Komori
日本プラスト(7291)・リスク対処

海外事業に伴う為替換算調整の変動

FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載は2026-11-13。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020-Q2 – FY2021対処FY2022-Q1 – FY20252016: 22017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
為替換算調整勘定の変動49社が書いているテーマ・逆風37社・追い風5社

日本プラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中11社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「これは利益剰余金の増加1,672百万円、為替換算調整勘定の増加793百万円、その他有価証券評価差額金の増加389百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の5,635百万円から6,428百万円へ増加し、海外事業の換算による純資産へのプラス影響が拡大した。
  2. 2026-05-22対処決算説明資料

    「為替換算調整勘定 +793」

    為替換算調整勘定は前期末から793百万円増加し、海外事業の換算による純資産への影響は改善した。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の減少2,161百万円、利益剰余金の増加976百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の5,635百万円から3,473百万円へ2,161百万円減少し、為替換算による純資産へのプラス影響が縮小した。
  4. FY2025対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加3,065百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の2,569百万円から5,635百万円へ増加し、海外事業の換算による純資産へのプラス影響が拡大した。
  5. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加3,248百万円及び利益剰余金の増加655百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の2,569百万円から5,818百万円へ3,248百万円増加し、海外事業の換算による純資産へのプラス影響がさらに拡大した。
  6. FY2024対処有価証券報告書

    「これは、利益剰余金の増加2,236百万円、為替換算調整勘定の増加1,648百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の920百万円から2,569百万円へ増加し、海外事業の換算による純資産へのマイナス残高は解消した状態が続いている。
  7. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加2,569百万円、利益剰余金の増加2,284百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の920百万円から3,490百万円へ2,569百万円増加し、プラス残高の拡大が続いている。
  8. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加1,805百万円及び利益剰余金の増加1,732百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の920百万円から2,726百万円へ1,805百万円増加し、プラス残高が拡大している。
  9. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加532百万円及びその他有価証券評価差額金の増加398百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の920百万円から1,453百万円へ532百万円増加し、マイナス残高ではない状態でプラス影響が拡大している。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加4,459百万円、利益剰余金の減少2,191百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス1,590百万円から2,869百万円へ増加し、マイナス残高が解消した状態が続いている。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加4,075百万円及び利益剰余金の減少1,568百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス1,590百万円から2,485百万円へ増加し、マイナス残高が解消した。
  12. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加2,006百万円及び利益剰余金の減少584百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス1,590百万円から416百万円へ増加し、マイナス残高が解消している。 quantifiedはtrue、materializedはtrue。
  13. FY2022対処有価証券報告書

    「純資産の残高は、27,377百万円(前連結会計年度末は32,911百万円)となり、5,533百万円減少いたしました。これは利益剰余金の減少8,504百万円、為替換算調整勘定の増加3,033百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の△4,623百万円から△1,590百万円となり、マイナス残高が3,033百万円縮小した。
  14. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加1,882百万円、利益剰余金の減少1,443百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の△4,623百万円から△2,741百万円となり、マイナス残高が1,882百万円縮小した。
  15. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加1,802百万円及び利益剰余金の減少642百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス4,623百万円からマイナス2,821百万円となり、マイナス残高が1,802百万円縮小した。
  16. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「これは為替換算調整勘定の増加1,669百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス4,623百万円からマイナス2,954百万円となり、マイナス残高が1,669百万円縮小した。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「純資産の残高は、32,911百万円(前連結会計年度末は34,816百万円)となり、1,904百万円減少いたしました。これは利益剰余金の減少1,433百万円、為替換算調整勘定の減少386百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の△4,237百万円から△4,623百万円となり、386百万円の減少が純資産の減少要因となった。
  18. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「これは利益剰余金の減少887百万円、為替換算調整勘定の減少679百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の△4,237百万円から△4,916百万円となり、679百万円の減少が純資産の減少要因となった。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「これは利益剰余金の減少1,600百万円及び為替換算調整勘定の減少643百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末の△4,237百万円から△4,881百万円となり、643百万円の減少が純資産の減少要因となった。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「これは利益剰余金の減少1,546百万円及び為替換算調整勘定の減少713百万円が主な要因であります。」

