新製品・新事業の開発
FY2016に初出。39回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在は、クラッチ以外の事業分野への展開を目指し、電動化製品やエネルギーソリューション、環境浄化等をテーマとした新事業開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は8,513百万円となりました。」
新事業開発を継続し、研究開発費を8,513百万円と開示した。二輪ではモータコア、モータASSY、PCU、e-Axle、四輪ではモータコアSUBモジュールや熱マネジメントなど、対象技術も具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は4,181百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について重要な変更がないとし、研究開発費4,181百万円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は4,093百万円となりました。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当中間連結会計期間の研究開発費4,093百万円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は5,447百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費5,447百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「現在は、クラッチ以外の事業分野への展開を目指し、電動化製品やエネルギーソリューション、環境浄化等をテーマとした新事業開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は6,236百万円となりました。」
新事業開発の対象が電動化製品に加え、エネルギーソリューション、環境浄化へ広がった。研究開発費は6,236百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は4,570百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費4,570百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は2,942百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費2,942百万円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は1,316百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期の研究開発費1,316百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は3,834百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について重要な変更がないとし、累計研究開発費3,834百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は2,532百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費2,532百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は1,263百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について重要な変更がないとし、四半期研究開発費1,263百万円を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は3,714百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、累計研究開発費3,714百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は2,499百万円となりました。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、累計研究開発費2,499百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は1,141百万円となりました。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、四半期研究開発費1,141百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「クラッチ以外の事業分野への展開を目指し、ペーパー応用製品やEV製品などの新事業開発にも取り組んでおります。当連結会計年度の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は4,953百万円となりました。」
ペーパー応用製品およびEV製品の新事業開発への取り組みを継続し、年間研究開発費4,953百万円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額（開発資産として資産計上したものを含む）は3,568百万円となりました。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を3,568百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。研究開発費の総額は1,130百万円である。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、開発面では、摩擦材や新機構クラッチの開発に注力するとともに、クラッチ事業以外では、燃料電池システムや薄紙・薄膜技術、EV製品の開発を進めるなど、将来を見据えた対応を図ってまいりました。」
クラッチ関連の新機構開発に加え、燃料電池システム、薄紙・薄膜技術、EV製品という対象を明示して開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、クラッチ事業以外では、当社の有する抄紙技術や触媒技術をもとに燃料電池システムや薄紙・薄膜技術の開発を進めるなど、将来を見据えた対応を図ってまいりました。」
従来のクラッチ関連の新製品・新事業開発に加え、抄紙技術・触媒技術を基礎とする燃料電池システムおよび薄紙・薄膜技術の開発を具体的に進めている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「既存製品の改良及び摩擦材を含めたクラッチの製造で蓄積された技術を活かし、新製品の開発にも取組んでおり、環境に寄与する新分野の研究では、多孔質ファイバー触媒シート（ペーパー触媒）の研究とその応用としてエンジンの排ガス浄化用ペーパー触媒の研究開発を行っております。」
既存製品の改良、蓄積技術の活用、新製品開発および環境分野の研究開発を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新事業開発を含む研究開発活動について、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとされ、新製品・新事業開発の方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「③ 新製品、新事業の開発」
既存クラッチ技術を活用した新製品開発や、新分野の研究開発につながる施策として位置付けている。