原油価格・為替による原材料価格変動
FY2016に初出。35回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-12。
盟和産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-11-12顕在化決算
「前期後半に量産が開始された車種向けの製品が伸びたことや中東情勢の影響による原材料価格上昇分の価格反映等により、売上高は前年同期と比べ増加し12,541百万円（前年同期比12.8％増）となりました。」
中東情勢の影響による原材料価格上昇が実際に発生し、その上昇分を価格に反映したと記載している。 - FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「海外では、中東情勢の影響による資源・エネルギー価格の急激な変動に加え、米国の通商政策の影響や中国の内需低迷等により、世界経済は先行きが見通しにくい不安定な状況となっております。」
中東情勢を背景とする資源・エネルギー価格の急激な変動が、原材料価格上昇分の価格反映を要する実際の事業環境として記載されている。原材料価格変動リスクが引き続き顕在化している。 - 2026-08-05顕在化決算
「損益面では、中東情勢の影響により原材料価格が高騰し、原価低減・経費圧縮に努めたものの、価格上昇分を販売価格へ反映する時期にずれが生じたこと等により、営業利益33百万円（前年同四半期比24.1％減）、経常利益12百万円（前年同四半期比68.9％減）となりました。」
中東情勢を背景とする原材料価格高騰と価格転嫁の遅れが、営業利益・経常利益の減少として実際の業績に影響した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「中東情勢の影響によるナフサ由来資材の供給逼迫や価格高騰など、サプライチェーンリスクが顕在化しております。」
原油・為替等による原材料価格変動リスクについて、今回はナフサ由来資材の供給逼迫・価格高騰という具体的なサプライチェーン影響が顕在化したと記載している。 - FY2025対処有価証券報告書
「材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努め、営業利益505百万円（前連結会計年度は営業損失422百万円）となりました。」
材料費等のコスト上昇は継続しているが、価格転嫁と原価低減により営業損益は前期の損失から利益へ改善し、原材料価格変動による業績影響は緩和方向に変化している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面では、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努め、営業利益72百万円（前年同期は営業損失268百万円）、経常利益39百万円（前年同期は経常損失262百万円）となりました。」
材料費・労務費等のコスト上昇自体は続いているが、価格転嫁と原価低減を進めた結果、営業損益・経常損益はいずれも前年同期の損失から利益へ改善した。コスト変動の業績影響は当中間期に緩和方向へ変化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、原材料・エネルギー価格や加工費等のコストアップの転嫁に時間を要していることや中国での日系顧客向け売上減少等により、営業損失296百万円（前年同四半期は営業損失86百万円）、経常損失302百万円（前年同四半期は経常損失148百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格および加工費等のコストアップと価格転嫁の遅れが実際の損益に影響し、営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、原材料・エネルギー価格や加工費等コストアップの転嫁に時間を要していることや中国での受注減少等により、営業損失268百万円（前年同四半期は営業損失164百万円）、経常損失262百万円（前年同四半期は経常損失251百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりに加え、加工費等のコストアップと価格転嫁の遅れが業績に実際に影響し、営業損失は前年同四半期より拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では、原材料価格やエネルギーコストの転嫁に時間を要していること等により、営業損失154百万円（前年同四半期は営業損失140百万円）、経常損失158百万円（前年同四半期は経常損失159百万円）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりが実際の業績に影響し、価格転嫁の遅れにより営業損失が前年同期より拡大した。原材料価格変動リスクの影響が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界におきましては、中国のコロナ政策による供給網の混乱は落ち着きつつあるものの、半導体需給の逼迫等部品供給不足による自動車の生産調整に加え、原材料・エネルギー価格や輸送費等の高騰が続き、先行き不透明な状況にあります。損益面につきましては、生産量の変動に加えて原材料価格やエネルギーコストの高騰の影響を受け、原価低減や販売価格の見直し等による挽回に取組んだものの、営業損失86百万円となりました。」
原材料・エネルギー価格および輸送費等の高騰が継続し、営業損失86百万円として業績への影響も実際に発生している。前四半期からリスク要因の構成に大きな変更はない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「自動車の生産調整による受注減少に加えて原材料価格やエネルギーコストの高騰の影響を受け、原価低減や販売価格の見直し等による挽回に取組んだものの、営業損失164百万円（前年同四半期は営業利益177百万円）、経常損失251百万円（前年同四半期は経常利益162百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失190百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益124百万円）となりました。」
原材料価格に加えてエネルギーコストの高騰が業績への影響要因として明示され、営業・経常・純損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。為替差損19,181千円も計上している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 29,236」
当第1四半期連結累計期間に29,236千円の為替差損を計上し、為替変動による損益影響が実際に発生した。原材料価格や輸送費等の高騰も業績を押し下げている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界におきましては、半導体供給不足の影響や感染拡大に伴う部品供給制約等により生産が減少、原材料価格の上昇や物流網の混乱が続き先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の上昇に加えて物流網の混乱が続く状況を明示しており、原材料・物流を通じたコスト上昇および調達リスクが継続・拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界におきましては、半導体供給不足の影響や東南アジアからの部品供給停滞等により生産が減少、原材料価格の上昇や物流網の混乱もあり先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の上昇に加え、物流網の混乱を明示しており、原材料・物流を通じたコスト上昇要因と供給制約が併存している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する自動車業界におきましては、半導体の供給不足や東南アジアからの部品供給停滞等により生産が減少、原材料価格や物流コストの上昇もあり先行き不透明な状況にあります。」
