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日本プラスト(7291)・事実減収・営業減益下で経常利益と純利益が回復直近の決算説明資料(2026-11-13)では「その他」

減収下での営業増益と純利益減少

FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-13。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q1 – FY2018-Q2悪化FY2022-Q3 – FY2023-Q3悪化FY2025-H1 – 2026-05-222016: 22017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 52026
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日本プラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より6年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。26社中7社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026減収・営業減益下で経常利益と純利益が回復有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、得意先の減産影響等により前期比4.8%減の114,861百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は、前期比4.5%減の2,647百万円、経常利益は、前期比24.5%増の2,499百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別損失として減損損失を計上した一方で、製品保証引当金戻入額及び投資有価証券売却益の計上により特別利益が増加し、2,012百万円(前期は56百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。」

    売上高と営業利益は減少したが、為替差益等により経常利益は増加し、製品保証引当金戻入額と投資有価証券売却益により純利益は56百万円から2,012百万円へ回復した。
  2. 2026-05-22悪化決算説明資料

    「車種構成差、減収影響、変動費増加等のマイナス要因を、合理化、固定費減少等で打ち返すことができず減益」

    2026年3月期は売上高と営業利益が減少した。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は増加しており、利益項目ごとの動きが分かれている。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「売上高は、得意先の減産影響等により前年同期比6.9%減の56,137百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は、前年同期比30.4%減の1,060百万円、経常利益は、前年同期比34.4%減の856百万円となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は製品保証引当金戻入額及び投資有価証券売却益の計上等により前年同期比40.2%増の1,122百万円となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益は減少し、営業利益は30.4%減となった。一方、製品保証引当金戻入額や投資有価証券売却益により、親会社株主帰属中間純利益は増加した。
  4. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、為替換算による増収影響、販売価格転嫁の進展等はあるものの、得意先の減産影響等により前期比2.9%減の120,591百万円となりました。損益面では、日本における販売価格転嫁の進展及び諸経費の抑制、東南アジアの車種構成差等による良化要因を北米・中国での減収影響等で相殺し、営業利益は、前期比1.4%減の2,772百万円となりました。経常利益は、前期比31.3%減の2,006百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失の計上等により前期比97.7%減の56百万円となりました。」

    為替換算や価格転嫁があったものの、売上高・営業利益・経常利益が減少し、減損損失等により親会社株主帰属当期純利益は2,478百万円から56百万円へ大幅に減少した。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、当中間連結会計期間における売上高は、中国での日系自動車メーカーの販売苦戦の影響、北米での得意先の減産及び原材料価格等の下落に連動し、販売価格が下がった影響等による減収はあるものの、日本・東南アジアでの得意先の増産、北米での為替換算による増収影響等により前年同期比3.6%増の60,319百万円となりました。損益面では、日本・東南アジアでの増収影響等による良化要因はあるものの、北米・中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加等により営業利益は前年同期比11.6%減の1,524百万円、経常利益は前年同期比38.1%減の1,306百万円となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比56.2%減の800百万円となりました。」

    売上高は3.6%増加した一方、営業利益は11.6%減、経常利益は38.1%減、親会社株主に帰属する中間純利益は56.2%減となった。増収と減益が併存する構図が進んでいる。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当連結会計年度における売上高は、中国での日系自動車メーカーの販売苦戦の影響等による減収はあるものの、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、原材料価格高騰等の販売価格転嫁の進展、為替換算による増収影響等により前期比20.2%増の124,255百万円となりました。損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加、貸倒引当金繰入額の計上等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は2,811百万円(前期は966百万円の営業損失)となりました。」

    前期の減収・営業損失から、当期は売上高が20.2%増、営業利益が2,811百万円の黒字へ転じた。経常利益、親会社株主帰属当期純利益もそれぞれ2,920百万円、2,478百万円の利益となった。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第3四半期連結累計期間における売上高は、中国での日系自動車メーカーの販売苦戦の影響等による減収はあるものの、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、原材料価格高騰等の販売価格転嫁の進展、為替換算による増収影響等により前年同期比19.9%増の90,509百万円となりました。損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加、貸倒引当金繰入額の計上等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は2,194百万円(前年同期は1,590百万円の営業損失)、経常利益は外貨建債権や海外連結子会社に対する貸付金の期末為替レートによる評価により為替差益を計上したこと等を受け2,456百万円(前年同期は1,107百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は製品保証引当金戻入額を特別利益に計上したこと等により2,527百万円(前年同期は1,997百万円の四半期純損失)となりました。」

