自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「本田技研工業株式会社は、当社の議決権の 22.49％を所有するその他の関係会社（当社が他の会社の関連会社である場合における当該他の会社）に該当します。また、同社グループに対する売上収益の比率は約 36％となっております。当社は、資本関係、取引関係等において同社と安定した関係を継続しておりますが、事業活動については当社の独自の経営判断に基づき意思決定を行っており、同社からの一定の独立性は確保されております。」
本田技研工業株式会社との資本関係および取引関係、同社グループ向け売上収益比率約36％、独自の経営判断に基づく意思決定と一定の独立性を記載しており、既存の依存関係に実質的な変化は示されていない。 - FY2026対処有価証券報告書
「また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約36％を占めており、」
ホンダグループ向け売上収益比率が前年度の約37％から約36％へ低下した。依存リスク自体は継続している。 - 2026-05-13対処決算説明資料
「ホンダグル－プ 92,678 35.5%」
2025年度のホンダグループ向け売上収益構成比は35.5％となり、FY2023に示された約37％からさらに低下した。依存は残るが、構成比は低下している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約37％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
ホンダグループ向け売上収益比率は前年度の約41％から約37％へ低下した。依存リスクは残るものの、比率はさらに低下している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約41％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
ホンダグループ向け売上収益比率は前年度の約44％から約41％へ低下した。依存リスクは残るものの、比率はさらに低下している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約44％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
ホンダグループ向け売上収益比率は前年度の約46％から約44％へ低下した。依存リスクは残るが、比率はさらに低下している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約46％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
ホンダグループ向け売上収益比率が前年度の約47％から約46％へ低下した。依存リスク自体は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約47％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
ホンダグループへの売上収益比率が前年度の約50％から約47％へ低下した。一方、自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存リスク自体は継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「米国においてホンダ向けの四輪車用クラッチの販売が減少したものの、フォード向けの四輪車用クラッチの販売が増加したことに加え、中国の四輪車用クラッチの販売が増加したこともあり、売上収益は65,921百万円（前年同期比7.8％増）、営業利益は3,203百万円（前年同期比18.0％増）となりました。」
ホンダグループへの依存に関するリスクについて、米国ホンダ向け販売の減少が当第３四半期にも発生している。一方、フォード向けおよび中国向けの増加が全体を補っている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「米国においてホンダ向けの四輪車用クラッチの販売が減少したものの、フォード向けの四輪車用クラッチの販売が増加したことに加え、中国の四輪車用クラッチの販売が増加したこともあり、売上収益は42,208百万円（前年同期比5.0％増）となりました。営業利益は、米国のホンダ向けの減収影響に加え、メキシコの固定費や操業費が増加したこともあり1,414百万円（前年同期比17.6％減）となりました。」
ホンダグループへの依存に関する従来のリスクについて、米国ホンダ向け販売の減少が四輪車用クラッチ営業利益の前年同期比17.6％減の要因として実績に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、米国のホンダ向けの減収影響もあり726百万円（前年同期比46.5％減）となりました。」
ホンダグループへの依存に関する従来のリスクについて、米国ホンダ向け販売の減少が四輪車用クラッチ営業利益を押し下げる要因として実績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが製造販売しているクラッチ製品の大半は自動車産業や二輪車産業向けであり、当社グループの業績は、今後の自動車産業や二輪車産業の動向により影響を受ける可能性があります。また、当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約50％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
自動車・二輪車産業への集中とホンダグループへの依存約50％が引き続きリスクとして記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自動車・二輪車産業およびホンダグループへの依存に関する既存リスクについて、重要な変更がないとされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上収益に占めるホンダグループに対する売上収益の割合は当連結会計年度において約50％を占めており、当社グループの業績は、今後のホンダグループの事業戦略や購買政策等により影響を受ける可能性があります。」
自動車・二輪車産業への集中と、ホンダグループ売上収益比率約50％を信用・顧客集中リスクとして記載している。