鋼管・自転車・福祉機器の研究開発と製品化
FY2016に初出。34回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「生産効率改善によるコスト削減を目指し、造管ラインの速度アップに取り組みました。高周波ラインにおいては、鋼管切断時の端面変形が問題となるため、造管速度が制限されてしまいます。端面変形を防ぐため、刃物の軌跡を見直すことで刃物寿命の改善並びに造管速度の向上を目指しました。TIGラインにおいては、溶接の性質上、造管速度が遅いため、溶接条件を抜本的に見直すことで速度改善に取り組みました。」
高周波ラインでは刃物仕様の見直しにより刃物寿命と造管速度を改善し、TIGラインでは溶接条件の見直し・新規圧接ロール開発を進めた。ステンレス鋼管研磨設備でも新規設備を導入している。研究開発費は11百万円。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は6百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費6百万円を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「生産効率改善によるコスト削減を目指し、造管ラインの速度アップに取り組みました。高周波ラインにおいては、鋼管切断時の端面変形が問題となるため、造管速度が制限されてしまいます。端面変形を防ぐため、刃物の軌跡を見直すことで刃物寿命の改善並びに造管速度の向上を目指しました。TIGラインにおいては、溶接の性質上、造管速度が遅いため、溶接条件を抜本的に見直すことで速度改善に取り組みました。」
高周波ライン、TIGライン、ステンレス鋼管研磨設備、切削ビード処理装置について、生産速度・能力・安全性の改善に向けた具体的な研究開発を進めている。研究開発費は22百万円。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は14百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費14百万円を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ステンレス製品の表面処理技術（BEP工法）において、これまで鉄道車両の手すりを中心に販売してきましたが、その特性である、意匠性・耐食性・除菌性をさらに活かす為、表面粗度と性状・効果の関連性の調査・分析を行ってまいりました。その結果、表面粗度の大小による滑りやすさ・滑りにくさ、また耐食性や洗浄性の検証により、食品関連部材等の顧客要求に対応した製品の開発を行っております。」
BEP工法について食品関連部材など顧客要求に対応した製品開発へ展開し、二相鋼ステンレスパイプの製造可能サイズも拡大している。研究開発費は41百万円。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費28百万円を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費17百万円を示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は8百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費8百万円を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費23百万円を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費16百万円を示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費7百万円を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「プラズマ溶接による造管を実施しました。溶接部の酸化防止、不活性ガスの噴出方法、溶接欠陥の抑制など対策を実施しながら、試作テストや設備改善により安定的に生産する方法を検討しました。」
研究開発費35百万円を計上し、プラズマ溶接の安定生産、TIG溶接データの採取・システム構築、二相ステンレス鋼製品の大型サニタリー設備部材対応など、鋼管関連の技術開発を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は26百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費26百万円を示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費17百万円を示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費9百万円を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費21百万円を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費13百万円を示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費4百万円を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「電解研磨をベースとして洗浄性、意匠性及び耐食性に優れたステンレス表面を生成する工法（BEP工法）を用いた製品については、主に鉄道車両メーカー向けに販売していますが、新たな分野への拡販に向けて、黄色ブドウ球菌の付着率、アルコール洗浄後の残存率などについて試験を実施しました。SUS304に比べ、高耐食性・高強度である二相鋼を用いた鋼管の試作生産を行いました。」
BEP工法製品の新分野展開に向けた試験、二相鋼鋼管の試作、異形管の安定生産、TIG溶接の品質監視など、研究開発の具体的な進展を記載している。研究開発費は27百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費20百万円を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は12百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費12百万円を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費5百万円を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「電解研磨をベースとして洗浄性、意匠性及び耐食性に優れたステンレス表面を生成する工法（BEP工法）を用いた製品については、主に鉄道車両メーカー向けに販売していますが、新たな分野への拡販に向けて、塩素・硫黄に対する複合サイクル試験を実施するとともに、鋼管以外の部材へのBEP工法の処理方法の開発を行いました。鋼管製造技術の開発については、継目無し鋼管の代替となる電縫鋼管の販路拡大を目指して、小径パイプの安定した生産状況の確立のために内面ビードカット技術の開発を行いました。付加価値の高い製品開発については、異形管への取り組みを強化し、解析ソフトで得られた結果と実際の材料変形結果とを照らし合わせながら製品の開発と技術の確立を行いました。さらに、顧客ニーズを調査しながら、SUS304よりも強度・耐食性に優れたステンレス材料を用いた鋼管の試作を行い、成形面・溶接面での技術向上を図りました。」
BEP工法の新分野・鋼管以外への展開、電縫鋼管の小径パイプ技術、異形管、高強度・高耐食ステンレス鋼管の試作など、研究開発の具体的な進展を示している。研究開発費は27百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費18百万円を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「なお、電解研磨を施した耐食性・洗浄性・意匠性に優れたステンレス鋼管につきましては、鉄道車輌向けのほか、商業施設や建材等他分野への販売も始まっております。」
電解研磨ステンレス鋼管について、鉄道車輌向けに加えて商業施設・建材など他分野への販売開始という具体的な販路進展を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費7百万円を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「電解研磨をベースとして洗浄性、意匠性及び耐食性に優れたステンレス表面を生成する工法（BEP工法）を用いた製品については、鉄道車両メーカー向けの販売に加え、バス関連や船舶関連へも拡販しました。医療分野・建材分野などへの販売を視野に入れ、その業種に合う意匠性を高めた製品の開発を進めました。」
BEP工法製品が鉄道車両向けに加えバス・船舶関連へ拡販され、医療・建材分野向け開発も進展している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、電解研磨処理を施した耐食性・洗浄性・意匠性に優れたステンレス鋼管の新製品につきましては、鉄道車両関連のほか、他分野への販売も徐々に増加しています。」
電解研磨処理を施した新製品について、従来の鉄道車両関連に加えて他分野への販売も徐々に増加している。研究開発費は当第３四半期連結累計期間に30百万円で、研究開発活動自体には重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「なお、電解研磨処理を施した耐食性・洗浄性・意匠性に優れたステンレス鋼管の新製品につきましては、鉄道車両関連等への販売が徐々に増加しています。」
前四半期の鉄道車両関連等からの引合い増加から進み、新製品の販売が徐々に増加しているという具体的な販売面の進展を示している。研究開発活動自体については重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「なお、電解研磨処理を施した耐食性・洗浄性・意匠性に優れたステンレス鋼管の新製品につきましては、鉄道車両関連等の引合いが増加しております。」
電解研磨処理を施したステンレス鋼管の新製品について、鉄道車両関連等からの引合い増加という製品化・販売面の具体的な進展を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は53百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費53百万円を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期累計期間の研究開発費36百万円を示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円であります。また、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費22百万円を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)の当連結会計年度における研究開発費は92百万円です。また、セグメントごとの研究目的、主要課題、研究成果及び金額は以下のとおりです。」
BEP工法、二相鋼ステンレス鋼管、ロール成形・プレス金型、リム、完成自転車、福祉機器を研究対象としている。