    売上高は前年同期比19.9%増となり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた状態が進展している。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、中国での日系自動車メーカーの販売苦戦の影響等による減収はあるものの、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、原材料価格高騰等の販売価格転嫁の進展、為替換算による増収影響等により前年同期比22.9%増の58,208百万円となりました。損益面では、中国での減収影響、賃金上昇を受けた労務費の増加等による悪化要因はあるものの、その他の地域での増収影響、合理化による収益改善、原材料価格高騰等の落ち着きや得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は1,724百万円(前年同期は1,284百万円の営業損失)、経常利益は外貨建債権や海外連結子会社に対する貸付金の期末為替レートによる評価により為替差益を計上したこと等を受け2,110百万円(前年同期は796百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,829百万円(前年同期は1,471百万円の四半期純損失)となりました。」

    売上高は22.9%増加し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、前年同期比22.7%増の28,600百万円となりました。損益面では、増収影響、合理化による収益改善、一部の原材料等の価格高騰影響の落ち着き、得意先の生産回復を受けた生産ロス解消等により営業利益は389百万円(前年同期は351百万円の営業損失)、経常利益は422百万円(前年同期は92百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は292百万円(前年同期は487百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上高は22.7%増加し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「損益面では、日本・北米での増収影響、合理化による収益改善、販売価格転嫁が一部進んだものの、中国での減収影響、原材料価格や輸送費の高騰、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米の賃金上昇を受けた労務費の増加等により営業損失は1,590百万円(前年同期は854百万円の営業損失)、経常損失は1,107百万円(前年同期は599百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,997百万円(前年同期は958百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    増収や合理化効果等があったものの、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「損益面では、合理化による収益改善及び原材料等の高騰について、販売価格への転嫁が一部進んだものの、減収影響、市況変動に伴う原材料の値上げ、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米、中国の賃金上昇を受けた労務費の増加に加え、輸送費や物価の高騰による諸経費の増加等により営業損失は1,284百万円(前年同期は234百万円の営業損失)、経常損失は796百万円(前年同期は200百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,471百万円(前年同期は448百万円の四半期純損失)となりました。」

    売上高は為替等により11.6%増加したが、営業損失は234百万円から1,284百万円、経常損失は200百万円から796百万円、親会社株主帰属四半期純損失は448百万円から1,471百万円へ拡大した。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「売上高は、為替影響等により前年同期比4.7%増の23,305百万円となりましたが、為替影響を除くと、半導体供給不足の影響等により減収となっております。損益面では、合理化により収益改善をはかるものの、減収影響、市況変動に伴う原材料の値上げ、半導体供給不足による直前での大幅減産に伴う生産ロスや北米、中国の賃金上昇を受けた労務費の増加に加え、輸送費の高騰、物価高騰による諸経費の増加等により営業損失は351百万円(前年同期は478百万円の営業利益)、経常損失は92百万円(前年同期は469百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は487百万円(前年同期は235百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    為替影響込みでは増収となったが、実質的には減収であり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。
  13. FY2022悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、主に第2四半期までの北米及び中国での新型コロナ感染拡大影響からの復旧及び為替影響等により前期比4.1%増の86,504百万円となりましたが、第3四半期以降は、長期化する半導体供給不足の影響等により減収となり、厳しい状況が続いております。損益面では、第2四半期までの増収影響及び合理化効果はあるものの、半導体供給不足による直前での大幅減産により適切な生産体制の確保が困難であったことや、コンテナ不足による海上輸送費の高騰、市況変動に伴う原料の値上げに加え、第3四半期以降の減収影響等により営業損失は722百万円(前期は1,288百万円の営業利益)となりました。」

