原材料・部品供給元への依存と物流遮断
FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2023。
豊田合成がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2023対処有価証券報告書
「利益については、合理化努力や増販効果、原材料価格高騰分の売価反映等により、営業利益は 350億円（前期比 2.6％増）となりました。」
原材料価格高騰分の売価反映が合理化努力・増販効果とともに営業利益の改善要因となった。供給・価格高騰リスク自体は残るが、価格転嫁による影響吸収が進んだ。 - FY2023-Q3米州で価格高騰分の売価反映が進む一方、欧州で影響継続有価証券報告書
「②米州 売上収益は、顧客の生産回復や円安による為替影響等により 2,403億円（前年同四半期比 40.4％増）となりました。利益については、増販効果や原価改善に加え材料費・輸送費・エネルギー費等の価格高騰分の売価反映等により、セグメント利益は 92億円（前年同四半期比 903.1％増）となりました。」
米州では原価改善と材料費・輸送費・エネルギー費等の価格高騰分の売価反映が利益回復要因となった。一方、欧州・アフリカでは材料費やエネルギー費の価格高騰が損失要因として継続している。 - FY2023-Q2価格交渉進展による影響吸収と欧州でのエネルギー費高騰有価証券報告書
「利益については、米州・アジアでの顧客の増産や原材料価格高騰分の価格交渉の進展等により順調に回復したものの、日本での減販影響や製品構成の悪化、子会社の固定資産減損に伴う一過性の損失等により、営業利益は 122億円（前年同四半期比 5.6％減）」
原材料価格高騰分について価格交渉が進展し、米州・アジアの利益回復要因となった一方、欧州・アフリカでは原材料価格やエネルギー費の高騰が損失要因として継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益については、急な減産に対応するため経費や労務費を削減するものの、減販影響や原材料価格の高騰等により、営業利益は 31億円（前年同四半期比 72.1％減）となりました。」
原材料価格の高騰が減販影響とともに連結営業利益を押し下げる要因として実際に現れ、費用削減を行っても大幅減益となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「市場の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の突発的な事故、地政学的リスク、感染症による生産停止や納入遅れ、物流の遮断および経営問題などにより、原材料・部品の不足、原材料・部品価格の高騰が生じないという保証はありません。」
従来の供給不足・物流遮断・感染症リスクに加え、地政学的リスクを明示し、原材料価格高騰と部品不足の対象を拡張した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「市場の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の突発的な事故、疫病による生産停止や納入遅れ、物流の遮断および経営問題などにより、原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
従来の価格高騰、品不足、供給元事故、物流遮断に加え、疫病による生産停止・納入遅れを供給リスクとして明示した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増販効果や合理化努力等はあったものの、原材料の値上がりや償却費の増加等により、セグメント利益は 120億円（前年同四半期比 1.0％減）となりました。」
米州では原材料の値上がり等による利益圧迫が続き、合理化努力等があったもののセグメント利益は前年同四半期比1.0％減となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料の値上がりや償却費の増加等はありましたが、合理化努力等により、セグメント利益は 86億円（前年同四半期比 2.5％増）となりました。」
米州では原材料の値上がりが続いたものの、合理化努力等によりセグメント利益は前年同四半期比2.5％増となり、原材料価格上昇の利益影響が吸収された形で記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上収益は前年並みの 641億円（前年同四半期比 0.4％減）となりました。利益につきましては、人件費の上昇や原材料の値上がり等により、セグメント利益は 47億円（前年同四半期比 11.8％減）となりました。」
米州で原材料の値上がりが実際の利益押し下げ要因として記載され、セグメント利益は前年同四半期比11.8％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市場の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の突発的な事故、物流の遮断および経営問題などにより、原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故、物流遮断等のリスクを継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の突発的な事故、物流の遮断および経営問題などにより、原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故、物流遮断等のリスクを継続開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「市場の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の突発的な事故、物流の遮断および経営問題などにより、原材料、部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故、物流遮断等により原価上昇や生産停止が生じる可能性を記載している。