徹底した総原価低減
FY2016に初出。39回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-11-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに71社。
- 2026-11-12前進決算
「材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁に加え、原価低減・経費圧縮に努め、営業利益375百万円（前年同期比72.6％増）、経常利益307百万円（前年同期比96.2％増）となりました。」
価格転嫁、原価低減、経費圧縮の継続により、営業利益と経常利益が前年同期を上回った。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「損益面では、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁に加え、原価低減・経費圧縮に努め、営業利益375百万円（前年同期比72.6％増）、経常利益307百万円（前年同期比96.2％増）となりました。」
材料費・労務費等のコスト上昇分の価格転嫁に加え、原価低減・経費圧縮を進めた結果、営業利益は前年同期の217百万円から375百万円へ増加した。 - 2026-08-05再掲決算
「損益面では、中東情勢の影響により原材料価格が高騰し、原価低減・経費圧縮に努めたものの、価格上昇分を販売価格へ反映する時期にずれが生じたこと等により、営業利益33百万円（前年同四半期比24.1％減）、経常利益12百万円（前年同四半期比68.9％減）となりました。」
原価低減・経費圧縮と価格転嫁を継続しているが、価格転嫁時期のずれにより利益が前年同四半期を下回った。 - FY2026価格転嫁・原価低減を継続するも通期利益減少有価証券報告書
「材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努めたものの、中国の子会社の棚卸資産の評価減（71百万円）等により、営業利益は370百万円（前連結会計年度比26.7%減）となりました。」
コスト上昇分の価格転嫁と原価低減を継続したが、中国子会社の棚卸資産評価減等により営業利益は前期の505百万円から370百万円へ減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面では、原価低減・経費圧縮に努めるとともに、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁等により、営業利益217百万円（前年同期比199.1％増）、経常利益156百万円（前年同期比294.6％増）となりました。」
原価低減・経費圧縮と材料費・労務費等の価格転嫁を進めた結果、営業利益は前年同期の72百万円から217百万円へ増加した。総原価低減施策の効果が中間期の数値に表れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努め、営業利益505百万円（前連結会計年度は営業損失422百万円）、経常利益435百万円（前連結会計年度は経常損失448百万円）となりました。」
コスト上昇分の価格転嫁と原価低減を進めた結果、営業損益は前期の422百万円の損失から505百万円の利益へ、経常損益は448百万円の損失から435百万円の利益へ転じた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「損益面では、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努め、営業利益72百万円（前年同期は営業損失268百万円）、経常利益39百万円（前年同期は経常損失262百万円）となりました。」
材料費・労務費等のコスト上昇分の価格転嫁と原価低減を進めた結果、営業損益は前年同期の268百万円の損失から72百万円の利益へ、経常損益は262百万円の損失から39百万円の利益へ転じた。 - FY2024原価低減・価格転嫁でも営業損失有価証券報告書
「損益面では、原材料・エネルギー価格や加工費等のコストアップに対し原価低減や価格転嫁を進めたものの、北米での値上げ交渉等が一部不調であったことや、中国での日系自動車メーカーの生産減少等に対し現地の営業・管理体制の再編、生産体制の効率化等に取組んだものの効果の実現に時間を要していること等により、営業損失422百万円（前連結会計年度は営業利益68百万円）となりました。」
原価低減、価格転嫁、営業・管理体制再編、生産体制効率化に取り組んだが、北米の値上げ交渉不調や中国の生産減少等を補えず、営業利益から422百万円の損失へ転じた。 - FY2024-Q3コスト転嫁遅延等による営業損失拡大有価証券報告書
「損益面では、原材料・エネルギー価格や加工費等のコストアップの転嫁に時間を要していることや中国での日系顧客向け売上減少等により、営業損失296百万円（前年同四半期は営業損失86百万円）、経常損失302百万円（前年同四半期は経常損失148百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格や加工費等のコストアップを転嫁するのに時間を要し、中国での日系顧客向け売上減少も重なった結果、営業損失は前年同期の86百万円から296百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2コスト転嫁遅延等による営業損失拡大有価証券報告書
「損益面では、原材料・エネルギー価格や加工費等コストアップの転嫁に時間を要していることや中国での受注減少等により、営業損失268百万円（前年同四半期は営業損失164百万円）、経常損失262百万円（前年同四半期は経常損失251百万円）となりました。」
原材料・エネルギー価格や加工費等のコストアップを販売価格等へ転嫁するのに時間を要し、中国での受注減少も重なった結果、営業損失は前年同四半期の164百万円から268百万円へ拡大した。 - FY2024-Q1コスト転嫁遅延による営業損失継続有価証券報告書
