減損損失の計上
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「中国 5,877 5,326 合計 5,877 5,389」
減損損失は前期の5,877百万円から5,389百万円へ減少した。ただし、中国セグメントで5,326百万円を計上し、影響は中国に集中している。 - 2026-04-28対処決算
「減損損失（又は戻入れ） 5,389」
減損損失は前期の5,877百万円から5,389百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度で認識した減損損失は、収益性の低下により主に機械装置及び運搬具、建物及び構築物について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。」
減損損失は前期の3,502百万円から5,877百万円へ増加し、当期は中国セグメントで5,877百万円を計上した。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失のセグメント別内訳は次のとおりです。」
減損損失は前期の3,955百万円から当期の3,502百万円へ減少した。米州で3,176百万円、日本で193百万円、アジアで131百万円を計上している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） 810 178」
第3四半期累計期間の減損損失は178百万円となり、前年同期の810百万円から減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） 1,027 35」
第2四半期累計期間の減損損失は35百万円で、前年同期の1,027百万円から大幅に減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度で認識した減損損失は、収益性の低下により主に建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具及び備品について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しており、回収可能価額は使用価値により算定しています。」
減損損失は前期の計上なしから当期3,955百万円へ増加した。内訳は日本910百万円、アジア3,027百万円、欧州・アフリカ18百万円である。 - FY2023-Q3第3四半期累計で減損損失810百万円を計上有価証券報告書
「減損損失 - 810」
当第3四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書に減損損失810百万円が計上されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「日本での減販影響や製品構成の悪化、子会社の固定資産減損に伴う一過性の損失等により、営業利益は 122億円（前年同四半期比 5.6％減）」
前期通期には減損損失の計上がなかったが、当第2四半期連結累計期間は子会社の固定資産減損に伴う一過性損失が発生し、キャッシュ・フロー計算書でも減損損失1,027百万円を計上している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日至 2022年３月31日）該当事項はありません。」
前期に813百万円計上した減損損失について、当連結会計年度の計上はなかった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度で認識した減損損失は、収益性の低下により主に機械装置及び運搬具、工具器具及び備品について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しており、回収可能価額は使用価値により算定しています。」
前期は減損損失がなかったのに対し、当期はアジア385百万円、欧州・アフリカ428百万円、合計813百万円を収益性低下により計上した。 - FY2019対処有価証券報告書
「日本セグメントで、過去に減損損失を認識した建物及び構築物、土地の一部について収益性の回復を認識したため、減損損失戻入益1,519百万円を計上しており、連結損益計算書の「その他の収益」に含まれています。」
当期の減損損失は計上されず、過去に減損した日本セグメントの資産について1,519百万円の戻入益を計上した。 - FY2018通期で海外拠点等の減損損失を計上有価証券報告書
「当社グループは、米州地域、欧州地域並びに中国地域における事業環境の変化により、当初想定していた収益を見込めなくなったため、生産設備をはじめとする固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に3,886百万円計上しました。」
第3四半期累計では計上がなかったが、通期では米州、欧州、中国の拠点等について38億86百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 144 －」
前年同四半期累計期間に計上した減損損失144百万円に対し、当第3四半期連結累計期間の計上額はない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは、オプトエレクトロニクス事業、欧州地域並びに中国地域における事業環境の変化により、当初想定していた収益を見込めなくなったため、生産設備をはじめとする固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に6,302百万円計上しました。」
減損損失は通期で6,302百万円となり、英国スウォンジー市で5,864百万円、中国天津市で146百万円など、事業環境悪化を背景とした損失が拡大している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「減損損失 144」
当第3四半期連結累計期間の特別損失として、減損損失144百万円を計上している。