己資本当期純利益率)は、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度比28.5%減の1,521百万円となったことなどにより、前連結会計年度より1.7ポイント減少し4.6%となりました。」
ROEは前年度6.4%から4.6%へ低下し、中期経営計画2026の2027年3月期目標7.7%を下回る実績を開示している。 - 2026-05-13引き上げ経営計画
「中期経営計画2026最終年度の財務目標 ROE7.7%、PBR1.0倍。」
中期経営計画2026の最終年度財務目標として、ROE7.7%とPBR1.0倍を示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「④中期経営計画2026の定量目標 2025年3月期実績 2026年3月期 2027年3月期 売上高(億円) 428 456 467 営業利益(億円) 16 29 35 経常利益(億円) 19 31 37 当期純利益(億円) 21 21 26 ROE(%) 6.4% 6.4% 7.7% 資本コスト(%) 6.0 ~ 8.0 PBR(倍) 0.7 0.8 1.0」
中期経営計画2026の売上高、利益、ROE、資本コスト、PBRの定量目標と2025年3月期実績を再確認している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、ROE(自己資本当期純利益率)およびPBR(株価純資産倍率)を重要な経営指標として考えております。また、「中期経営計画(2026)」における定量的な数値目標として売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、ROE、資本コスト、PBRを定めております。」
ROEに加えてPBR、資本コストなどを重要指標に追加し、2025年3月期から2027年3月期までの売上高、利益、ROE、PBR等の定量目標を設定した。2027年3月期のPBR目標は1.0倍。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、ROE(自己資本当期純利益率)を重要な経営指標として考えております。また、「中期経営計画(2023)」における定量的な数値目標として売上高、営業利益、ROEを定めております。」
従来の数値目標を特に定めない方針から転じ、「中期経営計画2023」で売上高420億円・435億円、営業利益25億円・27億円、ROE6.1%・6.3%(2022年度・2023年度)の定量目標を設定した。実績ROEは9.4%となった。 - FY2020ROE3.0%への低下有価証券報告書
「また、当連結会計年度におけるROE(自己資本当期純利益率)は、その他有価証券評価差額金が866百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益が前年度比53.0%減の706百万円となったことなどにより、前連結会計年度より3.4ポイント減少し3.0%となりました。」
数値目標は設定しない方針を維持する一方、ROE実績は前年度の6.4%から3.0%へ3.4ポイント低下した。 - FY2019ROE実績の低下を開示有価証券報告書
「当社グループでは、目標とする経営指標について、数値的には特に定めておりませんが、常に安定的かつ継続的に利益を計上すべく事業構造と経営体質の強化が重要であると考えています。なお、重要視しております経営指標としましてはROE(自己資本当期純利益率)があり、将来的にROEを向上させていくために、まずは売上高の増加およびCRE戦略(関西工場を中心とする鋼管事業生産体制の再編)の強化に努めて参ります。また、当連結会計年度におけるROE(自己資本当期純利益率)は、親会社株主に帰属する当期純利益を1,502百万円計上したものの、その他有価証券評価差額金が681百万円減少したことなどにより、前連結会計年度より0.6ポイント減少し6.4%となりました。」
ROEの数値目標は設定していない方針を維持しつつ、実績が前年度比0.6ポイント低下して6.4%となったことを開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、目標とする経営指標について、数値的には特に定めておりませんが、常に安定的かつ継続的に利益を計上すべく事業構造と経営体質の強化が重要であると考えています。なお、重要視しております経営指標としましてはROE(自己資本当期純利益率)があり、将来的にROEを向上させていくために、まずは売上高の増加およびCRE戦略(関西工場を中心とする鋼管事業生産体制の再編)の強化に努めて参ります。」
ROEを重視する経営指標として初めて明示し、数値目標は置かず、売上高増加とCRE戦略強化を通じた将来的なROE向上を掲げている。