既存事業と対処すべき課題の継続
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、連結子会社であったアイサンオートパーツインディア株式会社は、連結子会社アイサンインダストリーインディア株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。」
事業内容そのものに重要な変更はないとする一方、インド子会社の吸収合併とフランス子会社の譲渡により、主要関係会社・連結範囲に実質的な変更が生じている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年２月25日に公表しました中期経営計画では、2025年度から2027年度の期間において、売上高3,500億円、営業利益率7.7％、ROE12.0％を目標として設定しております。」
従来の課題の継続記載から、既存事業の競争力強化・成長と新規領域育成を軸とする2025～2027年度の新中期経営計画へ整理され、数値目標も設定された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。／当中間連結会計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業内容、主要関係会社および優先的に対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「①既存事業の競争力強化と成長 既存事業のパワートレイン製品は事業の柱として、将来の成長投資のために収益性を高め、さらに燃料ポンプモジュールの事業譲受を機会に、競争力をより一層高めて、今後もトップメーカーとして車のパワートレインを支えてまいります。具体的には「MMK（もっと ものづくり 強化）活動」のグローバル展開、革新ものづくり、最適生産体制構築などの取り組みを進めてまいります。」
従来の課題整理が、FPM事業譲受後の既存パワートレイン事業の競争力強化、MMK活動のグローバル展開、革新ものづくり、最適生産体制へ具体化されている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。[米州] 第２四半期連結会計期間において、事業譲受に伴う持分取得によりKYOSAN DENSO MANUFACTURING KENTUCKY,LLC を連結の範囲に含めております。これにより、連結子会社数は１社増加し、28社となっております。」
事業内容そのものに重要な変更はないとしつつ、FPM事業の事業譲受に伴うKDMKの連結子会社化により、連結子会社数が28社となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、優先的に対処すべき事業上・財務上の課題についても重要な変更および新たな課題はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。 当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業内容、主要関係会社および優先的に対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないとの説明を継続している。優先的に対処すべき課題についても重要な変更および新たな課題はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
優先的に対処すべき事業上および財務上の課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。」「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの優先的に対処すべき事業上および財務上の課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業内容、主要関係会社および優先的に対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「①基幹製品の収益基盤強化…②次期型ダントツ基幹製品開発…③新規事業の推進…④愛三グループ企業価値の向上…⑤新型コロナウイルス感染症に伴う事業への影響」
従来の重点課題を、基幹製品の収益基盤、次期型製品、新規事業、グループ構造改革、新型コロナウイルスへの対応という5領域に再整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。」
事業内容に重要な変更はないとの説明を継続している。主要な関係会社については、インド関連2社の連結子会社化を継続開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。」
事業内容に重要な変更はないとの説明を継続している。インド関連2社の連結子会社化については別途開示されている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。 [アジア] 非連結子会社であったアイサンフィエムオートモーティブズインディア㈱およびアイサンセールスインディア㈱は重要性が増したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
事業内容には重要な変更がないとする一方、インドの非連結子会社2社を連結範囲に含めるという主要関係会社の変化を示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「①主力製品の商品力強化\nクルマの電動化は当面の間、ハイブリッド車などエンジン搭載車を主体に進むと見られ、エンジンのさらなる効率化やコストダウンが求められています。\n②新規事業の推進\n今後、ますます加速する電動化のコア技術開発、知見獲得を推進するため、未来づくり推進部を新設しました。\n③ものづくり進化\n新機種への切替えやグローバル事業拡大にともなう設備投資が増加傾向にあるなか、革新ラインの企画や設備仕様の見直しにより、投資効率を向上するとともに、新たな工法やIoTを活用したスマート・スリムな設備開発を強化してまいります。」
従来の重点課題を、主力製品の商品力強化、新規事業推進、ものづくり進化の3領域に整理し、未来づくり推進部の新設、電動化技術、IoT活用設備など具体的な課題・手段を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。 当第３四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業内容、主要関係会社および対処すべき課題について、重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないとの説明を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「①商品力強化 クルマの電動化は当面の間、ハイブリッド車などエンジン搭載車を主体に進むと見られ、エンジンはさらなる効率化が求められています。②成長事業の推進 市場や環境規制の動向、顧客ニーズなどを的確に捉えて、成長分野・地域の事業を着実に前進させてまいります。③ものづくり深化 新機種への切替えやグローバル事業拡大にともない設備投資が増加傾向にあるなか、製品の種類集約や設備仕様の見直しにより、投資効率を向上するとともに、新たな工法やスマート・スリムな設備開発を強化してまいります。」
従来の「重要な変更なし」という説明から、商品力強化、成長事業の推進、ものづくり深化という3つの対処課題を具体的に示す説明へ移っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。 [アジア] 非連結子会社であった玄潭(張家港)汽車部件有限公司は重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
事業内容に重要な変更はないとの説明を継続し、玄潭（張家港）汽車部件有限公司の連結範囲への追加を継続開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社の異動は次のとおりであります。 [アジア] 非連結子会社であった玄潭(張家港)汽車部件有限公司は重要性が増したため、当第１四半期連結会計期間より連結の範囲に含めております。」
事業内容には重要な変更がない一方、重要性の増加によりアジアの非連結子会社1社を連結範囲へ追加しており、主要関係会社に関する従来の変更なしという説明から変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは全社一丸となって、次の重点課題に取り組んでまいります。①成長のための事業戦略、②商品開発・ものづくりでの競争力強化、③グループ経営基盤の強化」
四半期報告書での「重要な変更および新たに生じた課題はない」との記載から、通期では成長、商品・ものづくり、経営基盤の3重点課題を具体的に掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。 また、主要な関係会社に異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないとの説明を継続している。対処すべき課題についても重要な変更および新たな課題はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
対処すべき課題に重要な変更や新たな課題はないとの説明を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について重要な変更はありません。また、主要な関係会社に異動はありません。\n当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業上および財務上の対処すべき課題に重要な変更および新たに生じた課題はありません。」
事業内容、主要関係会社、対処すべき課題について重要な変更がないと説明している。