    売上高は増加した一方、営業利益・経常利益・純利益はすべて損失となり、親会社株主に帰属する当期純損失は8,018百万円へ拡大した。
  14. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、売上高は、主に第2四半期までの北米及び中国での新型コロナ感染拡大影響からの復旧等により前年同期比9.4%増の61,810百万円となりました。損益面では、第2四半期までの増収影響及び合理化効果はあるものの、半導体供給不足による直前での大幅減産により適切な生産体制の確保が困難であったことや、コンテナ不足による海上輸送費の高騰、市況変動に伴う樹脂原料の値上げ等により営業損失は854百万円(前年同期は316百万円の営業損失)、経常損失は599百万円(前年同期は175百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は958百万円(前年同期は498百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    復旧による売上高は前年同期比9.4%増となったが、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、主に北米及び中国での新型コロナ感染拡大影響からの復旧等により前年同期比32.8%増の42,454百万円となりました。損益面では、増収影響及び合理化効果はあったものの、半導体供給不足による直前での大幅減産により適切な生産体制の確保が困難であったことや、コンテナ不足による海上輸送費の高騰、市況変動に伴う樹脂原料の値上げ等により営業損失は234百万円(前年同期は1,451百万円の営業損失)、経常損失は200百万円(前年同期は1,427百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は448百万円(前年同期は1,406百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    北米・中国の復旧等により売上高は32.8%増加し、営業・経常・親会社株主帰属純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、依然として損失は継続している。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、主に中国及び日本での新型コロナ感染拡大影響からの復旧等により前年同期比31.7%増の22,264百万円となりました。損益面では、増収影響及び合理化効果等により営業利益は478百万円(前年同期は1,083百万円の営業損失)、経常利益は469百万円(前年同期は1,194百万円の経常損失)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は235百万円(前年同期は1,352百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上高は31.7%増加し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。
  17. FY2021年間で営業黒字化したが最終損益は赤字有価証券報告書

    「上期の減収影響等により営業利益は前期比71.4%減の1,288百万円となりましたが、様々な改善活動により第3四半期までの営業赤字を年間では黒字化することができました。経常利益は前期比58.5%減の1,669百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は日本での減損損失計上等により1,045百万円(前期は2,356百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。」

    第3四半期までの営業赤字から年間では営業利益1,288百万円の黒字に転じたが、営業利益・経常利益は前期比で減少し、減損損失等により親会社株主帰属当期純損益は1,045百万円の赤字となった。
  18. FY2021-Q3減収減益継続も損失幅は縮小し回復局面へ有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における売上高は、上期の新型コロナウイルスの感染拡大影響により前年同期比29.5%減の56,514百万円となりましたが、当第3四半期で順調に回復しております。損益面では、上期の減収影響等により営業損失は316百万円(前年同期は3,580百万円の営業利益)となりましたが、様々な改善活動により回復局面に入りました。経常損失は175百万円(前年同期は3,284百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は498百万円(前年同期は2,057百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    前年同期比では売上高・営業利益・経常利益・純利益が減少し損失が続いているが、売上高の減収率は第2四半期累計の41.2%減から29.5%減へ縮小し、営業損失も1,451百万円から316百万円へ縮小した。会社は第3四半期に順調に回復し、改善活動により回復局面に入ったと記載している。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大影響による減収等により前年同期比41.2%減の31,974百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業損失は1,451百万円(前年同期は2,208百万円の営業利益)、経常損失は1,427百万円(前年同期は1,940百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,406百万円(前年同期は1,174百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    売上高は41.2%減となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、主に日本及び中国での新型コロナウイルスの感染拡大影響による減収、北米での得意先の減産影響等により前年同期比39.2%減の16,909百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業損失は1,083百万円(前年同期は1,183百万円の営業利益)、経常損失は1,194百万円(前年同期は1,021百万円の経常利益)となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,352百万円(前年同期は531百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」