「損益面では、原材料価格やエネルギーコストの転嫁に時間を要していること等により、営業損失154百万円（前年同四半期は営業損失140百万円）、経常損失158百万円（前年同四半期は経常損失159百万円）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの販売価格への転嫁に時間を要し、営業損失は前年同期の140百万円から154百万円へ拡大した。原価低減・価格見直しによる収益改善は、当四半期も営業損失の解消に至っていない。 - FY2023-Q3原価低減・販売価格見直しでも営業損失継続有価証券報告書
「損益面につきましては、生産量の変動に加えて原材料価格やエネルギーコストの高騰の影響を受け、原価低減や販売価格の見直し等による挽回に取組んだものの、営業損失86百万円（前年同四半期は営業利益136百万円）、経常損失148百万円（前年同四半期は経常利益120百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は91百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益87百万円）となりました。」
原価低減や販売価格の見直しに取り組んだものの、前年同期の営業利益136百万円から営業損失86百万円へ転じた。前四半期に続き、コスト上昇と生産量変動を補えず、収益改善施策の効果が営業損失の解消には至っていない。 - FY2023-Q2原価低減・販売価格見直しでも営業損失継続有価証券報告書
「自動車の生産調整による受注減少に加えて原材料価格やエネルギーコストの高騰の影響を受け、原価低減や販売価格の見直し等による挽回に取組んだものの、営業損失164百万円（前年同四半期は営業利益177百万円）、経常損失251百万円（前年同四半期は経常利益162百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失190百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益124百万円）となりました。」
原価低減や販売価格の見直しに取り組んだものの、自動車生産調整、原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響を補えず、営業利益は前年同期の177百万円から164百万円の損失へ転じた。 - FY2023-Q1原価低減・販売価格見直しでも営業損失有価証券報告書
「自動車減産による受注減少に加え原材料価格や輸送費等の高騰の影響を受け、原価低減、販売価格の見直し等に取組んだものの、売上高は4,591百万円（前年同四半期比11.2％減）、営業損失140百万円（前年同四半期は営業利益170百万円）となりました。」
原価低減や販売価格の見直しに取り組んだものの、自動車減産と原材料・輸送費高騰の影響を補えず、営業利益は前年同期の170百万円から140百万円の損失へ転じた。 - FY2022前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前期から取り組んでいる収益改善諸施策の効果もあり、営業利益257百万円（前連結会計年度は営業損失515百万円）、経常利益220百万円（前連結会計年度は経常損失525百万円）となりました。」
前期からの収益改善諸施策により、営業損益・経常損益がともに損失から利益へ転じた。原価低減を含む収益改善施策の効果を通期実績で示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前期から取り組んでいる収益改善諸施策の効果もあり、営業利益136百万円（前年同四半期は営業損失527百万円）、経常利益120百万円（前年同四半期は経常損失520百万円）となりました。」
前期からの収益改善諸施策により、営業損益は前年同期の527百万円の損失から136百万円の利益へ、経常損益は520百万円の損失から120百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前期から取り組んでいる収益改善諸施策の効果もあり、営業利益177百万円（前年同四半期は営業損失584百万円）、経常利益162百万円（前年同四半期は経常損失580百万円）となりました。」
前期からの収益改善諸施策の効果により、営業利益は前年同期の584百万円の損失から177百万円の利益へ、経常利益は580百万円の損失から162百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、前期から取り組んでいる収益改善諸施策の効果もあり、営業利益170百万円（前年同四半期は営業損失320百万円）、経常利益175百万円（前年同四半期は経常損失306百万円）となりました。」
前期からの収益改善諸施策により、営業損益が前年同期の320百万円の損失から170百万円の利益へ転じた。原価低減を含む収益改善の効果を数値で示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「材料費や光熱費の低減など原価低減の強化と組織・体制の見直しを含む固定費の圧縮に徹底して取組み、下半期６ヶ月間では68百万円の営業黒字となりました。」
原価低減と固定費圧縮を全社的に強化し、下半期6か月で営業黒字68百万円を確保した。通期では営業損失515百万円だが、施策による下半期の測定可能な改善を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、社員・関係者の感染拡大防止に向けた各種の取組みを行うとともに、受注変動に合わせた生産体制の見直しや経費の圧縮等収益改善に取り組んでおります。」
受注変動に合わせた生産体制の見直しや経費圧縮による収益改善を引き続き実施している。新たな測定可能な成果は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、社員・関係者の感染拡大防止に向けた各種の取組みを行うとともに、受注変動に合わせた生産調整、サプライチェーンの維持や経費の抑制等に取り組んでおります。」
受注変動に合わせた生産調整、サプライチェーン維持、経費抑制を引き続き実施している。新たな原価低減策や測定可能な成果は示していない。 - FY2021-Q1感染症下での生産・費用抑制対応有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、社員・関係者の感染拡大防止に向けた各種の取組みを行うとともに、受注変動に合わせた生産調整、サプライチェーンの維持、設備投資や経費の抑制等に取り組んでおります。」