原材料価格の上昇に加え、物流コストの上昇を明示しており、原材料・調達関連コストの上昇要因が広がっている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 1,571 5,448」
前年同期の1,571千円から当四半期は5,448千円の為替差益となり、為替変動による損失影響は引き続き抑制されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 1,328 613」
当第３四半期連結累計期間の為替差損は613千円となり、前年同四半期の1,328千円から減少した。為替変動による損失は発生しているが、影響は前年同期比で縮小している。なお、数値化されており、損失は実際に発生している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「為替差損 718 －」
当第２四半期連結累計期間は為替差損を計上せず、前年同四半期の718千円の為替差損に対して為替差益1,541千円を計上している。為替変動による損失が抑制された状態が続いている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 1,571」
前年同四半期に計上した2,704千円の為替差損に対し、当四半期は1,571千円の為替差益となった。為替変動による損益影響は前期から改善している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 2,797」
前期の為替差益11百万円から転じ、当期は為替差損2,797千円を計上した。為替変動による損益影響が通期でも発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 1,328」
前年同四半期には計上がなかった為替差損を、当第3四半期連結累計期間には1,328千円計上しており、為替変動による損失が再発している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 718」
前年同四半期には計上がなかった為替差損を、当第2四半期連結累計期間には718千円計上しており、為替変動による損失が小規模ながら再発している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 5,022 2,704」
為替差損は前年同四半期の5,022千円から2,704千円へ減少した。為替変動による損失はなお発生しているが、前年同四半期比では影響が縮小している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 13,722 －」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は計上されず、前年同四半期の13,722千円から影響が縮小した状態が続いている。前四半期から新たな変化は記載されていない。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 12,763 －」
営業外費用の為替差損は、前年同四半期の12,763千円に対し当四半期は計上されておらず、損益への為替影響は縮小した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の縮小等により63百万円（前年同四半期比21.7％減）となりました。」
為替差損は前年同四半期の14百万円から約5百万円へ縮小し、為替変動による影響は緩和した。ただし、当四半期にも為替差損は計上されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「経常利益は為替差損の縮小（前連結会計年度に対して185百万円減）等により309百万円（前連結会計年度は69百万円の経常損失）となりました。これは為替差損（評価損）の主な要因である海外子会社向け円建て親子ローンの回収を進めたこと等によります。」
海外子会社向け円建て親子ローンの回収を進めたことなどにより為替差損が縮小し、経常損益は損失から利益へ改善した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の縮小（前年同四半期に対して288百万円減）等により297百万円（前年同四半期は経常損失236百万円）となりました。」
為替差損が前年同四半期比288百万円減少し、経常損益は前年同四半期の236百万円の損失から297百万円の利益へ改善した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損の縮小（前年同四半期に対して274百万円減）等により175百万円（前年同四半期の経常損失は295百万円）となりました。」
為替差損が前年同四半期比274百万円減少し、経常損益は295百万円の損失から175百万円の利益へ改善した。ただし、当四半期にも12百万円の為替差損を計上している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損の縮小（前年同四半期に対して108百万円減）等により81百万円（前年同四半期は経常損失216百万円）となりました。」
為替差損は前年同四半期比で108百万円減少し、経常損益は216百万円の損失から81百万円の利益に改善した。ただし、当四半期にも為替差損14百万円は計上されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「営業利益は熊本地震等による国内の自動車減産や原油価格の下落に伴う販売価格の低下等の影響を原価低減・収益改善活動等により挽回し143百万円となりました。経常損失は外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損199百万円の計上（前連結会計年度は139百万円の為替差損）等により69百万円となりました。」
原油価格下落に伴う販売価格低下と為替差損が実際に発生した。為替差損は前年度139百万円から199百万円へ増加している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「経常損失は、外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損302百万円の計上等により236百万円（前年同四半期の経常利益は15百万円）となりました。」
為替差損302百万円を計上し、経常損失236百万円となった。為替変動による影響が第３四半期累計でも実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「経常損失は、外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損287百万円の計上等により295百万円（前年同四半期の経常利益は36百万円）となりました。」
為替変動の影響として287百万円の為替差損を計上し、経常損失が295百万円となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常損失は、外貨建（海外子会社の円建を含む）資産・負債の評価損など為替差損123百万円の計上等により216百万円（前年同四半期は経常損失27百万円）となりました。」
為替変動の影響として、外貨建資産・負債の評価損等による為替差損123百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格や為替の変動等に起因する原材料仕入価格の高騰または製品販売価格の下落により、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
プラスチック樹脂を主な原材料とするため、原油市況、為替、販売価格と仕入価格の変動をリスクとしている。価格交渉、仕入ルート多角化、総原価低減を対策として記載している。