CO2排出量の2030年度50％削減目標
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-28。
- 2026-10-28実績引用ガバナンス
「2025年度：CO2排出量17％削減（2013年度対比）」
2030年度50％削減目標に対する2025年度実績として、2013年度比17％削減を示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「2013年度と比較して2030年度までにＣＯ２排出量50％削減をすることを目標に、2026年中期経営計画では35％削減を目指して全グループで太陽光発電システムを導入し省エネ活動に取り組んでおります。」
2013年度比で2026年度35％削減、2030年度50％削減の目標と、太陽光発電・省エネ活動を継続している。2024年度導入の電力見える化システムも活用する。 - FY2025前進有価証券報告書
「2013年度と比較して2030年度までにＣＯ２排出量50％削減をすることを目標に、2026年中期経営計画では35％削減を目指して全グループで再生エネルギーとして太陽光発電システムの導入や省エネ活動に取り組んでおります。2025年度については、太陽光発電容量の拡大、電力見える化システム設置により更なる省エネ対策を継続して実施してまいります。」
2013年度比で2026年度35％、2030年度50％の削減目標を維持し、太陽光発電容量の拡大と電力見える化システムの設置を次年度施策として具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2013年度と比較して2030年度までにＣＯ２排出量50％削減をすることを目標に、2023年中期経営計画では20％削減を目指して全グループで再生エネルギーとして太陽光発電システムの導入や省エネ活動に取り組んでまいりましたが、2023年度でこの目標をほぼ達成することができました。2026年中期経営計画では2013年度比で35％の削減を目標に掲げ、資材価格の高騰により一時中断していた太陽光発電システムの拡大再検討や更なる省エネ対策を継続して実施してまいります。」
2013年度比2023年度20％削減目標をほぼ達成したと記載し、次の中間目標として2026年度35％削減を設定した。太陽光発電システム拡大の再検討と省エネ対策を継続する。 - FY2023太陽光発電の追加設置計画を縮小・保留有価証券報告書
「中期経営計画では2023年度末10,000kWの発電能力を目指しておりましたが、2022年来の円安の進行によって日本国内での輸入中国製資機材価格が高騰し採算性が悪化したことに加え、これまでの太陽光発電およびその他の省エネ対策により、本社工場の2023年20％削減が達成できる見込みとなったことから実施予定であった本社工場第三ステップは一旦保留し、当面はその他の省エネ対策を継続実施してまいります。」
2013年度比2023年度20％減・2030年度50％減のCO2削減目標は維持しているが、発電能力10,000kW計画に対し、円安・資機材価格高騰等を理由に本社工場第三ステップを保留した。 - FY2022前進有価証券報告書
「昨年度より稼働を開始した本社工場900kW、メキシコ工場500kWの太陽光発電は概ね計画どおりの発電量が得られております。グループ全体で2022年第二ステップ4,700kW、2023年第三ステップ4,000kW以上の追加設置を計画しておりましたが、電気単価の急騰を受けこれらの設置時期の前倒しや、規模の拡大を検討してまいります。」
本社900kW、メキシコ500kWの太陽光発電が稼働し、計画どおり発電した。2022年4,700kW、2023年4,000kW以上の追加設置計画について、前倒し・規模拡大も検討している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「カーボンニュートラル ・再生可能エネルギーの導入・拡大、省エネ拡大」
CO2削減・カーボンニュートラルに向け、再生可能エネルギーの導入・拡大および省エネルギー拡大を施策として継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「カーボンニュートラル ・再生可能エネルギーの導入・拡大、省エネ拡大」
CO2削減目標に向けた新たな中期経営計画の施策として、再生可能エネルギーの導入・拡大および省エネルギーの拡大を明示した。 - FY2021初出有価証券報告書
「（目標：ＣＯ２排出量の削減目標（2013年度比）…2023年度20％減、2030年度50％減）・太陽光発電の積極的採用（国内外の工場・建物に発電パネルの設置）・脱炭素へ向けた新エンジン向け製品の開発」
2013年度比で2023年度20％減、2030年度50％減というCO2削減目標と、太陽光発電・脱炭素向け製品開発を初めて具体的に示した。