    為替換算調整勘定は前期末のマイナス4,237百万円からマイナス4,951百万円となり、713百万円の減少が純資産減少要因となった。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定は△3,876百万円から△4,237百万円となり、その他の包括利益の為替換算調整勘定は△360百万円となりました。」

    為替換算調整勘定のマイナス残高は前期末から361百万円拡大した。損益面でも為替差損370百万円を計上している。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △3,876 △5,026」

    為替換算調整勘定は前期末のマイナス3,876百万円からマイナス5,026百万円へ悪化し、その他の包括利益にもマイナス1,149百万円の影響が生じている。
  23. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △3,876 △4,569」

    為替換算調整勘定は前期末のマイナス3,876百万円からマイナス4,569百万円へ悪化し、その他の包括利益にもマイナス692百万円の影響が生じている。
  24. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △3,876 △3,488」

    為替換算調整勘定のマイナス残高は前期末の3,876百万円から3,488百万円へ縮小し、為替換算による純資産への影響は当四半期に改善した。
  25. FY2019悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定は△2,674百万円から△3,876百万円となり、その他の包括利益の為替換算調整勘定は△1,202百万円となりました。」

    為替換算調整勘定のマイナス残高は前期末の2,674百万円から3,876百万円へ悪化し、その他の包括利益にも1,202百万円のマイナス影響が生じた。
  26. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,674 △ 3,290」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス2,674百万円からマイナス3,290百万円へ悪化し、その他の包括利益にもマイナス616百万円の影響が生じている。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,674 △ 3,536」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス2,674百万円からマイナス3,536百万円となっており、前四半期記載から残高に大きな変化はない。
  28. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,674 △ 3,536」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス2,674百万円からマイナス3,536百万円へ悪化し、その他の包括利益にもマイナス862百万円の影響が生じている。
  29. FY2018対処有価証券報告書

    「為替換算調整勘定は△2,987百万円から△2,674百万円となり、その他の包括利益の為替換算調整勘定は312百万円となりました。」

    為替換算調整勘定のマイナス残高は前期末から改善し、その他の包括利益でも312百万円のプラス影響となった。
  30. FY2018-Q3後退有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,987 △ 3,041」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末から54百万円悪化したが、前四半期の541百万円の悪化から影響幅は縮小している。その他の包括利益の為替換算調整勘定も△54百万円にとどまっている。
  31. FY2018-Q2後退有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 2,987 △ 3,528」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末から541百万円悪化したが、前四半期の同差額717百万円の悪化からは影響幅が縮小している。
  32. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定は△2,987百万円から△3,704百万円となり、その他の包括利益の為替換算調整勘定は△717百万円となりました。」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末の△2,987百万円から△3,704百万円へ悪化し、その他の包括利益にも△717百万円の影響が生じている。
  33. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 1,900 △ 5,840」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の△1,900百万円から△5,840百万円へ悪化した。その他の包括利益でも為替換算調整勘定は△3,939百万円となっている。
  34. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 1,900 △ 5,425」

    為替換算調整勘定が前連結会計年度末の△1,900百万円から△5,425百万円へ悪化し、為替換算による純資産・包括利益への影響が拡大している。
  35. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「為替換算調整勘定は△1,900百万円から△3,099百万円となり、その他の包括利益の為替換算調整勘定は△1,198百万円となりました。」

    海外事業の財務諸表換算に伴う為替影響がその他の包括利益および純資産の変動として表れている。
一緒に動いた変遷

「国内主要得意先の増産と諸経費増加によるセグメント損失」は、この変遷が動いた38回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201716151313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内主要得意先の増産と諸経費増加によるセグメント損失20回
  3. 2売上高営業利益率・自己資本比率・ROA・ROEの改善17回
  4. 3主要得意先の減産による北米売上減少16回
  5. 4円高・為替換算による業績下押し15回
  6. 5個人消費低迷・海外経済下振れ・英国EU離脱による先行き不透明感13回
  7. 6現金及び現金同等物の減少13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本プラストの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
海外事業に伴う為替換算調整の変動|日本プラスト(7291)の変遷 | Komori