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日本プラスト(7291)・施策合理化効果を減収・高収益車種減少が上回る

東南アジアの付加価値内部取込み

FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。

15記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2020-Q2 – FY2022-Q1再掲FY2022 – FY2023-Q3前進FY2024-Q1 – FY2024-Q32018: 220182019: 320192020: 220202021: 120212022: 120222023: 320232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
アジア海外拠点の生産効率化と受注拡大22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社

日本プラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中5社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026合理化効果を減収・高収益車種減少が上回る有価証券報告書

    「セグメント利益は、合理化による収益改善等はあったものの、減収、利益率の高い車種の生産減少等のマイナス影響等により887百万円と前期に比べ438百万円(△33.1%)の減益となりました。」

    東南アジアで合理化による収益改善は続いたが、減収と利益率の高い車種の生産減少により利益が減少した。
  2. FY2026-H1合理化効果を減収・高収益車種の減産が上回る有価証券報告書

    「セグメント利益は、合理化による収益改善等はあるものの、減収、利益率の高い車種の生産減少等のマイナス影響により565百万円と前年同期に比べ189百万円(△25.1%)の減益となりました。」

    東南アジアでは合理化による収益改善を継続しているが、減収と利益率の高い車種の生産減少により利益は25.1%減少した。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、為替換算による増収影響等により3,085百万円と前年同期に比べ515百万円(20.0%)の増収となりました。セグメント利益は増収影響、合理化による収益改善等により467百万円と前年同期に比べ421百万円(909.7%)の増益となりました。」

    合理化による収益改善等が継続し、東南アジアのセグメント利益は前年同期比909.7%増の467百万円へ拡大した。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、為替換算による増収影響等により1,930百万円と前年同期に比べ232百万円(13.7%)の増収となりました。セグメント利益は、235百万円(前年同期は58百万円のセグメント損失)となり、増収影響、合理化による収益改善等により黒字化を達成しました。」

    東南アジアでは合理化による収益改善等が継続し、セグメント利益は前年同期の58百万円の損失から235百万円の利益へ転じ、黒字化を達成した。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、半導体供給不足緩和に伴う得意先の生産回復、新車効果、為替影響等により909百万円と前年同期に比べ160百万円(21.4%)の増収となりました。セグメント利益は、105百万円(前年同期は79百万円のセグメント損失)となり、増収影響、合理化による収益改善等により赤字脱却となりました。」

    東南アジアでは合理化による収益改善等が記載され、セグメント利益は前年同期の79百万円の損失から105百万円の利益へ転じた。
  6. FY2023-Q3合理化効果を原材料高・車種構成差が上回る状態へ変化有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、為替影響等により2,570百万円と前年同期に比べ267百万円(11.6%)の増収となりました。セグメント利益は、合理化による収益改善をはかるものの、原材料価格の高騰、車種構成差等により46百万円と前年同期に比べ245百万円(△84.1%)の減益となりました。」

    東南アジアでは合理化による収益改善を進めているが、原材料価格の高騰や車種構成差により利益は前年同期比84.1%減となった。
  7. FY2022再掲有価証券報告書

    「セグメント利益は、増収影響及びコロナ禍において実施してきた業務の効率化等により327百万円と前期に比べ276百万円(546.8%)の増益となりました。」

    東南アジアでは、付加価値内部取込みから説明が移った業務効率化等が利益改善要因として継続している。
  8. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、前年同期の新型コロナ影響が限定的であったため910百万円と前年同期に比べ25百万円(2.8%)の微増となりました。セグメント利益は、コロナ禍において実施してきた業務の効率化等により145百万円(前年同期は9百万円のセグメント損失)となりました。」

    東南アジアの利益改善要因は、従来の付加価値の内部取込みや新車効果から、コロナ禍で実施してきた業務効率化等へ説明が移っている。
  9. FY2020再定義有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、前突系安全部品の新規立ち上がり等により3,977百万円と前期に比べ681百万円(20.7%)の増収となりました。セグメント利益は、増収影響はあるものの、ベトナム新拠点の立ち上がり費用の増加等により549百万円と前期に比べ92百万円(△14.4%)の減益となりました。」

    東南アジアの利益説明は、付加価値の内部取込みから、前突系安全部品の増収とベトナム新拠点の立ち上がり費用を中心とする説明へ移っている。
  10. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、前突系安全部品の新規立ち上がり等により3,030百万円と前年同期に比べ592百万円(24.3%)の増収となりました。セグメント利益は、増収影響はあるものの、ベトナム新拠点の立ち上がり費用の増加等により406百万円と前年同期に比べ134百万円(△24.9%)の減益となりました。」

    東南アジアの利益要因について、従来の付加価値の内部取込みや新車効果ではなく、増収影響とベトナム新拠点の立ち上がり費用による説明へ変化している。
  11. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、前突系安全部品の新規立ち上がり等により1,999百万円と前年同期に比べ566百万円(39.5%)の増収となりました。セグメント利益は、増収影響及び新車効果等により288百万円と前年同期に比べ75百万円(35.6%)の増益となりました。」

    東南アジアの利益要因は、前回まで明示されていた付加価値の内部取込みから、増収影響および新車効果等へ説明が変化している。
  12. FY2019前進有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、主要得意先の増産により3,296百万円と前期に比べ304百万円(10.2%)の増収となりました。セグメント利益は、付加価値の内部取込みや新車効果により642百万円(前期は100百万円のセグメント損失)となりました。」

    東南アジアで付加価値の内部取込みと新車効果が継続して利益改善に寄与し、セグメント利益は前年の100百万円の損失から642百万円の利益へ転じた。
  13. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「東南アジアの売上高は、主要得意先の増産により2,438百万円と前年同期に比べ87百万円(3.7%)の増収となりました。セグメント利益は、付加価値の内部取込みや新車効果により541百万円(前年同期は125百万円のセグメント損失)となりました。」

    東南アジアでは付加価値の内部取込みと新車効果が引き続き利益改善要因となり、前年同期の損失から541百万円の利益へ改善幅が拡大している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「損益面では、北米における減収影響はあったものの、日本での新車効果に加え、アジアでの付加価値の内部取込み等により、営業利益は前年同期比18.3%増の2,089百万円、経常利益は前年同期比13.4%増の2,134百万円となりました。/東南アジアの売上高は、主要得意先の増産により1,433百万円と前年同期に比べ72百万円(5.3%)の増収となりました。セグメント利益は、付加価値の内部取込みや新車立上り効果により212百万円(前年同期は148百万円のセグメント損失)となりました。」

    アジア、特に東南アジアでの付加価値の内部取込みが引き続き連結利益および同地域の黒字化要因として記載されている。
  15. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「また、東南アジアの付加価値の内部取込み等により営業利益は前年同期比46.3%増の1,292百万円となりました。/セグメント利益は、付加価値の内部取込み等により75百万円(前年同期は65百万円のセグメント損失)となりました。」

    東南アジアにおける付加価値の内部取込みを、連結営業利益および同地域のセグメント利益改善の具体的な手段として初めて記載している。
一緒に動いた変遷

「国内主要得意先の増産と諸経費増加によるセグメント損失」は、この変遷が動いた15回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内主要得意先の増産と諸経費増加によるセグメント損失8回
  3. 2減収下での営業増益と純利益減少7回
  4. 3海外事業に伴う為替換算調整の変動6回
  5. 4主要得意先の減産による北米売上減少5回
  6. 5車種構成差・材料費合理化による営業利益改善5回
  7. 6営業利益額の向上5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本プラストの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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