    売上高は39.2%減となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも損失へ転じた。新型コロナウイルスによる日本・中国の減収と北米の得意先減産が主因として示されている。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、主に日本での得意先の減産及び新型コロナウイルスの感染拡大影響等による減収、北米での得意先の減産影響及び中国でのフルモデルチェンジに伴う仕様差等により前期比8.2%減の106,141百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前期比17.7%減の4,507百万円、経常利益は為替影響等により前期比26.1%減の4,021百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比39.3%減の2,356百万円となりました。」

    前期の増収・大幅増益から、当期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益がすべて減少した。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における売上高は、主に北米での得意先の減産影響及び中国でのフルモデルチェンジに伴う仕様差等により前年同期比6.2%減の80,113百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前年同期比1.5%減の3,580百万円、経常利益は為替影響等により前年同期比7.9%減の3,284百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は特別損失として関係会社株式売却損を計上したこと等により前年同期比17.0%減の2,057百万円となりました。」

    売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比減少となり、関係会社株式売却損176百万円も純利益を押し下げた。
  23. FY2020-Q2減収下で営業増益、経常利益・純利益は減少有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、主に北米での得意先の減産影響及び中国でのフルモデルチェンジに伴う仕様差等により前年同期比2.6%減の54,392百万円となりました。損益面では、減収影響はあるものの、北米での新車効果等により営業利益は前年同期比5.7%増の2,208百万円、経常利益は為替影響等により前年同期比9.1%減の1,940百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比21.4%減の1,174百万円となりました。」

    売上高は2.6%減少したが、北米の新車効果等により営業利益は5.7%増加した。一方、為替影響等により経常利益は9.1%減、純利益は21.4%減となった。
  24. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、主に北米での前突系安全部品の新規立ち上がり等により前年同期比1.3%増の27,819百万円となりました。損益面では、日本での車種構成差及び新規車種立ち上がりによる費用増加等により営業利益は前年同期比8.4%減の1,183百万円、経常利益は前年同期比26.8%減の1,021百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比50.1%減の531百万円となりました。」

    前突系安全部品の新規立ち上がりにより売上高は増加したが、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも減少し、特に純利益は前年同期比50.1%減となった。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当連結会計年度における売上高は、北米におけるセダン系車種の販売不振による減収はあったものの、新車効果により、前期比0.8%増の115,563百万円となりました。損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本・北米での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前期比40.9%増の5,476百万円、経常利益は前期比48.0%増の5,442百万円となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比92.6%増の3,882百万円となりました。」

    前期の減収減益から、当期は売上高が0.8%増、営業利益が40.9%増、経常利益が48.0%増、親会社株主帰属当期純利益が92.6%増となり、増収・大幅増益の構図へ進展した。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当第3四半期連結累計期間における売上高は、北米におけるセダン系の販売不振による減収はあったものの、新車効果等により、前年同期比0.4%増の85,449百万円となりました。損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本・北米での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前年同期比56.1%増の3,635百万円、経常利益は前年同期比46.7%増の3,566百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比96.2%増の2,480百万円となりました。」

    売上高は前年同期比0.4%増へ転じ、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも増加幅が拡大した。減収減益であった前年同期から、増収・大幅増益の構図へ進展している。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における売上高は、主に北米における当社主力車種の減産やフルモデルチェンジに伴う仕様差、製品構成の入れ替わり等により、前年同期比2.8%減の55,843百万円となりました。損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前年同期比18.3%増の2,089百万円、経常利益は前年同期比13.4%増の2,134百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比52.8%増の1,494百万円となりました。」

    売上高の減少率は前四半期の5.4%減から2.8%減へ縮小し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の増加が続いている。
  28. FY2019-Q1減収幅縮小下で営業増益・純利益増加へ転換有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、主に北米における当社の主力車種の減産影響等により前年同期比5.4%減の27,454百万円となりました。損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本が好調に推移し、また、東南アジアの付加価値の内部取込み等により営業利益は前年同期比46.3%増の1,292百万円、経常利益は前年同期比43.4%増の1,395百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比82.1%増の1,065百万円となりました。」

    売上高は減少したものの、減少率は前期年間の10.9%減から5.4%減へ縮小し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも増加へ転じている。
  29. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高は、主に北米における当社の主力車種の減産影響等により前期比10.9%減の114,689百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前期比31.5%減の3,885百万円、経常利益は前期比27.9%減の3,678百万円、また、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比49.5%減の2,015百万円となりました。」

