金属元素価格の高騰と製品価格への転嫁困難
FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-27。
フジオーゼックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上高は増加したものの、増産対応に向けた費用の増加、関税の影響、労務費の増加、諸資材価格の高騰等により、営業利益は減益となりました。」
諸資材価格の高騰や労務費・関税等のコスト上昇が実際に発生し、売上高が増加する中でも営業利益が前期比110百万円減少した。 - 2026-05-13悪化決算
「増産対応に向けた費用の増加、関税の影響、労務費の増加、諸資材価格の高騰等により、営業利益は減益となりました。」
費用増加、関税、労務費、諸資材価格の高騰が営業利益の減少要因として実績化した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益につきましては、上記のとおり売上の増加に加え、継続的な原価低減活動や賃上げによる労務費上昇分の売価転嫁などの継続的な交渉により、営業利益および経常利益は前年同期比で増益となりました。」
原価低減活動と労務費上昇分の売価転嫁交渉を継続し、コスト上昇への対応が営業利益・経常利益の増益要因として記載されている。 - FY2025対処有価証券報告書
「利益につきましては、上記のとおり売上の増加に加え、継続的な固定費の徹底圧縮による原価改善活動や賃上げによる労務費上昇分の売価転嫁などが進み、営業利益および経常利益は前年同期比で増益となりました。」
コスト上昇に対し、固定費圧縮による原価改善と労務費上昇分の売価転嫁が進んだと記載している。原材料・エネルギー価格高騰リスク自体は引き続き事業等のリスクに記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「継続的な固定費の徹底圧縮による原価改善活動や賃上げによる労務費上昇分の売価転嫁などが進み」
コスト上昇に対し、固定費圧縮による原価改善と労務費上昇分の売価転嫁が進んだと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「昨年度から取り組んでまいりました原材料・エネルギー価格上昇分の売価転嫁の効果等から、前年同期比で国内販売が15.3％の増加、海外販売が同15.4％の減少となり、国内外を合わせると5.6％の販売増となりました。」
原材料・エネルギー価格上昇分の売価転嫁の効果が販売・利益改善要因として記載され、価格転嫁困難による影響への対応が進んでいる。一方、コスト高止まり自体は継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「昨年度は調達コストの上昇が続いたため、価格反映は半年遅れのスライドギャップが発生し、収益低下となりました」
原材料・エネルギーコストの上昇と価格転嫁の遅れが実際に発生し、半年のスライドギャップによる収益低下として表れた。顧客との価格転嫁交渉では多くの顧客の理解を得たと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましても、引き続き固定費の徹底圧縮による原価改善活動など収支対策に取り組んでおりますが、海外販売の減少、原材料費、エネルギーコストの増大により前年同期比利益減少となりました。」
原材料費・エネルギーコストの増大が実際に発生し、固定費圧縮等の対策を行ったものの、利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましても、引き続き固定費の徹底圧縮による原価改善活動など収支対策に取り組んでおりますが、売上の減少、原材料費、エネルギーコストの増大により前年同期比利益減少となりました。」
原材料費およびエネルギーコストの増大が実際に発生し、固定費圧縮等の対策を行ったものの、前年同期比で利益が減少した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましても、引き続き固定費の徹底圧縮による原価改善活動など収支対策に取り組んでおりますが、売上の減少、原材料費、エネルギーコスト、輸送費の増大により前年同期比利益減少となりました。」
原材料費、エネルギーコスト、輸送費の増大が実際に発生し、固定費圧縮等の収支対策を行ったものの前年同期比で利益が減少した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高騰リスクについて 当社グループで使用する原材料（鋼材）は、親会社グループより購入しておりますが、価格の大幅な高騰に対し販売先への価格転嫁の遅れ等により経営に影響を与えるリスクが生じる可能性があります。また、電力等のエネルギー価格が大幅に高騰することにより、グループ経営や財政状態に影響を与えるリスクがあります。」
過去の金属元素価格リスクを、鋼材に加えて電力等のエネルギー価格、価格転嫁の遅れまで含むリスクとして再整理している。サーチャージ制度、電力契約、太陽光発電等の対応策も示した。 - FY2019削除有価証券報告書FY2019の事業等のリスクに列挙された8項目には、金属元素価格の高騰と製品価格への転嫁困難に関する個別記載が確認できない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料は、国際市場価格に大きく左右される金属元素を多く含んでおり、これらの金属元素価格が高騰することにより入手する原材料価格が上昇し、製品価格へ転嫁できない部分で業績が悪化する可能性があります。」
金属元素価格の高騰と製品価格への転嫁困難による業績悪化リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料は、国際市場価格に大きく左右される金属元素を多く含んでおり、これらの金属元素価格が高騰することにより入手する原材料価格が上昇し、製品価格へ転嫁できない部分で業績が悪化する可能性があります。」
金属元素価格の高騰と製品価格への転嫁困難による業績悪化リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ製品の原材料は、国際市場価格に大きく左右される金属元素を多く含んでおり、これらの金属元素価格が高騰することにより入手する原材料価格が上昇し、製品価格へ転嫁できない部分で業績が悪化する可能性があります。」
原材料価格と製品価格の差が業績に影響する可能性をリスクとしている。