現地最適の商品開発・生産性向上・先行技術開発の強化
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「四輪事業・二輪事業・電動化ソリューション事業の三事業制で、研究開発を推進しております。…インドに開発拠点を設立し、現地調達・現地開発の推進により、市場ニーズへの迅速な対応と拡販に取り組んでおります。」
三事業制での研究開発に加え、インド開発拠点による現地調達・現地開発を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「信頼性の高い生産システムを短期間で開発できるよう、デジタルエンジニアリングを活用した開発プロセスの効率化に取り組み、ロボット、AI、IoTなどの先端技術を駆使したフレキシブルで合理的な設備開発を行っております。」
デジタルエンジニアリング、ロボット、AI、IoTを活用した生産システム・設備開発を継続し、信頼性と開発期間の改善を具体的に掲げている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上回復と前期に実施した構造改革施策効果の継続により、連結営業利益は3,002百万円（前年同期は3,369百万円の連結営業損失）、連結経常利益は3,247百万円（前年同期は3,729百万円の連結経常損失）と、連結営業利益、連結経常利益ともに黒字転換し、コロナ禍前の利益水準を回復いたしました。」
前期に実施した構造改革施策の効果継続と売上回復により、営業利益・経常利益が前年同期の損失から黒字へ転換し、コロナ禍前の利益水準を回復したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「事業の選択と集中、グローバル生産供給体制の最適化を実行する一方、ローコストオペレーション推進のため、投資の抑制、グローバルでの経費削減、国内500名規模の希望退職の募集、海外を含む間接人員の削減に取り組み、企業体質の強化を図りました。」
生産供給体制の最適化、投資抑制、経費削減、人員削減を実行したと記載しており、従来の生産性向上施策が構造改革・ローコスト運営として具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「連結売上高が減少するなか、生産効率改善活動の強化を推進した結果、第３四半期連結会計期間（2019年10月１日～2019年12月31日）の売上高営業利益率は4.4％（第２四半期連結累計期間の売上高営業利益率は1.9％）を確保し、親会社株主に帰属する四半期純損失は627百万円（前年同期は2,740百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）と改善方向に進みました。」
生産効率改善活動の強化を進めた結果として、第3四半期会計期間の売上高営業利益率4.4％を確保し、第2四半期累計の1.9％から改善したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その実現のために、グローバルの開発体制では、現地最適の商品開発と生産性向上、そして自動車の進化に対応する先行技術開発を強化し、品質保証体制では、商品の不具合発生の未然防止と品質向上に注力してまいります。」
グローバル開発における現地最適化、生産性向上、自動車の進化への対応を施策として掲げている。