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ヨロズ(7294)・事実前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

29記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q2再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q2再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 220212022: 420222023: 420232024: 120242025: 22025
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自動車・住宅向け部品等の研究開発と製品化推進11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「引き続き高品質、低価格、高い生産性のもと、軽量、高剛性の製品開発に取り組み、競争力ある製品を市場に投入すべく、開発中枢であるヨロズグローバルテクニカルセンター(栃木県小山市略称YGTC)で新製品開発活動を推進しております。なお、当連結会計年度の研究開発費用総額は、5,758百万円となっております。」

    YGTCを中心に軽量・高剛性製品の開発と市場投入を継続し、当年度の研究開発費5,758百万円と複数新製品の市場投入を記載した。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,653百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は2,653百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,230百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費5,230百万円を計上した。活動状況に重要な変更はないとしている。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,041百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費4,041百万円を計上した。活動状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,641百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費は2,641百万円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動の主な成果としては、日産「セレナ」および「サクラ」、トヨタ「bZ4X」および「プリウス」、スバル「ソルテラ」、マツダ「CX60」向けの部品を市場投入いたしました。」

    国内で複数の新車向け部品を市場投入し、電動車を含む新製品の市場展開を進めた。研究開発費用総額は7,201百万円となった。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,320百万円(対売上比率2.9%)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費3,320百万円、対売上比率2.9%とした。活動状況に重要な変更はないと記載している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,643百万円(対売上比率2.3%)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費1,643百万円、対売上比率2.3%とした。活動状況に重要な変更はないと記載している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、736百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費736百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動の主な成果としては、国内では日産「エクストレイル」および「アリア」のフロントメンバー・リアメンバー・リンク、マツダ「CX30」のリンクを市場投入いたしました。また、各自動車会社のグローバルな新車展開により、米州では米国日産「ローグ」のフロントメンバー・リアメンバー・リンク、メキシコホンダ「HR-V」のペダルを市場に投入しました。アジアでは中国日産「エクストレイル」および「パスファインダー」のフロントメンバー、リアメンバー、リンク、中国ホンダ「ベゼル」のフロントサブフレームを市場に投入しました。」

    国内、米州、アジアで複数車種向けの新製品を市場投入した。研究開発費用総額は5,335百万円となった。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,359百万円(対売上比率3.8%)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    累計研究開発費3,359百万円、対売上比率3.8%を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,141百万円(対売上比率3.6%)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費2,141百万円、対売上比率3.6%とした。活動状況に重要な変更はないと記載している。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動の主な成果としては、国内ではホンダ「ベゼル」のフロントサブフレーム、リアビーム、日産「ノート」のリンクを市場投入いたしました。また、各自動車会社のグローバルな新車展開により、米州では米国日産「パスファインダー」のフロントメンバー、リンク、リアメンバー、米国トヨタ「シエナ」のアームを市場に投入しました。アジアでは中国ホンダ「X-NV」のフロントサブフレーム、インド日産「マグナイト」のフロントサブフレーム、リンク、リアビームを市場に投入しました。」

    国内、米州、アジアの各地域で新車向けサスペンション部品を市場投入し、研究開発成果のグローバル展開が進んだ。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,106百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    累計研究開発費2,106百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,276百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費1,276百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5,597百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費5,597百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,902百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費3,902百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,298百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費は1,298百万円、活動状況に重要な変更はないとしている。
  19. FY2019前進有価証券報告書

    「中期経営計画(YSP2020)における、製品力・開発力の向上の達成に向け、2018年度は開発中枢であるヨロズグローバルテクニカルセンター(栃木県小山市 略称YGTC)に、新たに研究開発部を新設して新製品開発活動を推進しております。」

    YSP2020の製品力・開発力向上に向け、2018年度にYGTCへ研究開発部を新設した。通期の研究開発費用総額は8,179百万円で、国内外で複数の新製品を市場投入した。
  20. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の総額は、6,492百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の強化にあたり、新工法・新構造部品の開発の効率化・スピードアップを図る目的で、生産技術部の先行開発グループを研究開発部として新設する組織改正を行いました。」

    研究開発費6,492百万円を計上し、研究開発部の新設による組織改正を実施した。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,262百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費4,262百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,934百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費1,934百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,548百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費7,548百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,772百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費4,772百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  25. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,886百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費1,886百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動の主な成果としては、国内では日産「セレナ」のフロントサスペンションメンバー、ロアアーム、リアアクスルビーム、日産「ノート」のロアアーム、リアアクスルビーム、スズキ「スイフト」のリアアクスルビーム、スバル「インプレッサ」のフロントロアアームを市場に投入いたしました。」

    国内外で複数車種向けサスペンション部品を市場投入し、年間研究開発費は8,677百万円となった。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6,130百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費6,130百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,227百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費4,227百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。
  29. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,648百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当四半期の研究開発活動費を1,648百万円とし、活動状況に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「製品力・開発力の更なる強化」は、この変遷が動いた29回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

744433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1製品力・開発力の更なる強化7回
  3. 2連結配当性向35%を目標とする配当方針4回
  4. 3政策保有株式の中長期的経済合理性の検証4回
  5. 4取締役・執行役員向け新株予約権の発行4回
  6. 5多様性を尊重したグローバルマネジメントの強化3回
  7. 6譲渡制限付株式報酬制度の導入3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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