従来の原価低減・固定費圧縮に加え、新型コロナウイルス感染症による受注変動に対応した生産調整、設備投資・経費抑制を実施している。 - FY2020効率化・原材料合理化の効果が国内減収を補えず有価証券報告書
「営業利益は生産工程の効率化や原材料費の合理化等に取組みましたが国内の減収影響を挽回するには至らず163百万円となりました。」
生産工程の効率化や原材料費の合理化を進めたものの、国内減収の影響を補えず、営業利益は前期比50.7％減となった。 - FY2020-Q3営業利益の減少継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は16,853百万円（前年同四半期比5.8％増）、営業利益は一部車種の生産調整の影響もあり167百万円（前年同四半期比12.1％減）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は前年同四半期の190百万円から167百万円へ減少した。減少要因として一部車種の生産調整の影響が明示されている。 - FY2019-Q3営業利益減少継続有価証券報告書
「営業利益は、中国の需要減の影響や北米での量産車種増加に伴う先行費用増等により190百万円（前年同四半期比37.3％減）となりました。なお、先行費用による影響は、第3四半期以降限定的となっております。」
営業利益は前年同四半期の303百万円から190百万円へ減少した。中国需要減と北米の先行費用増が要因とされる一方、先行費用の影響は第3四半期以降限定的になったと記載している。 - FY2019-Q2営業利益の減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、国内および北米での自動車部品売上高の増加等により10,201百万円（前年同四半期比4.4％増）、営業利益は、中国の需要減の影響や北米での量産車種増加に伴う生産安定化費用増等により64百万円（前年同四半期比65.0％減）となりました。」
営業利益は前年同四半期の185百万円から64百万円へ減少した。中国の需要減と北米での生産安定化費用増が要因として記載されており、総原価低減による改善効果よりも費用・需要要因が前面に出ている。 - FY2019-Q1営業利益の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、国内売上高の増加等により5,033百万円（前年同四半期比5.4％増）、営業利益は、中国の需要減の影響や北米での量産車種増加に伴う先行費用増等により59百万円（前年同四半期比35.4％減）となりました。」
連結営業利益は前年同四半期の91百万円から59百万円へ減少した。中国の需要減と北米での量産車種増加に伴う先行費用増が要因として記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益は海外子会社の寄与と原価低減効果等により318百万円（前連結会計年度比121.5％増）となりました。」
原価低減効果等により連結営業利益は143百万円から318百万円へ増加し、総原価低減施策の業績寄与を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、国内・海外ともに増加し15,072百万円（前年同四半期比6.3％増）、営業利益は、海外子会社の寄与と原価低減効果等により303百万円（前年同四半期比402.2％増）となりました。」
海外子会社の寄与と原価低減効果等により、営業利益は前年同四半期の60百万円から303百万円へ増加したと説明している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、海外売上高の増加等により9,767百万円（前年同四半期比3.0％増）、営業利益は、海外子会社の寄与と原価低減効果等により185百万円（前年同四半期の営業利益は1百万円）となりました。」
海外子会社の寄与と原価低減効果等により、営業利益が前年同四半期の1百万円から185百万円へ増加したと説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、海外売上高の増加等により4,777百万円（前年同四半期比4.8％増）、営業利益は、海外子会社の寄与と原価低減効果等により91百万円（前年同四半期は営業損失104百万円）となりました。」
海外子会社の寄与と原価低減効果等により、前年同四半期の営業損失104百万円から営業利益91百万円へ改善したと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は海外売上高の増加等により売上高は19,068百万円（前連結会計年度比0.1%増）、営業利益は熊本地震等による国内の自動車減産や原油価格の下落に伴う販売価格の低下等の影響を原価低減・収益改善活動等により挽回し143百万円（前連結会計年度比37.0％増）となりました。」
原価低減・収益改善活動等により、減産や販売価格低下の影響を挽回し、営業利益143百万円、前年同期比37.0％増となったと説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、自動車減産や原油価格の下落に伴う販売価格の低下等により第１四半期で赤字を計上しましたが、第２・第３四半期で挽回し60百万円（前年同四半期比31.6％減）となりました。」
第１四半期の営業赤字から第２・第３四半期で挽回し、第３四半期累計で営業利益60百万円となった。原価低減・固定費圧縮との直接の因果関係は本 filing では明示されていない。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、自動車減産の影響や原油価格の下落に伴う販売価格の低下等により第１四半期で赤字を計上しましたが、原価低減と固定費圧縮に取り組んだ結果第２四半期で黒字化し、1百万円（前年同四半期比96.5％減）となりました。」
原価低減と固定費圧縮の取り組みの結果として、第２四半期に営業利益が黒字化したと説明している。ただし、利益額は1百万円で前年同四半期比96.5％減である。 - FY2016初出有価証券報告書
「変動費を徹底的に引き下げるとともに固定費を圧縮して桁違いに収益力を高め、減産下でも利益を上げられる体制を構築してまいります。」
受注から納入までの全工程を対象に、変動費と固定費を抑制する施策を掲げている。