ハイブリッド車向け製品の開発
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、ＡＴ（自動変速装置関連事業）セグメントに属するHEV関連事業において、EV化の進展を含め、受注数量が当初の見込んでいた数量を見込めず、回復していく見通しも立たないことから、減損の兆候を識別し、当該資産グループの固定資産1,261百万円について減損テストを行い、回収可能価額が対象資産の帳簿価額を下回ったため、その他の費用に1,261百万円の減損損失を計上しました。」
HEV関連事業では、受注数量が当初見込みに達せず回復見通しも立たないとして、12億61百万円の減損損失を計上した。HEV向け製品開発・増産施策に対する事業実績の悪化が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＨＥＶ向け製品の拡販及び電動製品の開発スピードアップ ・新設したＨＥＶ向け製品の生産ラインにおける増産」
ハイブリッド車向け製品について、従来の開発・受注獲得から、新設したHEV向け生産ラインでの増産を伴う拡販施策へ進んだ。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ハイブリッド車用部品では、エンジン／モータ切替え時、およびエンジン走行時に発生する振動を吸収するダンパー装置、タイヤ側からの過大負荷入力を緩和するトルクリミッター付きダンパーを開発し、新たな受注を獲得しております。」
ハイブリッド車向けダンパー及びトルクリミッター付きダンパーの開発と受注獲得が継続して記載されている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「「ルール遵守による安全及び品質保証」「ハイブリッド（HEV）用ダンパーの拡販」「デジタルトランスフォーメーション（DX）による業務改革」「次世代・電動化商品の2022年度量産開始と更なる拡販」といった課題に、グループの総力を挙げて取り組んでまいります。」
従来のハイブリッド車向け製品開発に加え、HEV用ダンパーの拡販が優先課題として明示され、開発から販売拡大へ施策の範囲が広がった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、ハイブリッド車用に、エンジン／モータ切替え時、およびエンジン走行時に発生する振動を吸収するダンパー装置、タイヤ側からの過大負荷入力を緩和するトルクリミッター付きダンパー、エンジンスタータやジェネレータ機能を統合してトルクコンバータなどの発進デバイスと組み合わせるモータなどの新しい製品分野の開発を行っております。」
ハイブリッド車向けダンパー、トルクリミッター、モータ等の開発対象が引き続き示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、ハイブリッド車用に、エンジン／モータ切替え時、およびエンジン走行時に発生する振動を吸収するダンパー装置、タイヤ側からの過大負荷入力を緩和するトルクリミッター付きダンパー、エンジンスタータやジェネレータ機能を統合してトルクコンバータなどの発進デバイスと組み合わせるモータなどの新しい製品分野の開発を行っております。」
ハイブリッド車向けのダンパー、トルクリミッター付きダンパー、モータ等の開発対象が引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「急速に普及し始めたハイブリッド車用に、モータ内周部に収容でき、エンジン／モータ間を断接する乾式多板クラッチや、エンジン／モータ切替え時、およびエンジン走行時に発生する振動を吸収するダンパー装置、エンジンへの過大負荷入力を防止するトルクリミッター付きダンパーなどの新しい製品分野の開発を行っております。」
ハイブリッド車向けに乾式多板クラッチ、ダンパー、トルクリミッター付きダンパーを開発対象としている。