    年間でも売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益のすべてが前期比減少となり、四半期で見られた減収減益の構図を確認している。
  30. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「このような状況の中、当第3四半期連結累計期間における売上高は、主に北米における当社の主力車種の減産影響等により前年同期比10.5%減の85,073百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前年同期比52.1%減の2,328百万円、経常利益は前年同期比43.8%減の2,431百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比64.5%減の1,263百万円となりました。」

    前四半期の営業利益26.3%減、経常利益2.6%増、純利益29.2%減から、当四半期累計では営業利益・経常利益・純利益のすべてが減少し、減益幅も拡大している。
  31. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、主に北米における当社の主力車種の減産影響等により前年同期比9.8%減の57,469百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前年同期比26.3%減の1,766百万円の一方、為替の影響により経常利益は前年同期比2.6%増の1,882百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比29.2%減の977百万円となりました。」

    前四半期と同様、減収下で営業利益と親会社株主帰属四半期純利益が減少する一方、為替の影響により経常利益は増加する構図が続いている。
  32. FY2018-Q1営業利益・純利益の減少へ転換有価証券報告書

    「このような状況の中、当第1四半期連結累計期間における売上高は、主に北米における主力車種の減産影響等により前年同期比11.0%減の29,015百万円となりました。損益面では、減収影響等により営業利益は前年同期比37.2%減の883百万円、為替差益99百万円の計上により経常利益は前年同期比5.9%増の973百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比11.2%減の584百万円となりました。」

    減収下でも営業利益・経常利益が増加していた前回までの構図から、当四半期は営業利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が減少し、為替差益により経常利益のみ増加する構図へ変化した。
  33. FY2017-Q3純利益の増加幅が拡大有価証券報告書

    「このような状況の中、当第3四半期連結累計期間における売上高は、為替換算による売上高の減少影響などにより前年同期比8.3%減の95,103百万円となりました。損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比33.9%増の4,862百万円、為替差損463百万円の計上により経常利益は前年同期比56.9%増の4,329百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比96.4%増の3,560百万円となりました。」

    減収下で営業利益・経常利益が増加する構図は継続し、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比96.4%増となり、前四半期累計の9.3%増から増加幅が拡大している。
  34. FY2017-Q2純利益の方向が減少から増加へ転換有価証券報告書

    「このような状況の中、当第2四半期連結累計期間における売上高は、為替換算による売上高の減少影響などにより前年同期比7.2%減の63,700百万円となりました。損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比24.5%増の2,396百万円、為替差損545百万円の計上により経常利益は前年同期比9.8%増の1,834百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比9.3%増の1,381百万円となりました。」

    減収下で営業利益・経常利益が増加する構図は継続し、前四半期の純利益減少から、当四半期累計では純利益も9.3%増に転じている。
  35. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「売上高は、為替換算による売上高の減少影響により前年同期比2.3%減の32,585百万円となりました。損益面では、車種構成差及び材料費合理化等により営業利益は前年同期比45.8%増の1,406百万円、為替差損474百万円の計上により経常利益は前年同期比0.2%減の919百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比14.5%減の658百万円となりました。」

    売上高は減少した一方、営業利益は増加し、為替差損の影響で経常利益はほぼ横ばい、親会社株主帰属純利益は減少している。
一緒に動いた変遷

「主要得意先の減産による北米売上減少」は、この変遷が動いた38回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181616131212★123456
  1. ★この変遷
  2. 1主要得意先の減産による北米売上減少18回
  3. 2国内主要得意先の増産と諸経費増加によるセグメント損失16回
  4. 3営業利益額の向上16回
  5. 4個人消費低迷・海外経済下振れ・英国EU離脱による先行き不透明感13回
  6. 5海外事業に伴う為替換算調整の変動12回
  7. 6有利子負債削減プロジェクト12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本プラストの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算説明資料で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
減収下での営業増益と純利益減少|日本プラスト(7291)の変遷 | Komori